テレシー、2025年度の年間取扱高が前年比200%超の165億円に急成長　新役員体制で統合マーケティング強化へ

2026年1月20日 2026年1月20日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社テレシー(東京都港区、代表取締役社長執行役員:川瀬智博)は、運用型テレビCMを中心とした統合型マーケティング・コミュニケーションサービスを展開している企業です。同社は、2025年度の年間取扱高が前年比200%を超える165億円へと大幅に増加したことを発表しました。

今回の実績について同社は、戦略の立案から実行に至るまでを一貫してサポートする統合的なマーケティング支援が、多数のクライアント企業の事業拡大に貢献してきた成果であると評価しています。2026年には、さらなる事業拡大を目指した組織基盤の強化施策として新たな取締役を迎え入れ、新しい役員体制に移行します。これにより、より高度化する事業課題の解決に向けた支援体制を一層充実させていく方針です。

この記事の目次

1 2025年度の総括:統合マーケティングの進化と過去最高水準の成長
2 2026年度の方針:組織基盤をより強化し、支援価値をさらに深化
3 新役員体制
4 代表取締役社長執行役員川瀬智博氏のコメント
5 「テレシー(TELECY)」について
- 5.1 テレシーの主な特長
6 株式会社テレシー会社概要

2025年度の総括:統合マーケティングの進化と過去最高水準の成長

テレシーは創業当初から、戦略の策定からクリエイティブの企画、メディアプランニングおよびバイイング、そしてデータに基づく効果測定までを分断させない「一気通貫」の支援を強みとして事業を展開してきました。2025年度においては、運用型テレビCMの枠組みを超えた「統合マーケティング・コミュニケーション」への需要が一層高まりを見せました。

同社は従来の枠組みにとらわれない柔軟な支援体制を磨き上げることで対応した結果、取扱高は前年比200%を超える165億円へと大幅に増加しました。市場環境が激しく変化する中において、クライアント企業の事業成長を支える一助となることを目指して継続的に取り組んできた成果が結実し、過去最高水準の成長を達成したということです。

2026年度の方針:組織基盤をより強化し、支援価値をさらに深化

2026年度、テレシーはより高度化・複雑化するマーケティングニーズへ迅速に対応し、さらなる事業拡大を支えるために、経営体制を強化しました。これにより、組織としての専門性を高めるとともに、以下の重点方針を通じて提供価値を深化させていくとしています。

ビジネスデザイン思考による伴走

事業全体の設計図をクライアントと共に描き、本質的課題の抽出から解決すべき優先順位の見極め、プロジェクトの完遂までをトータルでプロデュースしていきます。

テクノロジーと「人の力」の融合

特許を取得している「テレシーアナリティクス」や「ライトニングMMM」などの高度なテクノロジー基盤を活用しながら、深い戦略理解に基づいた実行支援といった「人の力」による付加価値を追求します。データから導き出されたインサイトを、実戦的なアクションへと昇華させていくとしています。

統合的なPDCAの指揮

マーケティング活動全体のPDCAを主導することで、短期的な成果と中長期的な成長の両立を目指していきます。

新役員体制

クライアント企業への支援体制をより盤石なものとするために、以下の新役員体制で始動します。

代表取締役社長執行役員:川瀬智博
取締役執行役員:吉濱正太郎
社外取締役:朝吹元紀
取締役:髙橋学
取締役:西園正志
取締役:新谷哲也
取締役:菅原昂太

代表取締役社長執行役員川瀬智博氏のコメント

川瀬氏は次のようにコメントしています。「これまで私たちは、クライアント企業の事業成長にいかに深く貢献できるかを追求し、一気通貫の支援体制を磨き続けてきました。165億円という実績は、その一つひとつの積み重ねをご評価いただいた結果だと真摯に受け止めています。テクノロジーが進化し、あらゆる領域で自動化が進む今だからこそ、ビジネスをデザインし、人を巻き込んでプロジェクトを動かす実直な価値発揮が求められていると感じています。2026年は新経営体制のもと、テクノロジーと人の力を融合させた『統合型マーケティング』の提供価値をさらに深化させ、皆様の厚い信頼に応えられるよう邁進してまいります。」