
株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:瀧本 恒)は、消費者の購買行動における新しい潮流を把握するため、15の商品・サービスカテゴリーを対象にした独自調査「偶発購買マーケティング🄬 偶発購買実態調査2026」を実施したと発表しました。
今回の調査により、これまでの「計画購買」と並んで、消費者の購買行動の約20%を「偶発購買」が占めているという購買動線の新しい実態が明らかになりました。
以下、調査結果の一部を紹介します。
この記事の目次
調査背景について
消費者の購買行動が多様化・複雑化している現在、偶発的な出会いをきっかけとする「偶発購買」への関心が高まっています。「偶発購買」とは、あらかじめ特定の商品に関心を持って情報を収集し、意図的に購入する「計画購買」とは異なるものです。目的を持たずに情報を回遊している中で、SNSで商品を発見したり特定のコミュニティから推奨されたり、あるいは店頭での偶発的な出会いをきっかけとして発生する購買行動を指します。
電通デジタルでは、この「偶発購買」にヒントを得て、クリエイティビティとデータを組み合わせ、商品やサービスとの偶発的な出会いを戦略的に設計する「偶発購買マーケティング🄬」を活用した支援サービスを提供しています。
今回の調査では、偶発購買の実態を定量的に把握し、ブランドの成長機会を明確にすることを目的として、主要商品(全15カテゴリー)におけるインターネット調査を実施しました。
主な調査結果
消費者の購買行動のうち約20%を偶発購買が占める
全15カテゴリーにおける偶発購買比率の平均は17.8%に達しました。この結果から、消費者が当初購入を予定していたブランドがあったとしても、購入直前のSNSや店頭などでのサービス・商品との「出会い」により、約5回に1回は別のブランドの商品を購入するブランドスイッチが発生しているという実態が明らかになりました。
ラグジュアリーブランドやローン、保険など高関与商材でも偶発購買が発生
偶発購買は、日用品などの低単価商材に限らず、一般的に購入前に十分な情報収集や比較検討が実施される高単価・高関与商材でも発生していることが分かりました。購入者の購買タイプを分類した結果、偶発購買の比率は、カードローン23%、生命保険23%、ラグジュアリーブランド21%と、慎重な検討が実施される商品カテゴリーにおいても、偶発的な出会いによるブランドスイッチが起きていることが判明しました。また、偶発購買のきっかけとなる接点も商材ごとに明確な違いがあることも明らかになりました。
調査結果の考察について
今回の調査結果により、偶発購買が消費者の購買行動のうち約20%を占め、日常の一部として定着していることが示されました。また、偶発購買は低単価商材に限定されず、慎重な比較検討による計画購買の傾向が強いと想定されるラグジュアリーブランドやローン、保険などでも発生しており、あらゆるカテゴリーのブランドにとって偶発購買への対応が不可欠となることが分かりました。
さらに、計画購買ではメジャーブランドが選ばれる傾向がある一方で、偶発購買においては「新しい発見」としての刺激が購入のきっかけとなるため、知名度で劣る"チャレンジャーブランド"にこそ勝機があり、新しいマーケティング戦略の可能性が示唆されました。
業界別レポートの発表
今回の調査をもとに調査対象となったカテゴリーの中からビール・家電・化粧品業界の広告主・マーケター向けに、チャレンジャーブランドが偶発購買を通じてマーケティング効果を最大化するための具体的なメカニズムやアプローチを紐解いたレポートが発表されました。
今後の展望
今後も電通デジタルは、「計画購買」と「偶発購買」を高度に統合したハイブリッド・マーケティングの支援を通じ、複雑化する消費者の購買行動を精緻に捉え、独自のソリューションによって企業のマーケティング変革と持続的な事業成長に貢献していくとしています。
調査概要
タイトル:「偶発購買マーケティング🄬 偶発購買実態調査2026」
調査手法:インターネット調査
調査時期:2025年12月4日から11日
調査エリア:全国
調査対象:16歳から69歳
有効回答サンプル数:スクリーニング調査 20,000サンプル、本調査 5,000サンプル
商品カテゴリー:ビール、生命保険、カードローン、外食、マンガアプリ、ラグジュアリーブランド、戸建て住宅、スマホ・PC用ガジェット、メイクアップ化粧品、スキンケア化粧品、銀行口座開設、家電、自動車、転職・求人サービス、旅行サイト・航空券
調査企画:株式会社電通デジタル
実査・集計:株式会社電通マクロミルインサイト
電通デジタルについて
電通デジタルは、国内最大規模の総合デジタルファームです。「人の心を動かし、価値を創造し、世界のあり方を変える。」をパーパスに、生活者に寄り添うクリエイティビティとテクノロジーを統合的に活用することで、あらゆるトランスフォーメーションを実現しています。クライアントの事業成長パートナーとして、共に新しい価値を創造することで、経済そして社会の「変革と成長」を目指しています。
出典元:株式会社電通デジタル











