縦型ショート動画マーケティング活用調査、72.7%が効果を実感アルファノート株式会社「ムビサク」調べ

2026年8月19日 2026年8月19日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

動画制作・映像制作サービス「ムビサク」を運営するアルファノート株式会社(東京都新宿区、代表取締役社長:川端一行)は、縦型ショート動画を活用するSNSマーケティング担当者154名を対象とした実態調査を実施し、その結果を公表しました。

今回の調査では、縦型ショート動画のマーケティング活用における効果や具体的な成果、今後の予算配分計画などが明らかになっています。

調査結果のポイント

本調査の主な結果は以下の通りです。

縦型ショート動画の活用により効果を実感したと答えたのは全体の72.7%
具体的な効果として「商品・サービスの理解促進」が最も多い結果に
次年度以降の施策では「動画広告の出稿費の増額」を計画する企業が最多

調査の実施概要

今回の調査は以下の要領で実施されています。

調査名称:縦型ショート動画のマーケティング活用における実態調査
調査手法:インターネットによる調査
実施時期:2026年7月22日
調査対象者:ショート動画を活用しているSNSマーケティング担当者
回答者数:154名

7割以上が縦型ショート動画の効果を実感

「縦型ショート動画の活用はどの程度の効果がありましたか?」という質問(回答者数154名)に対して、「期待以上の効果があった」と回答したのは18.8%、「ある程度の効果があった」が53.9%という結果になっています。一方で、「あまり効果は感じられなかった」が21.4%、「全く効果はなかった」が3.2%、「わからない」が2.6%となっています。

これらの結果から、縦型ショート動画を活用することで何らかの効果を実感している企業が7割以上に達していることが分かります。

最も多い効果は「商品・サービスの理解促進」

前項で「期待以上の効果があった」「ある程度の効果があった」と回答した112名を対象に、「縦型ショート動画の活用ではどのような効果がありましたか?(複数選択可)」という質問が行われました。

その結果、最も多かったのは「商品・サービスの理解促進」で56.3%、次いで「SNSでの視聴数・視聴維持率の増加」が55.4%となっています。続いて「認知度・知名度の向上」が44.6%、「企業やブランドのイメージアップ」が36.6%、「自社サイトへのアクセス数の増加」が32.1%という結果が得られています。

その他にも、「SNSでのエンゲージメント・フォロワーの増加」が22.3%、「オンライン上での検索数の増加」が20.5%、「コンバージョン数の増加(売上・リード獲得など)」が20.5%、「既存顧客のリピート率向上(ファン化など)」が18.8%、「広告コストの効率化(CPAやCPCの改善など)」が12.5%、「その他」が1.8%となっています。

次年度予算は「動画広告の出稿費の増額」が最多

「来期以降、予算を増やす縦型ショート動画施策は何ですか?(最大3つまで)」という質問(回答者数154名)では、「動画広告の出稿費の増額」が51.9%で最も多い結果となっています。

次いで「インフルエンサーの活用」が44.2%、「オーガニック投稿(通常投稿)の本数増加」が30.5%、「外注パートナーの起用(制作や運用など)」が24.0%、「動画の内製化の体制強化(インハウス化)」が18.8%、「動画制作や分析へのAI活用」が18.2%という順になっています。また、「その他」が1.3%、「予算を増やす予定はない」が2.6%という結果でした。

監修者について

本調査の監修は、アルファノート株式会社動画事業部の部長である船木佑哉氏が担当しています。船木氏は1986年千葉県生まれで、大学卒業後に金融系企業で新規開拓営業と新規事業企画を経験されています。

その後、新規サービスとして動画制作サービス「ムビサク」を立ち上げ、現在は動画事業部の部長とディレクターを兼任されています。これまでに100社以上との取引実績があり、300本以上の動画制作をディレクションした経験をお持ちです。

ムビサクのサービス内容

「ムビサク」は、企業の動画制作・映像制作における課題を「サク」っと解決したいという想いから名付けられたサービスです。縦型ショート動画は短尺で高頻度の運用が求められるため、品質を維持しながらスピーディーに量産できる制作体制と、各SNSのアルゴリズムや視聴者の特性を理解した企画力が必要不可欠となっています。

ムビサクでは、Instagram、TikTok、YouTubeショートなど各SNSに最適化された縦型ショート動画の企画・撮影・編集をはじめ、投稿運用や効果分析、動画広告への活用まで、一貫してサポートを提供しています。継続的な運用リソースの確保や制作の内製化にお悩みの企業に向けて、縦型ショート動画マーケティングをサポートしています。