食品・飲料購入時のクチコミ参考率63.0%、ホットリンクが消費者調査結果を発表

SNSマーケティング支援を手がける株式会社ホットリンク(本社：東京都千代田区、証券コード：3680、代表取締役グループCEO：檜野安弘)は、食品・飲料の購入におけるクチコミの活用状況や購買判断への影響度に関する調査結果を8月24日に公表しました。

調査結果の概要

今回の調査では、以下のような主要な結果が明らかになりました。食品・飲料の購入においてクチコミを参考にした経験が「ある」と回答した人は63.0%に達しています。クチコミを参考にして購入した商品では「お菓子・スイーツ」が79.5%で最も多い結果となりました。

食品・飲料を購入する際に参考にする情報としては、「知り合いによるクチコミ」が56.5%で最多を占めています。続いて「ECサイトの商品レビュー」が53.3%、「SNS上の一般ユーザーによるクチコミ」が45.7%という結果になっています。

また、事前に見たクチコミが店頭での購入判断に「影響する」と回答した人は71.6%に上りました。購入の参考になるクチコミの内容については、「味・食感・量など、商品特徴が具体的に分かる」が66.2%で最多となっています。さらに、十分なクチコミが見つからなかったために食品・飲料の購入をためらったり、やめたりした経験が「ある」と答えた人は43.7%でした。

クチコミを参考にした購入経験は6割超

直近1年間でインターネット上のクチコミを参考にして食品・飲料を購入した経験があるかという質問に対し、「ある」と回答した人が63.0%、「ない」と回答した人が37.0%という結果になりました。この結果から、食品・飲料の購入場面においても、インターネット上のクチコミが広く参考にされている実態が浮き彫りになっています。

お菓子・スイーツが最も参考にされる

クチコミを参考にして購入したと答えた634名に対し、具体的にどのような食品・飲料を購入したかを尋ねたところ、「お菓子・スイーツ」が79.5%でトップとなりました。その後は「飲料」が66.6%、「パン・米・麺類などの主食系食品」が60.3%、「冷凍食品・レトルト・インスタント食品」が55.7%、「調味料」が49.2%と続く結果になっています。

知り合いのクチコミが最も参考にされる情報源

食品・飲料を購入する際に、商品パッケージや店頭POP、価格表示以外で参考にする情報について質問したところ、「家族や友人など、知り合いによるクチコミ」が56.5%で最も多い結果となりました。次いで「ECサイトの商品レビュー」が53.3%、「SNS上の一般ユーザーによるクチコミ」が45.7%と続いています。

一方で、「企業が運営する公式サイトの情報」は24.8%、「企業が運営する公式SNSアカウントの情報」は8.5%にとどまっています。企業による公式な情報発信に加えて、実際に商品を購入した生活者によるクチコミが、食品・飲料の購入時に重要な判断材料として参考にされていることが分かります。

事前のクチコミが店頭購入判断に影響

スーパー、コンビニ、ドラッグストアなどの店頭で食品・飲料を購入する際に参考にする情報を聞いたところ、「商品パッケージや商品説明」が77.6%、「価格・割引表示」が76.9%で上位を占める結果となりました。

さらに、店頭で食品・飲料を見かけた際、事前にSNSやレビューサイトなどでその商品のクチコミを見たことがある場合、購入判断にどの程度影響するかを質問しました。その結果、「大きく影響する」「やや影響する」を合計した「影響する」が71.6%に達しています。

食品・飲料の購入時には、商品パッケージや価格などの店頭情報だけでなく、来店前に接触したオンライン上のクチコミも購入判断に大きく関わっていることが明らかになりました。

具体的な商品特徴が分かるクチコミが重視される

食品・飲料に関するクチコミを見る際、どのような内容があると購入の参考になるかを質問したところ、「味・食感・量など、商品特徴が具体的に分かる」が66.2%で最多となりました。

続いて、「実際に購入した人の体験が書かれている」が63.0%、「良い点・悪い点の両方が書かれている」が43.2%、「価格やコストパフォーマンスについて分かる」が36.7%、「実際の写真や動画がある」が32.6%という結果になっています。

