グローバルオンラインファッション＆ライフスタイルブランドのSHEINが、世界21エリア・15,461人を対象に実施した「2025年グローバル・サーキュラリティ調査（2025 Global Circularity Study）」の結果を公開しました。本調査により、オンラインでの衣料品購入における消費者の意識や、サーキュラーファッションへの取り組み状況が明らかになっています。
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オンライン購入では実用面を重視する傾向が明確に
調査結果から、SHEIN利用者がオンラインで衣料品を購入する際には、価格やサイズといった実用的な要素をより重視していることが判明しています。また、衣服を何度も着用する、修理して使い続ける、他の人に譲渡するといったサーキュラーファッションに関する様々な行動が、世界的にも日本においても既に日常的な習慣として浸透していることが確認されました。
さらに、サステナビリティの解釈について、日本の消費者は「環境配慮素材」を重視する傾向にある一方、衣類リサイクルへの参加においては「利便性」と「特典」の両方を求めている実情も浮き彫りになっています。
調査概要
本調査は2025年11月から12月にかけて実施され、18歳以上の男女計15,461人（うち日本の回答者は539人）が参加しました。調査対象地域は、オーストラリア、ブラジル、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、日本、メキシコ、オランダ、ポーランド、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、イギリス、アメリカの世界21エリアとなっています。
購買判断における実用性の重視が顕著
オンラインでの衣料品購入において、消費者が最も重視しているのは「適正な価格で商品を見つけられること」であり、回答者の71.6％が「常に考慮している」と回答しています。続いて「自分に適したサイズの有無（66.7％）」、「自分のパーソナルスタイルや自己表現の反映（58.1％）」、「ライフスタイルとの適合性」といった要素が重要視されていることが明らかになりました。
日本の利用者においても世界全体のデータと同様に実用的な観点が重視されており、オンラインでの衣料品購入時に重視する上位3要素は、サイズの適合性（90.5%）、最適な価格であること（87.9%）、日常生活や変化するニーズへの適合性（80.9%）という結果になっています。
日本の年間購入量は世界平均を下回る傾向
過去1年間における衣料品の購入点数（オンライン・実店舗の合計）について、世界全体では回答者の71.1％が「30点未満」、54.2％が「20点未満」と回答しています。一方、日本の利用者は85.0%が「30点未満」、70.7%が「20点未満」と回答しており、日本における購入量が世界平均と比較して少ない傾向にあることが判明しました。
長期着用への意識が定着、フィット感と着心地が重要
購入した衣料品は通常、何度も繰り返し着用されています。日常のベーシックアイテム、アウター、シューズ、スポーツウェアなどの主要カテゴリーにおいて、日本の回答者の24.8％～38.8％が「50回以上着用する」と答えています。
また、衣服を長期間手元に保持し続ける（着続ける）理由としては、「フィット感」（85.5％）と「着心地」（83.5％）が上位に選ばれています。
サステナビリティの定義に地域による違いが存在
「サステナブル（持続可能）」もしくは「循環型」な衣服から連想される特徴について質問したところ、世界全体では「耐久性があり長持ちする品質（47%）」が最も多い回答となりました。これに対し、日本の回答では「環境に配慮した、または環境負荷の少ない素材で製造されている（50.8%）」が最多となっています。次いで「寿命を迎えた際にリサイクル、再販、再利用できる設計（36%）」、「耐久性（30.1%）」と続き、サステナビリティに対する認識には地域による差異があることが確認されました。
衣類の修繕実施率は日本で低水準、スキルや環境の不足が課題
衣料品の補修やサイズ調整を実施する割合についても、日本は世界平均と比較して低い水準という結果になりました。世界全体では61.8％であるのに対し、日本では24.7％に留まっています。
また、衣料品の補修を実施していない日本の利用者に対して「補修を行うきっかけとなりうる要因」を追加質問したところ、「補修に関するスキルや知識（43.8％）」と「補修サービスを手軽に利用できる環境（43.8％）」が同率で1位となりました。知識面や環境面の不足が、行動を起こす上での障壁となっていることが示されています。
リサイクル参加には利便性の高い施設と特典が必要
衣類が不要になった時の行動として、世界全体では他者に譲渡する（82.6%）、または慈善団体・非営利団体に寄付する（69.0%）と答えた人が大多数を占めました。その一方で、回収ボックスや郵送によるリサイクルシステムへの参加率は世界全体で37.2%であるのに対し、日本では17.1%に留まっています。
さらに、現在リサイクルを実施していない人に対して「リサイクルを行うようになる要因」を尋ねたところ、世界全体では「リサイクル方法や場所を認知していること（43.6%）」がトップでした。これに対し、日本では「より便利なリサイクル施設(45.9%)」と「リサイクルに対する特典・インセンティブ（45.9%）」が同率でトップに挙げられています。この結果から、日本においてリサイクル行動を促進するためには、世界平均以上に「利便性」と「特典」の提供が重要であることが分かります。
SHEINについて
SHEIN（シーイン）は、SHEIN Groupが運営するファッション＆ライフスタイルのグローバルオンラインブランドであり、Webサイトおよびアプリケーションにおいて、160以上の国と地域（※2026年2月末時点）にサービスを提供しています。
オリジナルブランドのアパレル商品や、世界各国のサプライヤーと提携した多様なアイテムを、手頃な価格で提供しています。すべての人々にファッションの魅力を届けることを使命とし、最先端のオンデマンド生産方式を推進することで、スマートで未来志向のファッション業界の実現を目指しています。
同社は今後も、本調査から明らかになった実用性を重視する消費者の声に応えながら、日本国内における衣類の効果的なリユース活動に貢献していく方針だということです。
出典元：PR TIMES
