企業のマーケティング課題を解決するために定期的な調査を実施している株式会社メディアリーチ（本社：大阪府大阪市、代表取締役：松村俊樹）が、2024年11月に行った『経営者・役員対象：SEO対策意識調査 2024・2025年』の結果を発表しました。
本調査の概要は以下の通りです。
【調査方法】インターネット調査
【調査期間】2024年11月21日
【調査対象】全国の22歳〜59歳の経営者・役員
【集計サンプル数】500名
この記事の目次
約40％の企業がSEO対策を重視、半数近くが中立的な見解
調査によると、SEO対策を「非常に重要」または「重要」と考えている企業は40.6％であり、SEOの重要性を認識している企業は約4割に上ることがわかります。しかし最も多い回答は「どちらともいえない」で、41％の企業がSEOの具体的な価値に対する理解不足を示しています。
この背景には、SEOの成果が他のマーケティング施策と比べて見えにくく、効果測定が難しいことが影響していると推測されます。また、「重要ではない」「あまり重要ではない」との回答は18.4％にとどまっており、多くの企業がSEOをマーケティング施策としてまだ検討中であることを示しています。企業がSEOの重要性を強く意識するためには、具体的な成功事例やROIを明示する取り組みが求められます。
SEOを導入している企業は25％未満、実施意向がカギ
現在、SEO対策を実施している企業は全体の24.4％にとどまっており、未実施の企業が多いことが判明しました。しかしながら、「現在は実施していないが将来的に実施予定」と回答した企業は18％あり、潜在的な関心の高さが窺えます。
一方で「現在も今後も実施予定がない」と答えた企業は44％に達し、全ての企業にとってSEO対策が必須ではない状況が浮き彫りとなります。今後、SEO導入を検討する企業を増やすためには、事業成長に寄与するSEOの具体的な説明が必要です。また、SEO導入後の初期成果を早期に見える形で示すことで、継続的な取り組みを促す可能性があります。
新規顧客獲得がSEO対策の主な目的
SEO対策の主な目的として最も高いのは「新規顧客の獲得」であり、40.57％の企業がこれを挙げています。その他にも「ウェブサイトのアクセス増加」や「ブランドやサービスの認知度向上」も多くの企業に掲げられており、SEOがマーケティング戦略に貢献していることが伺えます。
反対に「既存顧客のエンゲージメント向上」や「広告費削減」といった目的の割合は低く、SEOの活用がまだ特定の段階にとどまっていることが示唆されています。今後、既存顧客の維持やLTVの向上にも寄与する施策としてSEOの効果を示すことで活用範囲を広げる可能性が高まります。
SEO対策の予算は100万円未満が最多、慎重な投資傾向
年間のSEO対策に関する予算では、「100万円未満」が36.79％で最も多く、企業がSEOに対して慎重な投資姿勢を取っていることを示しています。高額な予算が必要という認識は薄く、「100～300万円未満」「300～500万円未満」「500万円以上」との回答もありますが、多くは少額投資にとどまっています。
また、「投資していない」や「わからない」との回答も18％近くあり、具体的な計画が存在しない企業も少なくない様子が伺えます。企業にとって、投資対効果を実感できる形で成果を示すことが、今後のSEO予算の拡大に繋がる鍵となるでしょう。
SEO対策の課題は効果の可視化とリソース不足
SEO対策の主な課題として「効果が見えにくい」と感じている企業が47.17％に達します。これは、SEOが長期的な取り組みであり、他の広告手段とは異なり成果が直ちに感じにくい点が関与しています。また、「社内リソースが不足している」や「競合との差別化が難しい」との回答も多く、特に中小企業が限られた資源で効果を上げる必要があることが示唆されています。
加えて、「専門知識が不足している」や「費用対効果が低い」との回答からは、SEO施策を効率的に実施するための知識と経験を欠いている企業が多いことが明らかになっています。これらの課題を克服するためには、外部パートナーの活用や具体的なKPI設定による進捗管理が望まれます。
依然として目立つSEO人材不足
SEO対策を実施できる社内人材が「十分にいる」と回答した企業はわずか7.6％に過ぎず、「一部の業務を担える人材がいる」との回答も19％にとどまっています。
さらに約半数の企業が「社内にも外部にも人材がいない」と回答しており、これがSEOの導入や実施における大きな障害となっていることが伺えます。この状況を改善するためには、専門知識を有する人材の採用や育成が不可欠です。また、初期段階では外部パートナーを活用してノウハウを社内へ移行することも有効と言えるでしょう。
SEO業者選定のポイントはコストパフォーマンスと実績
SEO対策を外注する際、最も重要視される要素は「コストパフォーマンス」であり、これが51.4％を占めています。企業は価格と効果のバランスに特に関心を寄せています。「提案内容の具体性・妥当性」や「業界での実績・経験」も高く評価されており、信頼できるパートナーを求める傾向が見受けられます。
一方で「最新のSEO技術やトレンドへの対応力」を重視する回答は少数派で、多くの企業が基礎的かつ確実な成果を求めていることが明らかです。これを踏まえると、SEO業者には具体的な成果を分かりやすく提示し、企業のニーズに応じた柔軟な対応が求められます。
まとめ：SEO対策の必要性を理解しつつも課題克服が必要
調査結果から、企業の多くがSEO対策の重要性を感じつつも、実施率や投資規模が限られていることが確認されました。効果の可視化、リソース不足、人材の確保といった課題を解決することが、SEOを広く普及させる鍵となります。
特に新規顧客獲得やブランド価値向上といった明確な目的を持つ企業には、成果を定量的に示し、継続的な改善のプロセスを提示することで、SEOの成長戦略としての理解を促す必要があります。SEOは短期的な広告とは異なり、中長期的に安定した効果をもたらす戦略的施策です。今後、企業がその価値を最大化するための支援と具体的な施策が求められます。
出典元： 株式会社メディアリーチ プレスリリース
