海外向けの購入サポートサービス「Buyee」(https://buyee.jp/)を運営するBEENOS株式会社(東証プライム:3328)は、この度「日本のソフトパワーに関する意識調査」を実施しました。今回の調査には、1,345名の海外のユーザーが参加しています。

日本は多様な趣味が楽しめる国であり、コンテンツ産業をはじめとした様々な文化や産業が発展しています。それらは海外の消費者にとって非常に魅力的です。日本市場では、高品質、独自性、デザイン、機能性、更には価格といった多面的な要素を持つ商品が多く存在しています。

本調査では、海外の消費者が越境ECを通じて商品を購入する際に、日本のソフトパワーのどの側面に魅力を感じているのかを調査し、特に思い入れのある商品とその理由についても探りました。

■日本のソフトパワーに関する意識調査のサマリー

✓自国に影響を与えている日本の文化・産業として、「アニメ・マンガ・ゲーム」、「日本食」、「日本製品」がトップ3にランクイン

✓日本文化のイメージにおいて、「ポップカルチャー」が84.5%の支持を得ており、「街の清潔さ」、「文化の豊かさ」、「魅力的な大都市」等の評価も高いです

✓日本の魅力的な点のトップ3は「ポップカルチャー」、「エンターテインメント」、「伝統と現代の融合」です

✓2024年に初めて越境ECを利用した消費者の主要な購入分野は拡大しており、最も多い回答は「アニメなどのキャラクターグッズ」で30.5%に達しました

✓日本で体験したいことのトップ3は「趣味に関する買い物」、「地方都市の観光」、「エンタメアクティビティ」であり、日本のソフトパワーへの期待がうかがえます

✓VTuber、特にホロライブが推し活の対象として人気を集めています

■日本のソフトパワーに関する意識調査内容

日本の産業・文化が自国に影響を与えているという見解

日本の産業や文化の中で自国に影響を与えているジャンルとして最も多く挙げられたのは「アニメ・マンガ・ゲーム」で84.4%を記録。また「日本食」は70.8%、さらに「日本製品(自動車、電化製品など)」が62.6%という結果が出ています。これは急成長中のコンテンツ産業や飲食産業、さらには高品質な製造業を示しています。続いて「アート・デザイン」が40.5%、「音楽」が39.8%、「ファッション・美容」が36.1%、「映画・テレビ番組」が34.1%と、各ジャンルで3割以上の支持を獲得しています。

日本文化のイメージと評価

調査において、日本文化のイメージを尋ねたところ、「アニメ・マンガ・ゲームなどのポップカルチャーの品質が高い」が84.5%を獲得し、特に目立ちました。「伝統と現代が融合している」との回答は65.3%、さらに「街が清潔」との回答は64.1%に達しました。

日本の魅力とポジション

日本の魅力についての上位トップ3は、「アニメ・マンガ・ゲームなどのポップカルチャーの品質が高い」75.7%、次いで「音楽、観劇、アニメなどのエンターテインメントの品質が高い」57.9%、そして「伝統と現代の融合」が57.2%となっています。

越境ECに関する消費者行動

2024年に初めて越境ECを利用した消費者の購入データによると、最も多い回答は「アニメなどのキャラクターグッズ」で30.5%を占めています。また「おもちゃ・ホビー用品」が17.3%、さらに「フィギュア・ぬいぐるみ」が16.6%と続いています。

日本での消費者体験に関する要望

日本で体験したいことに関する上位には「ホビー専門店やキャラクターショップでの趣味の買い物」が77.2%、次に「日本の地方都市の観光」が71.7%、そして「テーマパークやゲームセンターなどのエンタメアクティビティ」が60.6%という結果が示されました。

推し活の対象とその人気

自由回答形式で推し活を行っているかを尋ねたところ、663件の回答が集まり、その中で「対象はいない」という回答を除くと、具体的な対象名が475件挙がりました。この中でVTuberの「ホロライブ」が最も多く挙げられ、アイドルグループや他のアーティストの名前も多数寄せられました。

越境ECを通じた日本商品への思い入れ

越境ECを利用して日本の商品を購入した消費者に、特に思い入れの深い商品について尋ねたところ、898件の回答が得られ、自国では手に入らない商品を探すために越境ECを利用していることが明らかになりました。

【調査概要】

実施時期:2024年11月19日~25日

回答者数:1,345名(内訳:表示言語が英語728名、繁体字454名、韓国語163名)

対象者:アンケート開始日より1年以内にBuyeeで商品を購入したお客様の中で、表示言語を「英語」「繁体字」「韓国語」に設定している方

調査方法:オンラインアンケート

調査主体:BEENOSグループ

出典元:BEENOS株式会社

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