自社EC構築サービス(カートシステム)の選び方

自社ECサイトのメリット

ECで販売する方法は大きく2つあります。楽天市場やYahoo!ショッピングといったモール型ECに出店して販売する方法と、自社でECサイトを立ち上げて販売する方法です。

【モール型EC】
●メリット
モール側の方で集客を行うため、新規顧客の獲得が自社ECに比べて容易。

●デメリット
オリジナル商品でないと価格勝負に巻き込まれてしまう。また、自社ブランドを認知してもらいづらく、顧客情報がモール側管理のため、リピート施策が打ちづらい。

【自社EC】
●メリット
自社ブランドを認知してもらいやすく、顧客情報を自社で自由に利用できるので、リピート顧客を増やしやすい。

●デメリット
自社で集客する必要があるため、初めはコストがかかる。特に、型番商品だとモールで購入する顧客が多いため、集客はかなり難しい。

上記から分かるように、オリジナル商品などがある場合、自社ECの方がリピート施策を打ちやすいため、モール型ECと比べて売上増加&利益率向上が見込めます。

ASPカート

共通のプラットフォームを利用するため、カスタマイズなどができません。また他のシステムとの連携に関しても、プラットフォーム側で対応しているものとしかできません。その代わり、費用は安価となっています。最新のシステムに自動でアップデートされることも、ASPカートの特徴です。

BASEやSTORESのように、初期費用と月額費用が無料のASPカートがあります。ただし、販売手数料や決済手数料が割高となっているため、月商100万を超え始めると、月額費用が有料のMakeShopやショップサーブ、futureshopなどの方が安かったりします。

クラウドEC

ASPカートのように共通のプラットフォームを利用しますが、カスタマイズが可能という点で大きく異なります。ただし、ECパッケージのように柔軟にカスタマイズできるわけではありません。あくまで共通のプラットフォームを利用するため、根幹となる部分のカスタマイズはできないです。カスタマイズが可能な分、ASPカートより費用は高い場合が多いですが、最新のシステムに自動でアップデートされる点は同じです。

現在、外国産のクラウドECであるshopifyが注目されています。理由としては、クラウドECであるにも関わらず、費用がASPカートと同じくらいであること。そして安価にも関わらず、他のクラウドECに機能面で劣っていないことがあげられます。ただし、まだ日本に参入したばかりなこともあり、サポート体制があまり整っていないのがネックです。

オープンソース

ソースコードが公開されており、誰でも無料でダウンロードして利用できます。ただし、デザインの変更や機能追加などの開発は自分たちで行なうか、外注する必要があります。プラグインが豊富にあるため、知識があれば低価格でECサイトを構築することが可能です。また、カスタマイズや他のシステムとの連携も柔軟に対応できます。バージョンのアップデートや、セキュリティ対策などをはじめ、自社の責任で行わなければいけません。

ECパッケージ

ソースコードが公開されており、誰でも無料でダウンロードして利用できます。ただし、デザインの変更や機能追加などの開発は自分たちで行なうか、外注する必要があります。プラグインが豊富にあるため、知識があれば低価格でECサイトを構築することが可能です。また、カスタマイズや他のシステムとの連携も柔軟に対応できます。バージョンのアップデートや、セキュリティ対策などをはじめ、自社の責任で行わなければいけません。

フルスクラッチ

ECサイトを構築するにあたって、システムをゼロから作り上げる方法です。そのため、開発コストや時間がかかってしまいます。実店舗などの関係で、ECサイトに必要な機能以外の要件が多い場合にフルスクラッチで構築することになります。

フルスクラッチでECサイトを構築する場合は内製化をオススメします。ECサイトを構築した後も、機能の拡充やシステム改修を行う必要があるため、内製化しないと莫大なコストがかかるのと、開発スピードが遅くなってしまうからです。

カートシステムを選ぶうえで大事なこと

カートシステムで全て対応できるのが理想ですが、それだとコストが莫大になってしまいます。また対応したとしても、今は変化の激しい時代であるため、そのシステムがすぐ陳腐化してしまう可能性もあります。そのため、どこまでシステムで対応し、どこをオペレーションでカバーするかを明確にすることが大切です。

ビジネスモデルの変化などにより、既存のカートシステムでは対応できなくなることもあるでしょう。最新のシステムに自動でアップデートがあり、かつ適度にカスタマイズできるクラウドECですが、それよりも優れたカートシステムが出てくるでしょう。それこそ、shopifyが日本に参入してきたように。カートシステムを移行する可能性があることも念頭に置いて、設計と運用することが大事だと思います。

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