クロス・マーケティングが買い物・ショッピングに関する実態調査を実施、値上げ対応や店舗利用状況が明らかに

株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO:五十嵐 幹氏)は、2026年7月に全国の18歳から79歳の男女3,000名を対象として「買い物・ショッピングに関する実態・意識調査(2026年7月定点ココロスタイルリサーチ)」を実施しました。

同調査は、生活者の意識やライフスタイルに生じる変化の兆しを捉えることを目的に、定点で実態・意識調査を行うものです。今回の買い物・ショッピング編では、買い物やショッピングに対する考え方や意識、店舗形態ごとの利用頻度、値上げに対する購買行動、ストックの状況、困りごとなどについてピックアップして分析が行われました。

買い物やショッピングに関する考え方と態度

買い物やショッピング行動に関する考え方・態度について4段階で聴取したところ、「非常に+まあそう思う」の割合が高かったのは、「店の人がいろいろ対応するより、自分で勝手に選べる店を利用する」「自分が気に入った商品ならメーカーやブランドは気にしない」「買い物は計画的にする」「商品によって買う店を決めている」で、いずれも6割台となっています。

年代が上がるにつれて「最近、欲しいと思うモノが少ない」という回答が増加する傾向が見られ、70代では7割を超える結果となりました。

買い物やショッピングに関する考え方・態度

店舗形態ごとの利用頻度について

13種類の店舗形態を提示して利用頻度を聴取した結果、利用が多いのは食料品中心のスーパーマーケット、ドラッグストア、コンビニエンスストア、大型スーパーマーケット、オンラインショッピングサイトとなっています。

週の平均利用回数を見ると、食料品中心のスーパーマーケットが2.3回、コンビニエンスストアが2.0回と高い数値を示しています。

店舗形態別利用頻度

値上げに対する購買行動の変化

中東情勢の影響もあり値上げが続く中で、購入する際にどのような感想を持つかを15種類のジャンルで確認されました。

飲み物については「高すぎると思ったら、代替品や違うブランドの商品を買う」が31%と高い割合を示しています。お米、油、シャンプー・リンス・石鹸、洗剤・柔軟剤については、「高すぎると思ったら、代替品や違うブランドの商品を買う」と「価格は考えず、普段と同じように買う」が拮抗する結果となっています。

値上げに対する購買行動

お米に関しては「生活必需品なので高くても、しかたがないと思いながら買う」という回答が、昨年より4ポイント低下して21%にとどまりました。

お米に対する購買行動の時系列比較

ストック(買い置き)の状況

食品や日用品の25種類を提示してストックしている品物を確認した結果、「ティッシュペーパー・トイレットペーパー」「ゴミ袋・ポリ袋・ビニール袋」「洗濯用洗剤・柔軟剤」「シャンプー・ボディソープ」「歯磨き粉・歯ブラシ」といった日用消耗品がTOP5となっています。

ストック(買い置き)状況

ストックしたいと思うケースについては「特売・セールで安く購入できるとき」が52%と最も多く、次いで「災害への備えを意識したとき」「ポイント還元などで、お得に購入できるとき」が続いています。災害への備えに対する意識は60代から70代で高い傾向が見られました。

ストックしたいと思う状況

普段の買い物での困りごと

買い物での困りごととして、車を利用する場合の駐車スペースの狭さ、店舗の広さや営業時間、セルフレジの仕様の違い、複数店舗での買い分けの面倒さ、まとめ買いや重い商品を運ぶことの大変さなどの声が寄せられました。

普段の買い物での困りごと

レポート項目一覧

今回のレポートには以下の項目が含まれています。

属性設問では、性別、年齢、未既婚、居住地、子どもの有無、同居人数、同居家族、同居子ども・孫の学齢、職業、住まい、世帯年収、ポテンシャル・ニーズ・クラスターなどが設定されています。

調査結果サマリーのほか、景況感・生活全体の意識に関する項目として、生活満足度、生活領域別満足度/注力度、生活価値観・意識、生活関連の意識、現在の暮らし向きなどが含まれています。

買い物・ショッピングについての項目では、買い物・ショッピングに関する考え方・態度、食料品・日用品の買い物のしやすさ、最寄りの食料品・日用品店までの徒歩時間、普段の買い物の主な移動手段、食料品・日用品の買い物頻度、店舗形態別の利用頻度、食料品の購入場所、買い物・ショッピング店舗選定時重視点(2つまで)、買い物やショッピングをする際の参考情報源、コンビニエンスストア利用の理由・シーン、値上げに対する購買行動、買い置き(ストック)しているもの、買い置き(ストック)したいと思う状況、普段の買い物での困りごと(自由回答抜粋)などが調査されています。

さらに時系列データ集や参考資料として、ポテンシャル・ニーズ・クラスター(PNCL)についての情報も提供されています。

調査概要

調査手法はインターネットリサーチで、調査地域は全国47都道府県、調査対象は18歳から79歳の男女で、人口構成比に合わせて割付が行われました。調査期間は2026年7月8日(水)から10日(金)で、有効回答数は本調査3,000サンプルとなっています。

なお、調査結果は端数処理のため構成比が100%にならない場合があります。

会社概要

会社名は株式会社クロス・マーケティングで、所在地は東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F、設立は2003年4月1日です。代表者は代表取締役社長兼CEOの五十嵐 幹氏で、事業内容はマーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーションとなっています。

出典元:株式会社クロス・マーケティング

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