
株式会社ベクトル(東京都港区、代表取締役社長CEO:西江 肇司、東証プライム:6058)が設立した「ベクトルショート動画ラボ」が、全国の40歳から60歳代の男女287名を対象に「ショート動画に関する意識調査」を実施したことを発表しました。その結果、ミドル世代やシニア世代においてもSNSが日々の情報収集手段として定着しており、40歳代から60歳代の各年齢層において半数を超える人々がショート動画を視聴している状況が判明したということです。
ベクトルショート動画ラボでは、ショート動画についての理解を体系的に深化させるとともに、マーケティング戦略の立案やコミュニケーション設計に活用可能な知見を蓄積し、発信する取り組みを行っているとのことです。
今回実施された調査により、40歳代から60歳代の5割を超える層がショート動画を日常的に視聴していることが明らかになりました。視聴されているコンテンツは旅行、グルメ、時事ニュース、ライフハック、趣味関連など多様な分野に及んでおり、日々の情報収集や消費活動においてショート動画が重要な接点として機能している実態が確認されたということです。
これまでショート動画は若年層向けのメディアとして認識される傾向がありましたが、現在では幅広い年齢層へ情報を伝えるコミュニケーション手段へと変化してきており、ミドル世代やシニア世代向けのマーケティングにおいても重要性が増しています。このような調査結果を踏まえ、同社ではミドル世代やシニア世代を対象としたショート動画マーケティング支援を強化していく方針を示しています。
この記事の目次
ミドル・シニア層のショート動画に関する意識調査の主要結果
今回の調査で明らかになった主要なポイントは以下の通りです。
- 40歳代から60歳代の各年齢層で半数以上がショート動画を日常的に視聴しています
- 視聴プラットフォームは、40歳代ではInstagramが中心であり、50歳代と60歳代ではYouTubeが主流となっています
- ショート動画を通じて「時事ニュース」「旅行」「グルメ」「ライフハック」「趣味」など多様な分野のコンテンツを視聴しています
- 40歳代と50歳代の約3人に1人が、ショート動画の視聴後に「商品やサービスの購入」「サービス利用」などの具体的な行動を経験しています
ショート動画の視聴状況について

有効回答者数287名を対象とした調査において、ショート動画を「よく見る」「ときどき見る」と回答した割合は、40歳代で62.3パーセント、50歳代で60.8パーセント、60歳代で50.5パーセントとなりました。いずれの世代においても半数を超える人々がショート動画を日常的に視聴していることが確認されました。
一方で、「見たことがない」と回答した割合は、40歳代で5パーセント、50歳代で11パーセント、60歳代で16パーセントに留まっており、ショート動画がミドル世代やシニア世代の日常生活にも浸透していることが窺えます。
ショート動画視聴プラットフォームについて

有効回答者数253名を対象とした調査では、視聴プラットフォームについて世代間での違いが明らかになりました。40歳代ではInstagramの利用率が最も高く、50歳代と60歳代ではYouTubeが中心となる結果となっています。世代によって利用するプラットフォームに違いが見られることから、ターゲットに応じたプラットフォーム設計の重要性が示されています。
ショート動画でよく視聴されているコンテンツジャンルについて

有効回答者数255名を対象とした調査において、視聴されているジャンルは「趣味」「グルメ」「旅行」が各世代で高い傾向を示しました。また、「時事ニュース」の視聴も各世代で多く見られ、ショート動画が情報収集における重要なタッチポイントの一つになっていることが見受けられます。
ショート動画視聴後の行動変化について

有効回答者数255名を対象とした調査では、40歳代で35.4パーセント、50歳代で30.6パーセントの人々が、約3人に1人の割合でショート動画の視聴をきっかけに何らかの行動を起こしていることがわかりました。60歳代は比較すると少ない傾向にあるものの、「商品やサービスの購入」「サービス利用」などの具体的なアクションにつながっていることが明らかとなり、ショート動画が購買行動を後押ししていることが確認されました。

同社では今後も、ベクトルショート動画ラボを通じて継続的な調査と分析を行い、ショート動画を起点とした新たなマーケティングコミュニケーションの可能性を発信していく方針です。
調査概要
調査主体は株式会社ベクトルで、調査対象者は全国20歳から69歳の男女です。サンプルサイズは287名で、回答者の内訳は40歳代53名、50歳代135名、60歳代99名となっています。調査は2025年12月にインターネット調査の手法で実施され、実査は楽天インサイト株式会社に委託されました。
株式会社ベクトル会社概要
会社名は株式会社ベクトルで、住所は東京都港区赤坂4-15-1赤坂ガーデンシティ18階です。1993年3月30日に設立され、代表者は西江肇司氏が務めています。資本金は3,038百万円(2026年2月現在)で、事業内容はPR事業、プレスリリース配信事業、ビデオリリース配信事業、ダイレクトマーケティング事業、メディア事業、HRTech事業、デジタルマーケティング事業、インベストメントベンチャー事業などとなっています。
出典元:株式会社ベクトル プレスリリース














