クロス・マーケティング「食に関する調査2026」外食頻度や値上げ感じる食品ランキング、トレンド食品の認知度を発表

2026年5月22日 2026年5月22日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

株式会社クロス・マーケティング(東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：五十嵐幹氏)が、全国47都道府県に居住する20歳から69歳までの男女3,000名を対象に「食に関する調査(2026年)」を実施しました。本調査では、「食」をテーマとした実態や意識、行動などが総合的に聴取されています。今回発表されたのは「外食・食意識行動編」として、外食の実態、家計に占める食費の割合、特に値上がりを実感している食品、価格上昇時の購買行動、トレンド食品や機能性食品に関する認知度・購入状況・購入意向に焦点を当てた分析結果です。

この記事の目次

1 外食の実態について
2 家計における食費の割合と値上げへの対応
3 トレンド食品・機能性食品の認知度と購入状況
4 レポートの詳細項目
5 調査概要
6 会社概要

外食の実態について

過去1年間における外食頻度について調査した結果、「週に1回以上」外食をする人の割合は32%、「月に1回以上」外食をする人は62%となりました。この数値は2024年の調査結果と比較しても大きな変動は見られませんでした。年代別に見ると、60代の外食頻度は他の年代と比べてやや低い傾向にあることが明らかになりました。

外食先として選ばれている店舗形態については、「和食店」「ファミリーレストラン」「ラーメン店」「ファーストフード店」がいずれも3割台となっており、2024年の調査結果と同様の水準で推移していることが分かりました。

一緒に外食する相手については、「配偶者・パートナー」「ひとりで行く」「友人」「子ども」が上位を占めています。経年で見ると、「配偶者・パートナー」と一緒に外食する割合は減少傾向が確認されました。

家計における食費の割合と値上げへの対応

総務省が公表した2025年度の家計調査によると、2人以上の世帯における支出全体に占める食費の割合を示す「エンゲル係数」は、前年度から増加して28.8%という高い水準になりました。本調査において、家計における食費の割合を把握している人に聞いたところ、食費の割合は「3割くらい」が36%で最も多く、次いで「2割くらい」と「4割くらい」がそれぞれ21%というボリュームゾーンになっています。食費が家計に占める割合は、2022年の調査と比較すると高まっている傾向が見受けられます。

値上げの影響を特に実感している食品については、「お米」が60%で最も高く、続いて「卵」が42%、「野菜」が37%、「肉類」が34%などとなっています。2025年の調査と比べて数値が低下したのは「お米」と「野菜」で、一方でやや上昇が見られたのは「肉類」と「魚介類」でした。

普段購入している商品が値上がりした際の行動については、「同ジャンルの安い商品に替えることが多い」が34%、「値上がりしても、いつも買う商品を買うことが多い」が27%となりました。「同ジャンルの安い商品に替えることが多い」という行動は、全世代において3割から3割半ばを占めています。ただし60代のみ「値上がりしても、いつも買う商品を買うことが多い」が43%で最も高い回答となりました。

トレンド食品・機能性食品の認知度と購入状況

トレンド食品について、見たことや聞いたことがあるものとしては、「アサイーボウル」「オーツ麦・オートミール」「グルテンフリー食品」「ヴィーガン食」「昆虫食」が4割台で認知されています。購入経験があるものについては、「オーツ麦・オートミール」「アサイーボウル」「低アルコール飲料」が上位に挙がりました。各食品の内容を提示した後の購入意向については、「スーパーフード」が13%、「完全栄養食」が12%、「オーツ麦・オートミール」が11%という結果になりました。機能性食品に関しては、「腸活を意識した乳酸菌食品」が認知度・購入経験・購入意向のいずれにおいても最も高い数値を示しました。

レポートの詳細項目

本調査レポートには、以下の項目が含まれています。

属性設問として、性別、年齢、未既婚、家族人数、同居家族、居住地、職業、食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスターが設定されています。

調査結果サマリーに加えて、調査結果詳細として以下の項目が含まれています。外食頻度、外食したお店(場所)、直近1年で外食した理由と誰と外食することが多かったか、食事や買い物に関する普段の意識・行動、フードロスに関する意識・行動、食費が占める割合(1か月平均)、食品の値上げに関する行動、値上げの影響を特に感じる食品、値上げを受けて購入への変化、賞味期限が迫っている食品・商材の購入についての考え、食品・食材の賞味期限についての考え、家や外で食べる食費節約意識、料理だと思うものについて、トレンド・機能性食品の認知や購入経験、興味関心、購入意向、今後目指したい食事習慣などが網羅されています。

また、食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスターに関する分析も含まれています。

調査概要

本調査はインターネットリサーチの手法を用いて実施されました。調査地域は全国47都道府県で、調査対象は20歳から69歳までの男女です。調査期間は、2026年調査が4月14日(火)から15日(水)、2025年調査が4月16日(水)から17日(木)、2024年調査が4月23日(火)から24日(水)、2022年調査が4月1日(金)から3日(日)となっています。有効回答数は本調査で3,000サンプル、2022年と2024年の調査では2,500サンプルでした。なお、調査結果は端数処理のため構成比が100%にならない場合があります。