店舗集客や販促を目的とした企業のOMOアプリの開発やマーケティングの支援、ソリューション導入において300以上の実績を持つ株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、東京証券取引所グロース：3917、以下「アイリッジ」）は、15歳以上の男女223名を対象に「店舗DXにおけるアプリ利用実態調査」を実施し、調査結果をまとめましたのでお知らせします。
※OMO（Online Merges with Offline）：オンラインとオフラインを統合したマーケティング活動
調査の背景
近年、顧客ニーズの多様化や競争激化により、店舗運営におけるDX化が加速しています。スマートフォンアプリは単なるクーポンやポイントツールではなく、顧客エンゲージメントを高める重要なツールへと進化しています。そのような中、店舗アプリがどのように購買体験に関与しているのかを調査しました。
アプリのクーポンを利用したことのある人は89.2％で、2023年6月の調査に比べて2.2ポイント増となった
・店頭での買い物やサービス利用時にアプリクーポンを利用したことのある人は89.2％。2023年6月の調査比で+2.2ptとなった
・特にコンビニエンスストア（53.6％）、スーパーマーケット（51.4％）、ドラッグストア（62.3％）のクーポンは半数以上が利用経験ありと回答しており、日常の買い物でしっかりクーポンを活用している様子が見えた
アプリの会員証でポイントを貯めたことのある人は86.8％。女性のほうがより利用している
・86.8％が、店舗での買い物やサービス利用時にアプリの会員証を提示してポイントを貯めたことがあると回答
・男女別では女性の利用率が男性よりも高い傾向が見られた
・2月に実施した別の調査でも、女性は快適な店頭体験やお得な店頭体験のために積極的に店頭アプリを利用している様子だった
男性はガソリンスタンド・飲食店・コンビニ、女性はアパレル・カフェ・美容院のアプリをよく利用している
・男性はガソリンスタンドや飲食店、コンビニ、女性はアパレル、カフェ、美容院などのアプリ利用頻度が高かった
・店舗アプリは会員証/ポイント機能を搭載しているものが多く、日頃からよく利用する業種業態、関心度の高い業種業態では店舗アプリをダウンロードし、お得に利用したいと考える人が多いと推測される
コメント
調査では、アプリのデジタル会員証の利用率やクーポン利用率から、アプリが顧客エンゲージメントを高める重要な役割を果たしていることが明らかになりました。また、利用している店舗アプリの種別は業種業態に偏らず幅広く利用されていることから、顧客ニーズに合わせたアプリ開発が重要であることがわかります。24時間365日、いつでもつながることができるスマートフォンは、今やリアルな店舗においても顧客体験を進化させるための重要なツールです。アプリを通じて、誰にどんな体験をしてもらうことが自社のビジネスの最大化に繋がるのか、顧客とのより深い関係構築を可能にする未来の店舗体験構築のヒントになれば幸いです。アイリッジでは、今後もアプリ成長支援を通じて、お客さまのビジネス成長に貢献してまいります。
調査概要
調査名 ：店舗DXにおけるアプリ利用実態に関するアンケート
対象 ：15歳～69歳の男女
調査期間 ：2024年2月16日～2024年2月18日
調査方法 ：インターネットリサーチ
サンプル数：223名