投稿数の多さや新しさだけでなく、購入前には確認しにくい味や食感、量などの具体的な情報が、生活者の重要な判断材料になっていることが見て取れます。

クチコミ不足が購入躊躇につながるケースも

食品・飲料を購入する際、十分なクチコミが見つからなかったことで購入をためらったり、やめたりした経験があるかを尋ねたところ、「よくある」「ときどきある」を合計した「ある」が43.7%でした。一方、「ほとんどない」「まったくない」を合計した「ない」は48.3%となり、「ある」をやや上回る結果となっています。

「ない」がやや多いものの、クチコミ不足によって食品・飲料の購入をためらった経験がある人も4割を超えており、クチコミの存在が購入行動に一定の影響を与えていることが分かります。

専門家による考察

株式会社ホットリンクのソリューション営業部、岩本大夢氏は今回の調査結果についてコメントしています。今回の調査では、事前に見たクチコミが店頭での購入判断に「影響する」と回答した人が71.6%という結果になりました。

食品・飲料は、店頭でパッケージや価格を見て短時間で購入を決めることが多い商材です。しかしながら、今回の調査結果からは、購入判断が売り場だけで完結するのではなく、来店前にSNSやECサイトなどで接触したクチコミも関わっていることが見て取れます。SNSマーケティングにおいても、インプレッションやフォロワー数だけでなく、生活者の中に商品に関する記憶や語りがどれだけ蓄積されているかを見ることが重要だと指摘しています。

購入の参考になるクチコミでは、「味・食感・量など、商品特徴が具体的に分かる」が66.2%、「実際に購入した人の体験が書かれている」が63.0%という結果になりました。

企業がUGCを増やす際は、「どう投稿してもらうか」だけでなく、生活者が何を語りたくなる商品・体験なのかを考える必要があると述べています。具体的に語れる特徴や、誰かに伝えたくなる体験をつくり、その声が自然に共有され、次の生活者の判断材料になる循環を設計することが重要だと考察しています。

調査実施の背景

ホットリンクは2019年より、SNS時代におけるマーケティングフレームワーク「ULSSAS(ウルサス)」を提唱してきました。ULSSASは、UGC(ユーザーによるクチコミ)を起点とした購買行動モデルであり、同社のSNSマーケティング支援サービスの基盤となる考え方です。

クチコミ投稿の経験や購買への影響を調査し、2026年6月に発表した「UGC調査」では、食品がクチコミを参考に購入した商品・サービスで3位となりました。

食品・飲料は日常的に購入される一方、味や食感など、実際に購入しなければ分かりにくい要素も多い商品です。そこで、食品・飲料の購入時にクチコミがどのように参考にされているのか、店頭での購入判断にどのように関わるのか、また、どのような内容のクチコミが購入の参考になるのかを把握するため、日本国内の1,006名を対象に本調査が実施されました。

調査概要

調査期間は2026年7月31日から2026年8月5日まで、株式会社ホットリンクが調査主体となって実施されました。調査対象は日本在住の15歳から79歳までで、有効回答数は1,006名です。調査方法はインターネット調査となっています。

回答者の属性は以下の通りです。性別は男性460名、女性533名、回答しない13名となっています。年齢別では、15~19歳が5名、20~29歳が97名、30~39歳が289名、40~49歳が339名、50~59歳が203名、60~69歳が60名、70~79歳が13名となっています。

地域別では、北海道地方45名、東北地方69名、関東地方372名、中部地方165名、近畿地方183名、中国地方64名、四国地方21名、九州・沖縄地方87名という構成になっています。

株式会社ホットリンクについて

株式会社ホットリンク(証券コード：3680、東証グロース)は、日米で事業を展開するホットリンクグループのコア企業です。SNSへの投稿など、生活者の声の投影であるソーシャルビッグデータを分析し、企業のマーケティング活動や報道、災害対策などでの活用支援を行っています。Web3においても、データ分析・活用力を活かしインフラを担い、世界中の人々が"HOTTO(ほっと)"できる世界の実現を目指しています。

設立日は2000年6月26日、代表者は代表取締役グループCEO檜野安弘氏です。本社所在地は東京都千代田区富士見一丁目3番11号富士見デュープレックスビズ5階で、事業内容はSNSマーケティング支援となっています。

出典元：株式会社ホットリンク