
インパクトホールディングス株式会社の子会社であるインパクトフィールド株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:寒河江 清人)は、同社が運営するお仕事紹介サイト「MediF」の登録スタッフ487名を対象に、「生成AI(ChatGPT・Gemini等)の利用実態に関するアンケート調査」を実施しました。
この調査によると、生成AIの利用経験者が76%に達し、70%以上の回答者が「生活を豊かにしてくれる」と評価するなど、仕事や学習のみならず日常生活にも急速に浸透している状況が明らかになりました。その一方で、「回答内容の正確性」や「個人情報の安全性」に対する不安も強く、ユーザーは利便性を享受しながらも、AIに対して慎重な姿勢を保っている実態が浮き彫りになりました。
生成AIが「便利なツール」から「生活インフラ」へと変化する転換期にある現在、今後の普及拡大には機能面の進化だけでなく、「信頼性の確立」が必要不可欠であることが示されています。
この記事の目次
調査結果のポイント
利用経験者は76%に達しています。「ChatGPT」「Gemini」が圧倒的で、日常のツールとして定着しています。
74%が「生活を豊かにする」と肯定的に回答しています。業務効率化のほか、医療・介護、趣味での活用にも期待が集まっています。
使用用途は「検索」から「相談」へシフトしています。単純な情報検索だけでなく、献立作成や旅行プランなど、よりパーソナルな壁打ち相手として使われています。
期待の背後にある2つの大きな不安があります。「回答内容の正確性(135件)」と「セキュリティ面の懸念(117件)」が普及拡大における課題となっています。
「特別なツール」から「日常の相棒」へ変化、利用経験者は76%
生成AIを「毎日使っている」「何度か利用したことがある」と答えた回答者は合わせて76.6%に上り、多くの人が日常的に生成AIを活用している様子が明らかになりました。特に「ChatGPT(321件)」と「Gemini(296件)」が主要なサービスとして広く認知され、利用されています。もはや一部の先進的なユーザーが使用するツールではなく、誰もが手軽にアクセスできる「日常の相棒」として社会に根付き始めていることがわかります。

用途は「検索」から「壁打ち相手」へ拡大、パーソナルな領域での活用が進む
生成AIの使用シーンとして最も多かったのは「分からないことを検索・質問する(79.7%)」でしたが、「献立の作成や旅行プランの相談(28.1%)」といった、より個人的で創造性が求められる用途も約3割に達しました。このことは、ユーザーが生成AIを単なる情報検索のツールとしてではなく、アイデアの創出や意思決定をサポートする「相談相手」や「壁打ち相手」として認識し始めていることを示しています。

普及拡大のカギは「信頼性」、7割が期待する一方で根強い不安も存在
生成AIへのイメージについて、74.5%が「便利で生活を豊かにしてくれる」と回答した一方で、「間違った情報を教えられそうで不安(12.7%)」「少し怖い(仕事が奪われる等)(8.0%)」といったネガティブな回答も約2割見られました。
利用時の不安を具体的に尋ねたところ、「回答内容の正確性が信用できない(135件)」「個人情報漏洩などセキュリティ面が心配(117件)」が上位に挙げられました。自由回答でも「情報の整合性を担保してほしい」「犯罪に悪用されないか心配」といった声が寄せられ、利便性を高く評価する一方で、その情報が本当に正しいのか、自分の個人情報が安全に扱われているのかという点に強い懸念を抱いていることが伺えます。

ポジティブなイメージと今後への期待感
調査結果からは、生成AIを単なる検索ツールとしてではなく、「生活や仕事を支える存在」として前向きに捉えるユーザーが増えていることがわかりました。特に、「調べものの効率化」「文章作成の補助」「アイデア出し」など、実務や学習シーンでの活用への期待が高く、「時間を生み出すツール」として高い価値を感じている様子が見て取れます。
また、「医療・介護のサポート」や「趣味・娯楽」など、生活に密接した分野への期待も高まっており、今後はより幅広いシーンで生成AIが活用されていくことが予想されます。

自由回答から見えてくるユーザーの本音とニーズ
- 生活密着型のニーズ。「スケジュール管理」「メンタルケアへの活用」など、より個人的な趣味や生活の管理に踏み込んだ活用を望む声が見られました。
- 精度と信頼性の追求。「間違いを教えられるのが不安」「情報の整合性を担保してほしい」といった、回答精度に対する厳しい視線は共通しています。
- 倫理と共生。「犯罪に悪用されないか心配」「人間が勝っていると思える部分も残ってほしい」という、技術の進化に対する畏怖や人間性とのバランスを問う意見も印象的でした。
考察:生成AIが「社会インフラ」になるための条件とは
今回の調査結果から、生成AIは急速に日常生活へ浸透し、多くの人がその可能性に期待を寄せていることが明確になりました。特に、調べものや文章作成といった実務的な効率化だけでなく、趣味や個人の悩み相談といった「生活を支えるパートナー」としての役割が期待され始めています。
しかし、その普及をさらに加速させるためには、機能の高度化だけでは不十分です。ユーザーが抱える「正確性」と「セキュリティ」への不安、すなわち「信頼性」に対する懸念を解消することが不可欠です。
企業が従業員に生成AIの利用を促す際や、生活者向けサービスにAIを組み込む際には、利便性の訴求と同時に、情報の正確性を担保する仕組みや、プライバシー保護への取り組みを丁寧に説明し、ユーザーの安心感を醸成することが成功のカギとなるでしょう。
調査概要
調査手法:インターネット調査
調査地域:全国47都道府県
調査対象:お仕事紹介サイト「MediF」に登録している20歳~79歳男女
調査期間:2026年5月1日(金)~5月11日(月)
有効回収数:487サンプル
※図表の数字は、四捨五入による端数を調整していないため、内訳と計は必ずしも一致しません。
出典元:インパクトフィールド株式会社












