シナブル、EC特化型MA/CRMツール「EC Intelligence」に生成AI機能を搭載へ―2026年5月

株式会社シナブル(東京都豊島区、代表取締役社長:小林 裕紀)は、同社が展開するEC・通販特化型オールインワンMA/CRMツール「EC Intelligence」において、生成AIを活用した大規模な機能強化を2026年5月に実施すると発表しました。今回のアップデートでは、EC運営事業者が直面している「分析業務の属人化」「検索時の離脱」「一斉配信による反応率の低下」という3つの主要課題を、生成AIをはじめとする最新テクノロジーによって解決し、ECサイトにおける売上拡大と業務効率の向上を支援することを目指しています。

アップデート内容の概要

今回のリリースにおける主なポイントは以下の通りです。

提供開始時期は2026年5月を予定しており、対象製品はEC Intelligenceとなります。新たに実装される機能としては、①AIアシスタント「Mate」、②AIハッシュタグ自動生成、③メール送信時間最適化の3つが挙げられます。これらの機能により、分析業務の属人化、検索離脱、一斉配信の反応率低下といった課題の解決を図ります。

生成AIが解決するEC事業者の3つの主要課題

EC事業の運営現場においては、売上向上や顧客体験の改善を実現する上で、様々な課題が存在しています。中でも以下の3つの課題に直面するケースが多く見られるということです。

データ分析の属人化(数値を次の施策に活かせない)

ダッシュボードを通じて数値を確認することは可能であっても、「データから課題を読み取り、具体的な改善施策に落とし込む」というプロセスには専門的な経験やスキルが求められます。そのため、分析業務が特定の担当者に依存しやすく、属人化してしまう傾向があるということです。

検索ミスマッチによる顧客の離脱(ユーザーの意図を汲み取れない)

株式会社シナブルが独自に実施した消費者調査(※1)によると、約6割のユーザーが「欲しい商品が見つからない」「検索結果が0件になる」などの検索体験の悪さを理由に、購入を諦めた経験があることが明らかになっています。

一斉配信による反応率低下(配信タイミングのミスマッチによる機会損失)

顧客のライフスタイルや購買行動が多様化している現状において、従来の固定スケジュールによる一律のメール配信では、顧客一人ひとりに最適なタイミングでの情報提供が困難であり、メッセージの埋もれや反応率の低下を招いているということです。

ECサイトの3つの課題を解決する新機能の詳細

今回新たに搭載される「生成AI(Mate)」「AIハッシュタグ自動生成」「メール送信時間最適化」の3つの機能により、これらの課題解決を実現します。検索・MA・レコメンドが統合されているという強みを活かし、以下の3つのアプローチで現場の負担軽減と売上向上を目指します。

搭載型AIアシスタント「Mate」による分析業務の自動化と伴走サポート

管理画面内にAIアシスタント機能(Mate)が実装されました。レポート画面で「このデータから分析情報や傾向を生成して」と指示を出すだけで、AIがインサイトを提示してくれます。経験の浅い担当者であってもAIから気づきを得ることができ、スピーディーに「次の一手」を打つことが可能になるということです。

自動生成「AIハッシュタグ」による検索離脱を防止(独自調査への対応策)

約6割が離脱する「検索体験の悪さ」を解消するために、AIが商品情報からタグ・キーワードを自動生成し、商品のインデックスに保存して検索対象ワードとします。例えば、「機内持ち込みキャリーバッグ」という商品に対して、AIが「キャリーケース」「スーツケース」といった表記揺れや、「出張」「旅行グッズ」「小型」などの関連ワードを自動で付与します。これにより、ユーザーが異なる名称や用途で検索した場合であっても商品がヒットする確率を高め、0件ヒットによる離脱リスクを軽減することができます。

パーソナライズ配信を実現する「メール送信時間最適化」

施策の実行フェーズにおいても効果を発揮します。顧客の過去のサイト訪問時間や購入(CV)時間をAIが分析し、「一番アクションしやすい最適な時間帯」を予測して自動送信を行います。担当者の経験則や一律のスケジュールにとらわれない、パーソナライズされたコミュニケーションを実現します。

なお、その他にも分析・ダッシュボード機能の強化、LINE画像カルーセル配信への対応なども実装される予定です。

EC Intelligenceについて

「EC Intelligence」は、ECサイトの売上アップに必要な検索・レコメンド・MA・CDPを一つに統合した、EC・通販特化型のクラウドソフトウェアです。複数の専門ツールをツギハギで導入する際に発生する「連携開発費」や、トラブル時の「たらい回し」が発生しません。複雑に分断されたデジタルマーケティングを1つのデータベースで一元管理し、120社以上の導入実績、継続率97.8%が証明する手厚いエンジニアの伴走支援で、EC事業の成長にコミットしているということです。

会社概要

社名:株式会社シナブル
代表者:代表取締役社長 小林 裕紀
所在地:東京都豊島区南池袋1−16−15 ダイヤゲート池袋5F
設立:2014年06月
事業内容:EC・通販特化のパーソナライズド・プレシジョンCRMプラットフォーム「EC Intelligence」の開発・提供

調査概要

調査名:「ブランドの公式ECサイトにおける商品検索にかける時間と購入意欲の関係」に関する実態調査
調査期間:2025年12月4日(木)〜12月5日(金)
調査方法:PRIZMAによるインターネット調査
調査人数:1,030人
調査対象:月1回以上ECサイトを利用する20〜50代の男女
調査元:株式会社シナブル

出典元:株式会社シナブル プレスリリース