アドフラウド(不正広告)とは?アドフラウドの手口や対策方法を紹介!

デジタル広告が普及する中、アドフラウド(不正広告)の被害に悩む企業が増えています。広告業界においてもアドフラウドの危険性については長い間、問題視されてきました。

当記事では、アドフラウドの手口や対策方法を解説します。ムダな広告費をかけたくない方にとって、アドフラウド対策は必須です。おすすめの対策ツールも紹介しますので、最後までチェックしてください。

アドフラウドとは

アドフラウドの意味

アドフラウドとは、デジタル広告で起きる詐欺のことです。具体的にはBot(あらかじめ設定された処理を自動的に実行するプログラム全般を指す)や人的に不正な手法で広告の表示・クリックを作り出し&水増しして広告報酬を搾取する不正行為を指します。

そしてアドフラウドは、悪意のある無効なトラフィック(SIVT)ともいえます。アドフラウドの被害を受けると、単純に広告費用を不正に搾取されるだけでなく、デジタル広告の効果を正確に計測できなくなることも問題です。

アドフラウドは”コスパ”の良い犯罪行為

上の図は海外の調べで、犯罪組織が報酬を得るための労力とリスクを表した相関図です。例えば、武器・麻薬取引は報酬が高いものの、リスクが高いことがわかります。

そのような中、実はアドフラウドは簡単で報酬を得やすい、つまり「コスパ」が高く、最近では反社会勢力に好まれる詐欺手法となります。

そして、2025年にはアドフラウドが反社勢力の2番目の資金源になると言われており、企業の広告費が犯罪者に流れております。

どのようにアドフラウドが行われているのか

一例として、この動画はYouTubeに上がっている、アドフラウドの手口「ファーム」を行っている様子です。ファームとは、システム化されたBotやオペレーターにより、大量に広告費を不正に搾取する方法です。数多くのスマートフォンをコンピュータ制御することであたかも「人が見ている」という事象を作り出し、結果企業から広告費を不正搾取しています。

アドフラウド代表的な手口

ここでは、アドフラウドの主な代表的な手口を以下にまとめます。

種類           詳細
隠し広告
(Hidden Ads)
ユーザーには見えない広告でクリック数ではなく、インプレッション数や閲覧数に基づいて報酬を支払う広告ネットワークがターゲットとなることが多いです。
自動リロード
(Auto Refresh)
広告を自動的に更新してインプレッション数を水増しして稼ぐ方法です。
ドメインなりすまし(Domain Spoofing)正規のウェブサイトになりすまし、広告主から広告費を不正に搾取します。
ブラウザの自動操作(Imp/ClickBot)一般的にBot(プログラム)によりブラウザを自動操作し、インプレッションの水増しや不正クリックを生み出します。
不正な広告挿入
(Ad Injection)
Web広告の勝手な差し替え行為です。これは有益なアドオン(機能)に仕込まれていることが多く、ユーザーは知らないことが多いです。
ファーム
(Farm)
システム化されたBotやオペレーターにより、大量に広告費を不正に搾取する方法です。
データセンタートラフィック
(Data Center)
ユーザーではなく、アドフラウドを行う業者のデータセンターよりアクセスされ、広告費が無駄になることも。さらに、クリエイティブの収集目的としてデータセンター経由で使用されることが多く、この点も問題となっています。
クリックフローディング(Click Flooding)実際はクリックされていないのに、クリックがあったと偽り、名前の通り洪水(フローディング)のように不正クリックが大量に発生します。
インストールハイジャック(Install Hijack)不正業者がユーザーの端末をマルウェアに感染させて、行動を監視して不正を働きます。
位置情報特定の場所でしか掲載されていない広告に対して、アドフラウドを行うものが位置情報を偽装して、不正に広告費を搾取もしくは消費させる行為です。
参考:ネット広告詐欺はどのような手口で行われる?アドフラウドの手法9つ

