デジタルサイネージの定義
デジタルサイネージとは、一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアム事務局によると「屋外・店頭・公共空間・交通機関など、あらゆる場所で、ディスプレイなどの電子的な表示機器を使って情報を発信するメディアの総称」と定義されています。
屋外の大型画面による広告のデジタル版ということではなく、屋内でも、小型の表示システムでも、広告以外のコンテンツでも、さまざまな場所、機械、情報の内容がデジタルでつながって流れる環境を称する概念と言えます。
ネットワークや他の機器に接続しないで、単独で動作している環境のスタンドアローン型のデジタルサイネージもありますが、遠隔操作による管理・運用を行えることが、本来のデジタルサイネージの強みと言えるでしょう。
なお、株式会社CARTA HOLDINGSの調査によると、2023年のデジタルサイネージ広告市場規模は800〜900億円とされています。
デジタルOOHとの違いとは
デジタルOOHとは、その名の通り、OOH（Out of Home＝家庭以外の場所で接触する広告メディアの総称）のデジタル版となります。
昨今は、プログラマティックOOHという、複数のデジタルOOHをネットワークで接続、管理する仕組みでかつ広告出稿取引、配信を自動化し、タイムリーな時間の配信、オーディエンスターゲティングも可能となってきています。
デジタルOOHは、デジタルサイネージが広告として家庭以外で活用される概念と言えるでしょう。屋外ビジョン、街頭の看板、交通機関（電車、駅、バス、タクシー）、小売店（ドラッグストア、コンビニ、家電量販店）、ビル・マンションのエレベーター、さらにはゴルフカート、美容室、スーパー、量販店など多岐に渡ります。
つまり、殆どのデジタルOOHはデジタルサイネージを活用した広告と言えますが、必ずしもデジタルサイネージ広告だけがデジタルOOHとは限りません。例えば店頭で人工知能チャットボットを使い、電子的な表示機器を使わずに消費者にコミュニケーションを取る仕組みがあれば、それもデジタルOOHの一種となります。
具体的なデジタルサイネージの例
普段目にするデジタルサイネージの例はどんなものがあるでしょう。
従来はアナログであった情報、コンテンツ、広告自体の多くがデジタルサイネージに取って代わられている状況です。
デジタルサイネージで変わる企業と生活者
従来の看板や紙の情報だと、情報がタイムリーに伝えられない、掲出する企業（ロケーション、広告主）も、時間もコストもかかるという側面が存在します。
それと比較しデジタルOOHは、オンラインで情報の配信が可能なため、工数もかからず容易な運用が可能となり、サステナビリティである体系と言えるでしょう。
またデジタルの仕組みを用いることで、広告などは、どれだけの人に見られたか、どんな状況で何を見せるかといったことも実現可能となります。クリエイティブもダイナミックな動的表現ができるようになりました。
さらに、一方的な情報ではなく、タッチパネルなどを活用することで、双方向性のコミュニケーションが可能となり、情報流通の形が加速します。サイネージ上で商品を探し、購入する、サイネージが顧客の欲しいものをリコメンドしてくれる。そういった双方向性のコミュニケーションも増えてくるでしょう。
企業の活用方法
大きく企業も２つに活用が分けられます。
１つ目はデジタルサイネージを自社のロケーションに設置するものです。
遠隔からのコンテンツ更新、曜日や時間を指定した配信、天候に連動した配信、自社の宣伝用コンテンツ、他社の関連コンテンツの配信が可能となります。例えば商業施設であれば、来店客に対して適したコンテンツを配信することでその施設のイベント告知や、販売促進などを行うことができます。
また他社より広告費をいただき、広告を配信することで、収益の一部が設置している企業に入るという、マネタイズも可能なことが魅力でもあります。
２つ目は設置されているデジタルサイネージに広告配信、供給することです。
生活動線上のあらゆる接点に設置されているデジタルサイネージは、ターゲットに対するコミュニケーション手段として企業に利用されていて、その広告予算は年々増え続けています。
タクシーサイネージはエグゼクティブビジネスパーソンへのサービス認知に、交通機関サイネージはそのエリアにおけるサービスの認知や誘導に、ドラッグストアサイネージは日用品の想起購買やタイムセールスで販促を狙うために、美容室サイネージは、長い滞在時間を活かしたコミュニケーションになど、そのロケーションならではの接触態度、視聴環境に対して、あらゆる活用方法が可能となります。
さらに、モバイルID（スマートフォンにおけるデジタルID認証の手段）やBeacon（ビーコン：無線通信技術を利用し信号を発信する技術や装置）とデジタルサイネージを連携させることでパーソナライズが可能となり、消費者は自身が必要な情報受け取れ、企業側は、顧客のニーズや購買行動を分析し、最適化されたメッセージを送ることができるようになります。
デジタルサイネージの今後
日常のあらゆるディスプレイ媒体はデジタル化に向かっております。遠隔で自由に自動的に掲出するデータを入れ替えすることが可能なサービスも増えています。
天候に連動して、紫外線が強い日には日焼け止め商品の広告を出したり、特定の商品を良く買う顧客に対しては、割引クーポンを店頭で発行告知したり、ということもできるのです。
デジタルサイネージは生中継としてLIVE配信もできれば、SNSと連動したコミュニケーションを行ったり、デジタルサイネージで仮想試着を行ったり、人工知能チャットボットと連携し、何かを尋ねるとサイネージ上で応答してくれるなど、海外では既に多くの事例も出ています。
ハード面の技術革新とコミュニケーションアイデアが相重なった際に、デジタルサイネージの活用の幅は一気に拡がることでしょう。
弊社では運用型デジタルサイネージ広告を提供しております。本記事をご覧いただき、少しでもご興味がある方はお気軽にご相談ください。
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