SNSと地元メディアを巻き込んだDtoCブランドの立ち上げ方とは?北海道漁師がEC開設から16日で80口の注文を受けた事例で解説

BASE開設から始まるSNSプロモーションの施策

初めまして、北海道でSNSコンサルティングをしております、タクマクリエイト半田と申します。最近ではBASEの開設のお手伝いからSNS、地元メディアでのプロモーション、ブランド構築をワンストップかつトータルで承っております。今回はお客さまである「別海町北翔丸水産」さまがBASEを使ってDtoCビジネスを行った実例をご紹介させていだだきます。

施策1:BASEの見せ方、商品企画が肝

BASEはYouTubeと同様に、画像のサムネイルで売り上げが変わってきます。商品の特徴的な長所を一目でわかるような画像を載せることが重要です。商品のリストアップをする際に、各商品の詳細や長所を挙げていき、どうすれば商品の魅力が伝わるかを詰めていく必要があります。

今回はホタテの大きさが売りとなっていたので手のひらに乗せて大きさが伝わるようにしています。商品名や内容量、キャッチコピーもわかりやすく載せるとお客さまは商品の具体的なイメージをしやすくなるでしょう。画像のサムネイルを見て、納得した上で購入していただけるため、購入率が高くなり、クレーム減にもつながるのです。

大きさが具体的にわかるサムネイルを活用

またオフラインを販売の主戦場としている、一般的な魚屋さんでは売りづらい商品を企画にする視点もBASEで販売する上で大事なことです。この視点で企画を考えることで、競合他社との差別化をしつつ、自分たちですら気づかなかった新ビジネスや新商品を見つけることができます。

BASEオリジナル商品として販売した「クリガニの蟹籠(かにかご)漁オーナー」は、漁師さんの「お客さまに漁に興味を持ってもらいたい。子ども達へ食育を通して魚介のおいしさを伝えたい」という想いを企画にし、販売しました。すると、あっという間に人気メニューになったのです。ガチガチに企画を固めて販売するのではなく、6割くらいの完成度でトライ&エラーを繰り返し、チャレンジできるのもBASEの魅力でしょう。

企画色の強い商品で多くの注文を集めた

施策2:BASEと SNSを紐付けて情報発信、周知

BASEは無料で誰にでもわかりやすく簡単に開設できることがメリットですが、誰にでもできる反面、競合ショップが多いことでもあります。ましてやコロナ禍でイートイン専門だった飲食店さまがBASEへ参入した事例数は多くみられます。ただ開設をするのは、“お店を作ったがお店につながる道路がない”という状況なので、開設したお店へとつながる道を何本も作ることが大事です。

無料でできるおすすめの方法はInstagramショップとの連携です。Instagramに追加されている機能で、商品の画像を投稿し、商品タグ付けをすれば、Instagram内でその商品を購入することができます。

Instagramの連携方法:https://baseu.jp/9222

Instagramで「良いな!」と思った商品をお客さまが購入する場合、カートまでのプロセスが少ないため、簡単に購入できるのがポイントです。またTwitterはリツイートという機能があるが故に、拡散されやすいSNSですので積極的に情報を発信すると良いでしょう。

それらのSNSによる発信がどのようにして結果に出ているのか?BASEの管理画面で「SNS経由の流入数」で検証と対策することをおすすめします。

施策3:オフラインコミュニケーションも忘れない

SNSで発信することは、地元の外に目を向けがちですが、オフラインで地元のお客さまやメディアにも情報を伝えることが大事です。

チラシを作って、人が集まるところに置いてもらうことや、地元メディアにプレスリリースを送ることも有効です。先ほどご紹介した「クリガニの蟹籠漁オーナー」は地元大手新聞「根室新聞」に記事を書いていただいたことで、地元の方から80口以上の注文が入り、「地元の方が買うなら間違いないだろう」と全国から注文が殺到しました。

ネット販売の面白いところはどこでブレイクするかはわからないということです。特に地元の高齢者のお客さまには、ネット注文にこだわらず、電話やFAXといった従来の注文方法も柔軟に対応したことで、また口コミが広がり注文が増えました。オンラインで完結せず、従来のオフライン対応も大切にすることが大事です。

まとめ:SNS×地方メディア×ブランド サイトを構築する上でBASEを活用

私は北海道で18年間広告業界に携わっておりますが、オフライン・オンラインで北海道コンテンツを日本中、世界中へ発信しております。

スタンスとしてはお客さまの会社の中の広報、営業スタッフの一員という気持ちでおります。「なるべくお客さまには広告費をかけないように」をモットーとしていますが、ここぞという場面では広告を打つように効果的な提案をするときもあります。お客さまと商品開発から販売までワンストップで一緒に寄り添っているからこそトータル目線で課題解決を行えます。BASEを使った、DtoCビジネスを検討の企業、店舗の方。ショップをSNSやメディアで発信していきたいとお考えの方はぜひお問い合せください。

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