他にもいくつかアドフラウドの手口は確認されていることから、アドフラウドを行うものは手を変えて私たちの日常生活に忍び寄っていると言っても過言ではありません。

アドフラウドはデジタル広告の課題の一つ

現在、デジタル広告の主流は運用型広告です。これは広告主が配信内容などを自由に変更でき、例えば最適なタイミングで狙った人への広告配信が可能であったり、数値やデータを用いて広告効果を可視化できたりします。これは、媒体別広告費にも表れ、2019年にはテレビのようなマス広告を差し置き、インターネット広告が一番シェアの高い広告種別となりました。

しかし、デジタル広告で確実に効果を得るには、常に広告の配信状況を確認し、配信内容やターゲティングの改善を繰り返していくことが重要です。そのためには、正確な効果測定が前提になります。しかし、後ほど詳しく説明するアドフラウドの被害を受けると、正確な効果測定が難しくなります。これが、デジタル広告の課題の一つです。

日本ではアドフラウドにより、広告費の30%が無駄に!

参照:Juniper Research report [DIGITAL ADVERTISING FRAUD-Key Trends, Competitor Landscape & Market Forecasts 2022-2026-]
図は(株)Spider Labsにて作成

日本はネット広告で被害に見舞われる割合が主要国でもかなり悪い水準です。海外ではアドフラウド対策ツールの導入が進んでいます。しかし、日本のデジタルアド業界では、KPIとしてCV(コンバージョン)を追い求めることや、CPA(顧客獲得単価)を低くすることにこだわるため、アドフラウドが多い状況です。

実際、日本のデジタル広告費は2021年度で2.7兆円(※1)であり、そのうち約30%にあたる8,320億円がアドフラウドによって不正に広告費が搾取されていると推測されています。この数値は日本におけるデスクトップ/ディスプレイのアドフラウド率が世界で2番目に高く、モバイルウェブ環境のアドフラウド率においては、世界で最も高いことを示しています。

※1 参照:2020年度のインターネット広告市場規模は約2.1兆円、2024年度には約3.3兆円まで拡大を予測

また、Netaceaの最新の調査では、全世界の73%の企業がオンライン収益の4%を広告詐欺で失っていることが明らかになりました。さらに68%の企業がアドフラウドによって歪められたマーケティング分析の結果、オンライン収益の4.07%を失っていると述べられています(※2)。そして実際の被害はそれ以上ともいわれております。

以上の事から、デジタル広告を運用している会社はアドフラウド対策を行い、無駄な広告費がないか把握すべきといえるでしょう。

※2 Venture Beat:Report: Enterprises lose millions of dollars to ad fraud each year

ブランド毀損も注意

アドフラウドは、ブランドセーフティーにおいても損害を受ける場合があります。代表的な事例は、アダルトサイトや暴力的・違法薬物系のサイトなどに広告が表示されてしまうケースです。それらのサイトへ広告が頻繁に表示されてしまうと、顧客の信用を失い取引が困難になることもあります。

また、別のパターンとして、広告主が加害者の立場になる場合も。反社会勢力サイトや違法サイトに広告が出てしまい、そのサイトへ間接的に資金提供してしまうケースです。

こういった不適切なサイトに広告が表示されてしまうと、SNSやWeb上で悪評が流れ、炎上騒ぎになる可能性があります。また、既存の顧客から、契約解除の申し出を受ける羽目になりかねません。

ブランドセーフティーの観点から考慮しても、アドフラウド対策は必須です。

アドフラウドを防ぐ方法

アドフラウドを防ぐのが容易ではないとはいえ、効果的な対策はあります。ここではツールを使わない対策5つと、アドフラウド対策ツールを使うメリットについて解説します。

アドフラウド対策ツールを使わない方法

アドフラウド対策を行っているDSP事業者の利用

DSPを利用する際は、アドフラウド対策を行っているDSP事業者に限定しましょう。DSP事業者が行っているアドフラウド対策は、以下の4点が目安です。

  • アドベリフィケーション事業者と連携している
  • 自社でアドベリフィケーションツールを導入している
  • アドフラウドが発生した場合の対応が具体的に決まっている
  • JICDAQへ加入している

