BCG、環境配慮商品に関する消費者意識調査を実施「異常気象の実感」が選択理由の最多に

経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ（BCG）は、全国の15歳から69歳の消費者を対象として実施した「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の調査結果を発表しました。本調査は、環境問題などサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的かつ長期的に観測する目的で2021年2月にスタートし、2026年7月に13回目を実施したものとなります。

異常気象の増加実感が環境配慮商品を選ぶ最大の理由に

環境負荷の少ない商品を選びたいと答えた消費者に対してその理由を質問したところ、「猛暑や豪雨、強い台風など、異常気象が増えていると感じるから」が27％で最も多い結果となりました。続いて「自分の選択・購入が環境改善に少しでもつながると思うから」が16％、「農作物の不作や食品価格の上昇など、気候変動による生活への影響を感じるから」が12％という結果となっています。異常気象の増加と生活への影響を合計すると39％に達し、約4割の消費者が気候変動の影響を実感していることが、環境配慮商品を選びたい理由として挙げられています（図表1）。

一方で、CO2の増加が気候変動の要因の一つであると認識している割合については、「夏の猛暑日・熱帯夜の増加」で53％、「大雨・ゲリラ豪雨の頻発化」で33％という結果となりました（図表2）。さらに、気候変動の要因に関する情報を提供した場合、環境負荷の少ない商品に対する上乗せ料金（プレミアム）を許容する人の割合は、情報を提供しない場合と比較して約5ポイント高くなることが明らかになりました。これらの結果から、気候変動の要因に関する認知度には向上の余地があり、適切な情報提供が環境配慮商品の価格許容度を高める可能性が示唆されています。

リセール考慮する消費者の約3割が10％超の価格上乗せを許容

今回の調査では、循環経済に関連する消費者の購買行動についても調査が行われました。商品購入時に将来のリセール（再販売）を考慮する消費者を対象として、高く売れると見込める商品について、一般的な商品よりどの程度高い価格まで支払ってもよいかを質問したところ、10％超の上乗せ料金を許容する割合は全体で32％となりました。世代別で見るとミレニアル世代が39％と最も高い割合を示しています（図表3）。

また、将来高く売れると見込める場合に、販売価格が少し高くても人気や性能が高い商品を購入することがあると回答した割合は、リセールを考慮するZ世代で46％、ミレニアル世代で42％となりました（図表4）。これらの結果から、特に若い世代を中心として、将来の売却価格が購入時の商品選択や価格許容度に影響を与えていることが明らかになりました。

調査を担当したBCG東京オフィスのパートナー、伊原彩乃氏は「今回の調査では、豪雨や猛暑などの異常気象や食品価格の上昇といった気候変動の影響の実感が、環境に配慮した商品を選びたい理由になっていることが、数字として示されました。環境に配慮した商品であることを明示するとともに、気候変動の要因や影響の情報を提供し、環境配慮の価値を日常生活と結びつけて伝えることが重要です。また、リセールを見据えた購買行動が見られるなか、二次流通市場も視野に入れた商品設計や価格戦略が求められるでしょう」とコメントしています。

調査資料について

「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査結果」は、環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的かつ長期的に観測する調査です。態度変容の兆しやフックとなる情報・事象の把握、購買行動変化の兆しをつかむことを目的とし、2021年2月から調査が実施されています。

調査概要

• 調査期間：2026年7月24日から27日
• 調査機関（調査主体）：株式会社クロス・マーケティングのアンケートパネルを使用
• 調査対象：全国15歳から69歳の男女
• 有効回答数（サンプル数）：3,300（人口動態に応じてウェイトバック集計を実施）
• 調査方法（集計方法、算出方法）：インターネット調査

過去の調査実施状況

• 第1回：2021年2月5日から7日　n=10,000
• 第2回：2021年4月13日から15日　n=3,000
• 第3回：2021年7月9日から11日　n=3,000
• 第4回：2021年12月6日から8日　n=3,000
• 第5回：2022年4月27日から28日　日本および10カ国比較、各国n=1,000以上
• 第6回：2023年1月13日から16日　n=3,300
• 第7回：2023年7月24日から26日　n=3,300
• 第8回：2024年1月19日から23日　n=3,300
• 第9回：2024年7月22日から24日　n=3,300
• 第10回：2025年1月8日から10日　n=3,300
• 第11回：2025年7月25日から28日　n=3,300
• 第12回：2026年1月9日から13日　n=3,300

出典元：ボストン コンサルティング グループ