Hakuhodo DY ONEとTrue Dataが連携開始 データマネジメントプラットフォームが食品などのターゲティング精度を向上
マーケティング関連のニュースとして注目を集める最新の動きが、株式会社Hakuhodo DY ONE（本社：東京都港区、代表取締役会長：田中雄三、代表取締役社長：小坂洋人、以下Hakuhodo DY ONE）と、株式会社True Data（本社：東京都港区、代表取締役社長：米倉裕之、以下True Data）による共同発表です。本報道によると、両社のデータマネジメントプラットフォーム（DMP）「AudienceOne®」とTrue Dataの広告用購買セグメントデータが、日本国内で初めて連携を開始しました。
この提携により、3.8億IDを超える膨大なオンラインおよびオフラインの行動データを有するAudienceOne®と、6,000万人規模の購買データを扱うTrue Dataが接続されることで、食品、飲料、日用品など、1,000以上のカテゴリやブランドにおいて、見込み客のターゲティングがより精密に行えるようになります。
■活用イメージ
生活者の購買行動から導き出された高品質なターゲティング配信を実現。日用品、食品、OTC医薬品、化粧品カテゴリ、1,000セグメントの活用が可能
豊富なデータを活用することで、クリエイティブ単位でのオフライン購買効果の分析など、より詳細な解析が実現
(注)活用イメージの画像は生成AIによって作成されています。
■True Dataについて
True Dataは、日本全国のドラッグストアやスーパーマーケットから収集された消費者購買情報を統計化し、日本最大級のビッグデータプラットフォームを運営しています。全国6,000万人以上の購買情報を基に、性別や年代情報を網羅するID-POSデータを取り扱い、ニッチな商品やサンプル数が少ない年代でも、豊富なデータを活用したリサーチや分析が可能です。
■AudienceOne®について
AudienceOne®は、3.8億IDを超える膨大なオンラインデータを保有し、そのデータを解析して高精度なサードパーティデータを生成・提供する国内有数のDMPです。このプラットフォームはオンラインデータだけでなく、購買履歴や位置情報などのオフラインデータとも連携し、広告配信結果やCRMデータ、パネルリサーチの結果を統合して分析や可視化を実現しています。特許技術を活用したデバイスやチャネル間のクロスデバイス推定機能も備えています。
■連携のメリット
・多様な広告媒体による配信が可能
AudienceOne®との連携を通じて、True Dataの広告用購買セグメントデータを活用し、メーカー名や商品名などを詳細に設定した精密なターゲティングが実現されます。Hakuhodo DY ONEの広告配信サービス「WISE Ads」を利用することで、動画配信プラットフォーム（OTT）、音声プラットフォーム、屋外・屋内デジタルサイネージ（DOOH）、メタバース・ゲーム空間など、Webメディア以外でもTrue Dataのデータを活用した広告配信が可能となります。
・データクリーンルームでの高度な分析と効果検証
各プラットフォームのデータクリーンルーム環境（DCR）において、True Dataの広告用購買セグメントデータと広告配信データを統合することで、高度な分析やマーケティング施策後の効果測定が行えます。
■今後の展開
マーケティング戦略における購買データの重要性は今後も増大する見込みです。両社はポストクッキー時代における消費者のプライバシーを尊重し、購買データを活かした広告配信の検証やデータクリーンルームを用いた分析など、今後のマーケティング施策におけるデータ活用を進めていく考えです。
以上
出典元： 株式会社Hakuhodo DY ONE
