Greenroom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：山崎 修平）が運営するサステナビリティ/SDGs専門ニュースアプリ『GREEN NOTE（グリーンノート）』は、SDGsやサステナブルに関する意識を明らかにすることを目的に、サステナビリティに感度の高いアプリユーザー20～50代以上の101名を対象に「環境・社会課題に配慮した商品・サービスの購買を妨げる最大の障壁」に関する市場調査を実施。
市場調査の結果、ユーザーの約9割は、企業は環境・社会課題に対して取り組むべきものと捉えられていると判明しました。
- 環境・社会課題に配慮した商品・サービスは高いという声が最も多く聞かれた。なお、世代を通して過半数近くが同様の回答をしている事から、類似商品と比べて相対的に高いと感じている事が分かる。
- 20代は、それら商品・サービスの環境・社会課題に対する配慮のメッセージを受け取りつつも、真偽を疑っている事が分かった。近年の食品表示偽装やハラスメントなど企業不祥事に関する報道から、環境・社会課題配慮に対する企業の取組みの真偽の程が20代の消費者から注視されているものと考えられる。
- 30代以降は、商品・サービスの環境・社会課題配慮のメッセージの分かりにくさから、内容を確認する事に時間を割かずに購買している可能性が高いと考えられる。
- 男性に比べ、女性の方が、価格に対する敏感度が高いことが分かる。
- また、女性よりも男性の方がメッセージを受け取っており、さらに、そのメッセージに対して真偽を疑っている事が分かった。女性は、商品・サービスの環境・社会課題配慮のメッセージの分かりにくさから、内容を確認する事に時間を割かずに購買している可能性が高いと考えられる。
【調査概要】
調査媒体： GREEN NOTE（グリーンノート）
調査対象：アプリ内アンケート
調査期間： 2022年5月26日(木)～2022年6月2日(木) 0時
調査方法： GREEN NOTE（グリーンノート）アプリユーザーの、20～50代以上の男女101名
調査結果：https://green-note.life/1431/
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