
株式会社TaTap代表の富田と申します。(X:@tomita_tatap)
弊社は、SNSアカウントの累計300以上のグロース実績を背景に、マーケティング全体の戦略設計をはじめ、クライアント様のリソースが不足している部分についての運営代行や、インハウス/内製化支援を行っております。
最近では、EC/D2C事業者様への支援が増えており、その中でよくいただく質問が「TikTokをどのように伸ばしたらよいか?」や「どの機能を活用すべきか?」というものです。
富田 竜介
株式会社TaTap
2019年10月、TaTapを登記し代表に就任。
MicroAdで経験を積んだ後、事業主側として4社を経験し、TaTapを創業。
ヘルスケア、ブライダル、フードなど、さまざまなジャンルでオンライン・オフライン双方のマーケティング実務経験を積む。
SNSアカウント累計300以上を運用し、総フォロワー数600万以上のグロース実績を持つ。
2023年12月末、幻冬舎より『99%の経営者は知らない 中小企業のための正しいSNSマーケティング』を出版。
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https://tatap.jp
この記事の目次
TikTokなどのショート動画は戦略が9割

そもそも、なぜ伸ばしたいのか、その理由について再確認しています。

TikTokを含むショート動画で実現したいことは、大きく分けると次の2点に集約されるかと思います。
- 売上最大化
- 認知最大化
多くの企業が、再生回数やリーチを伸ばすことで最終的に売上げに繋がるのではないかと期待していると思います。
バズを狙うためには需要の高いコンテンツを提供し、情報型コンテンツを発信することが重要です。
しかし、最終的な目標は「認知最大化」ではなく「売上最大化」ではないでしょうか。。再生回数を増やすためには、多くの人をターゲットにすることが必要ですが、その結果としてサイトへの訪問や売上げへの転換率は非常に低いことを理解しておくことが大切です。結局、最終的に目指すのは「売上げの最大化」なので、動画を伸ばすことが本当に売上げに貢献するのか、今一度よく考えてみてください。

いつもお話ししているのは、「戦略が9割だ」ということです。ショート動画をバズらせたい場合、自分たちでブランドやサービスの動画を投稿してバズらせるのか、それともユーザーに投稿してもらってバズらせるのか、それによってアプローチが大きく異なります。ブランド自身の投稿は認知には効果があるものの、比較検討や購買の意思決定には第三者の投稿が大きな影響を与えるということがわかっています。
そのため、どんな動画を誰が投稿するのか、またどれくらいの本数のショート動画(縦型動画)を投稿するのかという戦略が非常に重要です。ショート動画が流行っているから、競合がやっているから、バズりやすいからといった理由で、目的や戦略なしに始めている企業が多いと感じています。しかし、最も大切なのは、自分たちのブランドやサービスを売上最大化に繋げるために、ショート動画をどのように活用するかということです。施策が先行してしまうとうまくいきません。
しっかりとした戦略を立て、その上で自分たちでどんな動画を発信し、どれくらいの頻度で投稿し、また第三者にどれくらい投稿してもらうかを計画していくことが非常に大切です。
目的は基本的に「売上最大化」と「認知最大化」の2点だと考えます。この場合、まず考えるべきことが2つあります。

どのプラットフォームで伸ばすかを考える際、まずは2つの観点を確認することが重要です。ひとつは、公式アカウントで伸ばすのか、それともUGC(ユーザー生成コンテンツ)や口コミとして伸ばすのか、つまり「誰が投稿を伸ばすのか」という点です。
どのプラットフォームを活用するかについても議論があります。TikTok、Instagram、YouTubeなど、それぞれのプラットフォームで伸ばす場合、ターゲット層や動画の特徴、構成が大きく異なります。Instagramで投稿した動画をTikTokやYouTubeに展開することや、その逆を行う場合もありますが、理想的には各プラットフォームに適した動画を投稿するのが最も効果的です。どのプラットフォームを中心に展開するかを決めることも、戦略の重要な一部です。
さらに、誰が動画を伸ばすのかも重要な要素です。企業が自分たちでInstagramやTikTok、YouTubeで伸ばしていくのか、それとも第三者に投稿してもらい、リーチを広げていくのか。この選択肢によって、アプローチの方法が大きく変わります。
TikTokで伸びやすいアカウントの特徴

TikTokは特にエンタメ性が高いコンテンツが伸びやすく、また演者が登場するような属人性のあるコンテンツも伸びやすい傾向にあります。
しかし、企業が公式アカウントで属人性を持たせて運営するのは、かなり難しいのが現実です。例えば、役員が担当する場合、時間の確保が難しくなり、社員が担当した場合でも、途中でやめてしまうリスクがあります。
また、投稿本数についても考慮が必要です。

企業が本気で取り組んでも、投稿はせいぜい1日1本、月間30本が限界です。
しかし、個人の場合はどうでしょうか。プロダクトを磨き、UGC(ユーザー生成コンテンツ)や口コミが発生することで、ギフティングやインフルエンサーマーケティングを活用すれば、月に30本以上の投稿を出すことが可能です。さらに、個人の投稿は属人性があり、企業が行うよりも伸びやすい傾向があります。その可能性は無限大です。
また、企業発信のコンテンツは認知にはつながりますが、売上げへの転換がしづらいという現実もあります。
これらを考慮すると、第三者にどれだけ投稿してもらえるかを考えることも重要な戦略の一つです。まとめると、下記の4点が重要なポイントになります。
TikTok/ショート動画まとめ

- 戦略が9割
まず最初に、TikTokやショート動画に取り組む目的を明確にすることが大切です。目的が決まった上で、どのような活動を行い、どのリソースを活用するかを決めることが重要です。
- やりたいことは再生回数やフォロワーの最大化ではなく、売上げや認知の最大化
バズを狙っても、必ずしも売上は伸びません。バズる企画は、潜在層をターゲットにしたメディア情報になりがちで、ブランドの認知や売上に繋がりづらいことがほとんどです。重要なのは、ターゲットにブランドの情報を適切にリーチさせることです。
- どのプラットフォームを活用するのか
これまでTikTokの話をしてきましたが、自分たちのターゲットがどのプラットフォームで縦型動画を見ているかをヒアリングし、そのプラットフォームを活用することが大切です。
- 自分たちで伸ばすのか、UGC(口コミ)を最大化するのか
理想的なのは、自分たちで発信しながら、UGC(口コミ)の最大化を目指すことです。ただし、目的を達成するためにどのようなアクションを取るべきかを考えてから実行することが重要です。
最後に、TikTokで活用すべきおすすめ機能を1つご紹介します。
TikTokのオーガニック投稿へのリンク付き投稿

TikTokの裏側で設定を行うことで、自社のTikTokアカウントにリンクを追加することができます。
TikTokの場合、Instagramとは異なり、アプリ内でブラウザが立ち上がるため、コンバージョン(CV)に繋がりやすい特徴があります。
ただし、楽天市場やAmazonなどのECモールの場合は、この機能を活用することができないため、自社サイトに限られます。
実際に弊社で支援している企業でも、サイトセッションが大きく増加し、売上げへ貢献しています。
弊社では、ショート動画の戦略設計から撮影、編集、投稿の実行支援に加え、インフルエンサーマーケティング(ギフティングなども含む)の支援も行っていますので、気になる企業様はぜひお気軽にお問い合わせください。
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https://tatap.jp
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