TENTIAL、LINE活用でLTV1.2倍・ROAS500%を実現 Liglaによる顧客体験向上の取り組み

2026年8月28日 2026年8月28日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

株式会社TimeTechnologies(東京都港区、代表取締役：柴田剛)は、同社が提供するLINEマーケティングツール「Ligla(リグラ)」が、コンディショニングブランド「TENTIAL」を展開する株式会社TENTIAL(東京都品川区)に導入され、LINEを活用したCRM施策によって顧客LTV1.2倍、ツール経由施策のROAS500%、ID連携率10%以上の向上を達成したことを発表しました。

今回発表された導入事例では、LINEを単なる情報配信のためのチャネルとしてではなく、「顧客一人ひとりに合わせた接客プラットフォーム」として活用することによって、売上拡大と顧客体験向上の両立を実現した取り組みが紹介されています。

導入背景：一斉配信中心のLINE運用では、顧客ごとのコミュニケーションに限界

TENTIALでは、事業成長に伴ってLINE公式アカウントを活用したCRM施策を進めていましたが、従来の運用においては以下のような課題に直面していたということです。

・一斉配信が中心となっており、顧客ごとに最適な情報を届けることができない
・購買データや会員情報を活用した配信を行うことが困難
・配信結果を細かく分析できず、改善施策の判断材料が不足している状況
・LINEを継続利用してもらうためのコミュニケーション設計に課題を抱えていた

EC市場においては広告を通じた顧客の獲得競争が激しさを増しており、新規獲得だけではなく既存顧客との継続的な関係構築が重要視されるようになっています。そのため、LINEを活用したCRM強化が求められていました。

Ligla導入の決め手：データを活用した柔軟なCRM施策を実現

TENTIALが「Ligla」を導入した理由は、実現したいCRM施策を柔軟に設計・運用できる点にあったとのことです。主な評価のポイントは以下の3点となっています。

・顧客データを活用した柔軟なセグメント配信が実施可能
・実現したいシナリオを構築できる豊富な配信機能を搭載
・マーケティング担当者が扱いやすい管理画面で改善を継続しやすいこと

これらの機能により、LINEを単なる情報配信チャネルではなく、顧客との継続的なコミュニケーション基盤として活用できる体制を整備することができたとしています。

実施した主な施策

Liglaの導入後は、顧客データとLINEを連携させ、主に以下のような施策を展開しているということです。

・会員ランクアップ通知
・クーポン利用期限通知
・再入荷通知
・在庫状況に応じた通知配信
・購入履歴に応じたセグメント配信
・友だち追加導線の改善
・LINE ID連携施策の強化
・シナリオ配信によるコミュニケーションの自動化

顧客の行動や購買状況に応じて最適な情報を届けることによって、よりパーソナライズされた顧客体験を実現しています。

導入効果：LTV向上と売上貢献を数値で実証

Liglaを活用したCRM施策によって、以下の成果を創出したとのことです。

・ID連携ユーザーのLTVが1.2倍に向上
・ツール経由の新規施策でROAS500%を達成(3カ月)
・運用開始からID連携率が10%以上向上
・LINE配信の開封率・クリック率も改善
・顧客との継続的なコミュニケーション基盤を構築

広告による新規獲得のみならず、既存顧客との関係性を深めるCRM施策が売上向上へ大きく貢献する結果となりました。

「LINEを配信ツールから接客プラットフォームへ」

近年、LINEは国内で多くのユーザーが利用するコミュニケーションチャネルとなっています。一方で、一斉配信中心の運用では顧客ごとのニーズに応えることが難しく、十分な成果につながらないケースも少なくありません。

今回の取り組みにおいては、顧客データとLINEを連携させ、一人ひとりの状態に合わせたコミュニケーションを実現することによって、LINEを単なる配信ツールではなく、「接客プラットフォーム」として活用できることが示されました。

株式会社TENTIALの今後の展望

TENTIALでは今後もLINEをCRMの中核チャネルとして活用していき、顧客データを基盤としたコミュニケーションをさらに高度化していく計画です。購買データや顧客行動データを活用したパーソナライズ施策を拡充するとともに、LINEを起点としてメールやアプリなど複数チャネルとの連携も視野に入れ、顧客一人ひとりに最適な体験を提供するCRM戦略を推進していくとしています。

TimeTechnologiesは今後も、Liglaを通じて企業のLINEマーケティング・CRM活用を支援し、データを活用した顧客体験の向上に貢献していくとしています。

出典元：株式会社TimeTechnologies