EC・ネット通販業界の売上高ランキングが株式会社デジタル＆ワークス「業界動向サーチ」より発表されました。ランキングに反映されている売上の対象期間は2020年～2021年です。発表された内容をもとに、コマースピックで解説していきます。
この記事の目次
ランキングTOP５の企業の特徴
アマゾンが圧倒的１位
Yahoo!ショッピングや楽天市場とビジネスモデルが異なることもあり、アマゾンが圧倒的なトップに君臨しています。Zホールディングスや楽天グループの出店タイプと異なり、アマゾンはあくまで事業者がマーケットプレイスに出品を行うモデルです。しかし、一定以上の売り上げ・利益が見込める商品についてはアマゾンが仕入れを行い、直販することで規模を伸ばしています。アマゾンとしては事業者が商品を出品・販売することで得られるデータを基に、どの商品を直販すればよいかの判断がつくため、他社との差は広がる一方です。
なお、掲載されているランキングの売上は、Zホールディングスがコマース事業(ヤフー、ZOZO、アスクル含む) 、楽天グループがインターネットサービス事業を参照しています。Yahoo!ショッピングや楽天市場として直販を行っている売上とは異なるためご注意ください。
ECモールの直販が増えている
アマゾンの直販は前年比で順調に伸びています。一方、Rakuten Directを始めとして、おむつの販売で圧倒的シェアを持っているNetBabyWorldなど楽天グループが直販をする店舗が増えている現状です。Zホールディングス参加のLOHACOや、本ランキングには入っていませんがau PAY マーケットのダイレクトストアのように、ECモールが直販を始めることは今では珍しくありません。
ECモールに続いてBtoB（法人向け）ショップが上位
ECモールに続いて、MonotaRO、大塚商会の法人向けの企業が上位を占めています。BtoCの約20倍の市場規模を持っているBtoBのEC市場において、上位に法人向けの企業がランクインするのは頷けます。
ランクイン企業全体の傾向
TOP38の内、独自店舗を開店している企業が多い
楽天市場が直販を増やしている点など、今後モール型ECが直販の比率を高める傾向は増していき、モール型ECに依存している事業者は独自サイトの構築が欠かせなくなるのではないでしょうか。TOP38に名を連ねる企業の多くが独自サイトを保持している点を踏まえ、モール型ECに出店するだけではなく、独自サイトを含めてお客様が買い物をしやすい仕組みづくりが大切なように思えます。
アパレルジャンルの企業の多くが実店舗を構える
実店舗を構えるアパレルブランドであれば店頭で商品を確認し、ネットで購入を行う流れを作れます。コロナ禍でオンラインとオフラインをつなぐ技術が加速し、直近では試着のみを行える場所を設けて、購入はネット上で行う企業も増えています。一方でBOPIS（店舗受取）のようにネットで買った商品を店頭で念のため試してから受け取りをする方法など、販売の方法は多様化しています。
ランクイン企業とネットショップ一覧
ネットショップ名とネットショップURLに関しては、代表的なものを掲載しています。
▼株式会社デジタル＆ワークス「業界動向サーチ」
https://gyokai-search.com/
※引用元：EC業界 売上高ランキング一覧
https://gyokai-search.com/4-ec-uriage.html
（ジャンル・ネットショップ名・ネットショップURLは、コマースピック追記）
※ランキングはECを主たる事業としている企業、または小売企業でEC事業のセグメント開示をしている企業を対象としています。Zホールディングスはコマース事業(ヤフー、ZOZO、アスクル含む)、楽天グループはインターネットサービス事業、大塚商会はサプライ事業、ファーストリテイリングは国内Eコマース事業、アダストリアはWEB事業、ファンケルは通信販売事業計、クルーズはSHOPLIST事業、ストリームはインターネット通販事業、シュッピンはEC売上、スクロールはeコマース事業、BEENOSはEコマース事業、ゴルフダイジェスト・オンラインはゴルフ用品販売事業、ビューティガレージは物販事業、ジェネレーションパスはECマーケティング事業、リネットジャパングループはリユース事業、夢展望はアパレル事業、ほぼ日は直販売上高、ANAPはインターネット販売事業、石垣食品はインターネット通信販売事業、GMOペパボはハンドメイド事業、コパ・コーポレーションはインターネット通販事業の売上高です。
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