アイランド株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：粟飯原理咲)が運営する、日本最大級のお取り寄せの情報サイト「おとりよせネット」は、この度ユーザーを対象に2022年の食品通販に関するアンケート調査を実施しました。行動制限が徐々に解除されコロナ禍における食品通販の特需の反動の兆しが見られるなかで、2022年の購入ジャンルや今後の興味関心について調査しています。
- 【調査結果 サマリー】
・2022年食品通販の購買において、「訳あり・お試し商品」が約4割
・購入目的として、「普段の食卓」が6割
・今後利用したいお取り寄せ、「ふるさと納税」が61%
・SNSをきっかけにお取り寄せ、5割が経験
・約6割がInstagramがきっかけでお取り寄せを経験
- 調査結果
（1）2022年食品のお取り寄せの傾向 ～2022年食品通販の購買において、「訳あり・お試し商品」が約4割
2022年食品通販の購買において、「訳あり・お試し商品」が約4割となり、次いで「簡単調理系の商品」「解凍するだけの商品」も約3割となりました。行動制限が緩和されたなかでも手軽に「お得にいろいろ試せる、わくわく感やおたのしみ感もある」点が支持されているのではないでしょうか。
（2）2022年食品通販の目的 ～購入目的として、「普段の食卓」が6割
2022年の食品通販の購入目的として、「普段の食卓」が6割となりました。行動制限が緩和されたなかでも在宅時間を楽しんだり、毎日の食事の手助けとして食品通販を活用している様子が伺えます。一方で「ご褒美」に関しては前回調査から16ポイント減となりました。巣ごもりニーズで特別感やご褒美系の商品は伸長していましたが、人々の動きも活動的になり対面交流が増えてきたことが影響しているのではないでしょうか。
（前回調査参考：2021年12月：ニュースリリース）
https://www.ai-land.co.jp/press/p-otoriyosenet/11659/
（3）今後活用してみたい食品通販ジャンル ～今後利用したいお取り寄せ、「ふるさと納税」が61%
ふるさと納税、サスティナブルな商品、定期便など、食品通販のジャンルも多種多様な広がりがあります。その中でも、興味関心が高かったのは年々寄附者が高まっている「ふるさと納税」が最多で61%となりました。
（4）SNS×お取り寄せの購買 ～SNSをきっかけにお取り寄せ、5割が経験
SNSをきっかけにして食品通販をしたことのある方は5割になりました。その中で多かったのが「Instagram（58%）」「Twitter（54%）」です。食品通販のマーケティングやプロモーションにおいてもより重要となってくると予想されます。
■アンケート概要
調査方法 ：おとりよせネットにてアンケートを実施
回答者詳細：・男性26％・女性73％・回答しない1％
・～20代4％・30代18％・40代31％・50代28％・60代以上19％
有効回答 ：493名※設問により回答数が異なります
実施期間 ：2022年10月7日～11月7日
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