アドフラウド対策の内容を確認し、信用のおけるDSPを利用すれば、アドフラウドの被害を事前に防げる可能性が高くなります。

ユーザーの挙動をモニタリング

アクセス解析用タグを設定して、ユーザーの挙動をモニタリングする方法も効果があります。例えば、次のような動きがあればアドフラウドの可能性が高いです。

  • 同じ端末から膨大なアクセスを感知
  • 秒単位でリロードの繰返し

アドフラウドの可能性があるものはブラックリストに追加。Google広告なら、IP単位でブラックリスト化すると配信除外が行えます。

広告配信後のデータ分析

広告配信後の実績データからアドフラウドを特定。次のようなデータはアドフラウドの可能性があります。

  • 他のサイトに比べ不正注文や未払いが多い
  • クリック率が異常に低い、もしくは高い

しかし、これらの症状でもアドフラウドではない場合もあるため、見極めは慎重に行いましょう。アドフラウドと判断した場合はブラックリストに追加するのがおすすめです。

PMP(プライベート・マーケット・プレイス)の活用

PMPとは、掲載媒体と広告主を限定した広告出稿の仕組みを指します。コンテンツの質に優れた媒体に広告を配信することで、アドフラウドのリスクを下げることが可能です。

ただし、DSPより費用が高くなることが多い上に、参加するには広告主側の審査をクリアする必要もあるため、広告の自由度が低いのがデメリットとなります。

自社でホワイトリストを作成

安全性が確認された優良サイトのみ集めたものをホワイトリストと呼びます。自社でホワイトリストを作成し、保有すれば強固な防衛体制が整うでしょう。デメリットはホワイトリストの更新に手間がかかることです。

また、新しいサイトの登場ペースで更新を行わないと安全性を保てないため、定期的なチェックと更新が必要になります。

アドフラウド対策ツールを使うメリット

ユーザー挙動のモニタリングや、出稿後のデータを分析すれば、自社でもある程度のアドフラウド対策が可能です。

しかし、継続して対策を行うためには、かなりの手間と時間をかけ続ける必要があります。また判断を誤ると、アドフラウドと関連がない顧客をブラックリストに入れてしまう可能性もあるため、正しい知識を身につけた人員の確保が必要です。

運用コストと人的コストを考慮すると、アドフラウド対策には専用ツールの活用が最適でしょう。アドフラウド対策ツールを導入すれば、自社社員の手を煩わすことなく、アドフラウドに対して的確な対策を打てます。

アドフラウド対策ツールとしておすすめなのが、Spider AFです。このツールを導入すれば、手間を掛けずに効率よくアドフラウド対策をすることができます。Spider AFはアドフラウドを検知し、ムダな広告費を削減するアドフラウド対策ツールです。不正クリック・不正転売・不正アクセスをブロックし、広告費を最大で20%も削減できます。さらに、ブランドバリューを守り、ユーザー離れを防ぎます。
引用:SpiderAFとは

メリットは次の3点です。

  • ムダな広告費を削減する
  • 競合からの不必要なクリックを防ぐ
  • ブランド毀損から守る

導入を検討する場合は、まず​​は無料で自サイトがアドフラウド被害にあっていないか調べてみましょう。

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まとめ

デジタル広告において、アドフラウドの被害は無視できないほど広がっています。被害に遭ってしまうと、広告予算を圧迫するだけでなく、ブランドイメージを傷つけてしまい長期的な損失を被ることも。

また、アドフラウドに気付かず放置してしまうと、知らぬ間に経営にダメージを与えることになるでしょう。しかし、片手間では対策を講じることはできません。

アドフラウド対策ツールを導入すれば広告費が大きく改善されます。Spider AFを活用して、自社の業務に集中できる環境を構築しましょう。

Spider AFは使いやすさにもこだわり、誰でも簡単に操作できる設計になっています。自社でアドフラウド対策に取り組んでいた企業様からの導入実績も多数です。

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