GMOインターネットグループのGMOペパボ株式会社(代表取締役社長:佐藤 健太郎)が運営するECサイト構築サービス「カラーミーショップ byGMOペパボ」は、ECサイト運営者を対象にした参加費無料のオンライントークイベント『COLOR ME SHOP DAY 2024 Summer』(以下『COLOR ME SHOP DAY Summer』)を、2024年7月4日(木)に開催いたします。
2024年6月5日(水)より、参加応募の受付を開始しました。

『COLOR ME SHOP DAY Summer』概要
2022年の国内BtoC EC市場規模は22.7兆円(※1)へと拡大し、年間平均成長率(CAGR)約10%を維持していることから、2024年には27兆円に成長すると見込まれています。年々拡大を続けるEC市場において事業成長を図るには、市場の状況やトレンドを把握することが必要不可欠となります。
今回開催する『COLOR ME SHOP DAY Summer』では、EC事業者の約30%が導入、または導入予定(※2)の生成AIの活用をはじめ、多くのEC事業者が実施し効果を実感しているコンテンツマーケティングや、成長を続ける(※1)越境ECなど、EC業界の最新トレンドや未来について、各分野で活躍するプロフェッショナルや現役ECサイトオーナーが解説いたします。
(※1)経済産業省「令和4年度デジタル取引環境整備事業(電子商取引に関する市場調査)」
(※2)株式会社エルテックス「通信販売事業関与者の実態調査 2023」
イベント名 | COLOR ME SHOP DAY 2024 Summer |
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開催日時 | 2024年7月4日(木)12:30〜16:30 |
開催場所 | オンライン(Zoom) |
参加費 | 無料 |
内容 | 【12:35〜13:15】 EC系メディアの「中の人」が解説!2024年上半期のECトピック&今後のトレンド予想 登壇者: 株式会社インプレス ネットショップ担当者フォーラム編集長 瀧川 正実 氏 MIKATA株式会社 ECのミカタ事業本部情報システム開発部 リーダー 吉見 紳太朗 氏 株式会社翔泳社 ECzine編集部 木原 静香 氏 GMOペパボ株式会社 EC事業部マーケティングチーム PR担当 石川 あずみ 【13:20〜14:00】 海外販売のスペシャリストが語る!今こそ知りたい「越境EC」の光と闇 登壇者: 世界へボカン株式会社 代表取締役 徳田 祐希 氏 GMOペパボ株式会社 EC事業部 プリンシパルディレクター 花田 靖治 【14:05〜14:45】 食品ECの運営者に聞く!コンテンツマーケティング成功のポイント 登壇者: 職人醤油 代表 高橋 万太郎 氏 株式会社オービジョン 代表取締役 大薗 順士 氏 GMOペパボ株式会社 EC事業部マーケティングチーム サブマネージャー 坂本 祐介 【14:50〜15:20】 顧客対応はもっとラクになる!「カスタマーサポート × AI活用」の可能性 登壇者: GMOペパボ株式会社 執行役員/EC事業部 部長 寺井 秀明 GMOペパボ株式会社 CS室AXチーム 小林 尚貴 【15:25〜16:05】 ECサイトはどう変わっていく?深津さんと考えるAI導入とビジネスの未来 登壇者: 株式会社THE GUILD 代表/note株式会社 CXO 深津 貴之 氏 GMOペパボ株式会社 CTO室技術責任者/EC事業部事業部CTO 髙橋 健一 GMOペパボ株式会社 EC事業部プリンシパルディレクター 花田 靖治 【16:05〜16:25】 カラーミーショップの「今」と「未来」 登壇者: GMOペパボ株式会社 執行役員/EC事業部 部長 寺井 秀明 GMOペパボ株式会社 EC事業部マーケティングチーム サブマネージャー 坂本 祐介 |
参加申込URL | https://shop-pro.jp/news/20240704-cmsd2024summer/ |
申込期間 | 2024年6月5日(水)〜2024年7月4日(木)12:30 |
「カラーミーショップ byGMOペパボ」について
「カラーミーショップ byGMOペパボ」は、“低価格・高機能”をコンセプトに、個人から企業・ブランドまで全国5万店舗以上(※3)が利用するECサイト構築サービスです。ショップ運営に必要な機能を備えた『レギュラープラン』や、大規模ショップ向けの『ラージプラン』、「ECアドバイザー」によるサポートが受けられる『プレミアムプラン』など、運営規模やショップの成長に合わせて選べる多彩なプランをご用意しています。また、使い勝手の良い管理者ページや豊富な機能を備え、電話やメールで丁寧なカスタマーサポートを受けることができます。また、セミナーやイベント開催を通じ事業者の成長支援にも積極的に取り組んでいるほか、近年では、地方企業や団体との連携を強化し、中小事業者のDX支援を促進しています。
(※3)2024年5月末時点