
デジタルマーケティング事業を展開する株式会社フラッグ(本社:東京都渋谷区、代表取締役:久保浩章)のZ世代プロジェクト「FLAG Z Lab.」が、Z世代344名を対象に実施した意識調査の結果を発表しました。この調査をもとに、SNS時代における購買行動とIPコラボレーションの効果を分析したホワイトペーパー『【2026年最新版】IPコラボが叶える Z世代×ファンマーケティング白書』が公開されています。
この記事の目次
調査の背景:広告が届かない時代の「アルゴリズムを越える鍵」
現代のSNSは「誰をフォローしているか(ソーシャルグラフ)」という構造から、プラットフォームがユーザーの関心に応じて情報を自動配信する「おすすめ・発見タブ(インタレストグラフ)」を中心とした構造へと変化しています。デジタルネイティブ世代においては特に、フォローしている人からの情報に加えて、「おすすめ/発見タブ」から能動的に新たな情報を収集する傾向が強くなっているとのことです。

このような環境において、企業の宣伝文句は「ノイズ」として排除されやすくなっています。一方で、アニメやキャラクターなどのIPを活用した「IPコラボ」は、企業からの発信をユーザーにとって価値ある「コンテンツ」へと変換し、アルゴリズムの壁を突破して情報を届ける強力なマーケティング手法として注目されています。
今回のレポートは、IPコラボがなぜ強力な購買動機となるのか、その実態をZ世代のアンケートデータから解明したものとなっています。
調査データのハイライト(本レポート 第1章・第2章より抜粋)
1. 広告が「コンテンツ」化。IPの介在が広告の嫌悪感を和らげる

SNS上で流れてくる広告が「自分の好きなIPとのコラボレーション」であった場合、約半数が「他の広告よりも興味を引かれる/見入ってしまう」と回答しました。さらにZ世代では、35%以上が「広告だと気づかずに見てしまう」と答えています。
IPというフィルターを介することで、広告特有の押し付け感が軽減され、「有益な情報」としてSNSのおすすめ欄に表示されやすくなり、フォロワー以外へのリーチ拡大が期待できるとしています。
2. コアファンだけじゃない!約7割のZ世代が「ファンではない」コラボ商品を購入

「IPコラボは特定のコアファンに向けた施策である」という認識が誤りであることがデータで明らかになりました。Z世代の約7割が、「自分が『ファンではない』キャラクターや作品とのコラボ商品を購入した経験がある」と答えています。
3. ライト層を動かす「同調消費」と「ビジュアル買い」
「ファンではない」層がコラボ商品を購入する理由として、全世代で最も多かったのは「パッケージやデザインが自分好みだった(ビジュアル買い)」でした。
さらにZ世代では、「SNSや周囲で流行っていたので購入した」「インフルエンサーや友人のおすすめを信頼した」といった理由が顕著に見られます。未接触の商品であっても、IPを介した周囲の熱量や流行のムードに後押しされる「同調消費」の傾向が強く、IPコラボが自社単体ではリーチできなかった「ライト層」の新規獲得に有効であることが明らかになっています。
本ホワイトペーパーの内容について
本資料(全42ページ)では、上記の「アルゴリズムの突破」と「ライト層へのリーチ」のデータに加えて、以下の分析データや実践的なノウハウが収録されています。
【その他の収録内容】
・コラボ商品の普段の活用シーンや購入する際の目的/心理
・「成果を出すコラボ」と「残念なコラボ」の違い
・失敗しないIPコラボ企画をつくるための「5つの評価軸」
・IPコラボが施策後に与える購買への影響
自社のマーケティング施策に限界を感じている方、若年層への効果的なアプローチを模索している担当者の方は、ぜひ活用してみてはいかがでしょうか。
監修・執筆者紹介

山中 苑氏
株式会社フラッグ ソーシャルメディアマーケティング本部 第4ソーシャルメディアコミュニケーション部 マネージャー
SNS(X、Instagram、TikTok、YouTube)全般の戦略立案や運用に従事しています。有名IPを起用したゲームタイトルのプロモーションを中心に、SNSと連動したWeb・動画制作のクリエイティブディレクションにも携わっています。本白書では、日頃からTikTokを活用するZ世代としての視点を活かし、最新データに基づいたユーザー消費行動の考察を担当しています。

伊東 晴菜氏
株式会社フラッグ グロース戦略室
営業現場からキャリアをスタートし、現在はZ世代ならではの視点とリサーチ力を活かして、コラムやnote、メルマガなど自社のインバウンドマーケティング施策を幅広く担当しています。これまで100本以上のコンテンツを手掛けてきた発信力と、アニメやお笑い、音楽などのエンタメへの愛を武器に、トレンドや文脈を意識した情報発信を心掛けています。本白書では、日々のコンテンツ企画の経験をもとに、調査データの収集や分析、資料の作成全般を担当しています。
同社は最新のデジタルマーケティング事例、エンタメ業界の現状や未来展望などを中心に、マーケティング・プロモーション担当者の方々に向けたコラムを発信しています。

調査概要
調査主体:株式会社フラッグ
調査対象:Z世代(15〜29歳)344名、および30代以上 171名
調査方法:インターネット調査(ノウンズ株式会社のアンケートモニターを利用)
調査時期:2026年3月27日〜3月29日
株式会社フラッグについて
【会社概要】
会社名:株式会社フラッグ
所在地:〒150-0011 東京都渋谷区東1-29-3 渋谷ブリッジ6F
代表者:久保浩章
設立:2004年1月
【事業内容】
■エンタメマーケティング事業(IPコンテンツ、テック&プラットフォーム、メディア、グローバル)
■クロスインダストリーマーケティング事業(プロダクト&サービス、コーポレートコミュニケーション、パブリック&ローカル、グローバル)
■IPコンテンツプロデュース事業(コンテンツディベロップメント、ライセンシングビジネス)
FLAG Z Lab.(フラッグ ゼット ラボ)について
エンタメマーケティング企業としての知見と、Z世代メンバーのリアルな感性を掛け合わせたプロジェクトです。Z世代の等身大の目線から「ホントのところ」の消費行動を紐解き、価値ある情報を届けていきます。
出典元:株式会社フラッグ











