親しい知り合いでも住所把握率はわずか39.2%、ソーシャルギフト利用率は2.8倍に拡大―ギフトモール オンラインギフト総研調査

本レポートの概要

オンラインギフトサービスを活用した幸福度の高い社会の構築を目指す「ギフトモール オンラインギフト総研」が、住所を把握していない相手に対するギフト流通の実態を明らかにするため、「親しい知り合いの住所把握率に関する調査」を実施しました。調査対象は全国の15歳から59歳までの男女、合計2,250名(2024年7月から1年間にギフト購入経験を持つ人)となっています。このたび、本調査の結果が発表されました。

調査結果によると、割と親しい知り合い(年に1回以上やり取りをしている知り合い)のうち、住所を把握している人の割合はわずか39.2%(平均7.6人)に留まることが判明しました。

年代別に分析すると、住所把握率には顕著な違いが見られました。10代では26.3%、20代では30.8%と若年層ほど住所把握率が低く、年齢が上がるにつれて把握率が上昇する傾向が確認されました。デジタルネイティブと呼ばれる世代を中心として、親しい知り合いであっても住所は知らないという状況が日常化してきていることが示されています。

このような背景には、ここ約20年の間に進んだ社会的な変化が存在します。

• インターネットの普及により個人間および企業間のコミュニケーションのデジタル化が進展していること
• 職場や学校などの組織においても、個人の住所が機密性の高い情報として取り扱われるようになったこと
• 年賀状文化の衰退に伴い、親しい知り合いであっても最新の住所情報を更新する機会が減少していること

などの複数の要因が絡み合っているものと推察されます。年賀はがきの発行枚数は最盛期(2004年用)の約44.6億枚から、2026年用には約7.5億枚へと大幅に減少しており、この約20年間でおよそ6分の1の水準にまで縮小しています。

この傾向は今後も継続すると予測されます。その結果、個人がギフトの贈答を実施する際に郵送や宅配でギフトを届ける機会は、このまま推移すれば減少を余儀なくされると考えられます。

住所把握率が徐々に減少していく中で、「住所不要でギフトを贈れる」ソーシャルギフトの利用率は2020年の6.6%から直近調査では18.4%へと拡大しています。とりわけ、住所把握率が低い20代から30代を中心に利用が拡がっており、直近では30代の利用率が27.2%と全年代で最も高い水準を記録しています。

ギフトモール オンラインギフト総研 所長 小川 安英氏のコメント

ギフトモール オンラインギフト総研所長の小川安英氏は「住所を知らないことで、ギフトという形で気持ちを贈る機会が生まれにくくなっている一方、住所という障壁を取り除くソーシャルギフトは、こうした関係性を支えるツールとしての必要性が高まっており、今後さらに利用率は高まる」と分析しています。

小川氏は1998年にリクルート(現リクルートHD)に入社し、人材、旅行、金融にわたる幅広い分野に従事した後、ギフト分野におけるイノベーションを目指して2020年7月にギフトモールに参画しました。10兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に注目し、利用率の推移や市場動向を分析しています。

詳細調査結果

1. 親しい人でも住所把握率はわずか39.2%。年代が若いほど住所把握率は低い

年に1回以上やり取りをしている割と親しい知り合いの人数と、そのうち住所を把握している人数を調査したところ、以下の結果が得られました。

• 割と親しい知り合い(年1回以上やり取り):平均19.3人
• そのうち住所を把握している人:平均7.6人(39.2%)
• 住所が不明な人:平均11.7人(60.8%)

ギフトの贈答という観点から見ると、知り合いの約6割には、住所が不明なため郵送や宅配ではギフトを届けることができないという実態が明らかになりました。

年代別に見ると、若年層ほど住所把握率が低い結果となっています。

年代別 住所把握率

10代(26.3%)と20代(30.8%)の若年世代ほど住所把握率が低く、50代(52.9%)になるにつれて高くなる傾向が明確に確認されました。若年世代はSNSでのつながりが主流となっており、住所を交換する機会がそもそも少ないことが背景として考えられます。

デジタルツールの普及により、知り合いの数はオンライン上で増え続けている一方で、住所を把握している相手は限定的です。「つながってはいるが、どこに住んでいるか分からない」という関係性が少なくなく、お礼やお祝いをギフトで贈ろうとした際に、郵送や宅配という手段を選択できないケースが多い様子がうかがえます。

誕生日、結婚祝い、出産祝い、日頃の感謝など、「贈りたい」という気持ちがあっても、住所が分からなければそれを形にしにくくなっています。ギフトを郵送や宅配で贈れる関係性が少なくなることは、人と人のつながりを深める機会の一つが失われていくことを意味しているかもしれません。

2. ソーシャルギフト利用率は2020年比で約2.8倍、18.4%へ拡大。20代から30代は4人に1人が利用と牽引

住所把握率が低下していく一方で、住所を知らなくても、URLを送信するだけでギフトを届けることができる「ソーシャルギフト」の利用率は年々拡大しています。

ソーシャルギフト利用率の推移(全体・年代別)

直近調査では18.4%と、2020年7月(6.6%)から約2.8倍に拡大しています。年代別に見ると、住所把握率が最も低い20代の利用率は24.9%、30代は27.2%と全年代最高水準に達しており、住所把握率が低い年代ほどソーシャルギフトの活用が進んでいることがうかがえます。

住所把握率が比較的高い40代や50代においても利用率は上昇しており、ソーシャルギフトがあらゆる世代に浸透しつつあることが示されています。ソーシャルギフトは住所不要でギフトを贈れる仕組みであり、「住所が分からない相手にもギフトを届けたい」というニーズに応える手段の一つとして、今後さらに必要性が高まっていくと考えられます。

3. 住所を知らない時代のギフトお渡し方法は3択へ。ソーシャルギフトが「賢い選択肢」に

今後、住所を知る機会はさらに減っていくことが予想されます。「年賀状仕舞い」が象徴するように、親しい相手であっても住所を更新したり共有したりするタイミングが日常から失われつつあります。職場や学校でも個人情報管理の観点から住所を共有する機会は減っており、「住所を知らないまま関係が続く」ケースは今後も増加していくと考えられます。

特に注目すべきは、住所把握率が最も低い10代から20代が、ソーシャルギフトの主要な利用層になっているという事実です。住所を知らないことが「当たり前」の世代にとって、ソーシャルギフトは自然な選択肢となっています。

一方、住所把握率が比較的高い40代や50代においても状況は変わりつつあります。住所を知っている相手の数は限られており、「贈りたい相手への手段」として現実的に選択できる選択肢は、すべての世代において以下の3つに絞られてきています。

住所を知らない相手にギフトを贈る3つの手段

1. 手渡し — 対面でのやり取りができる場合のみ
2. 住所を聞いてから郵送や宅配 — 相手に遠慮される、関係性によっては聞きにくい
3. ソーシャルギフト — 住所不要、URLを送るだけで贈れる

住所を知らない相手にギフトを贈りたいとき、ソーシャルギフトは相手に負担をかけず、タイミングを逃さず気持ちを届けられる実用的な手段として、今後ますます活躍の場が広がっていくと考えられます。若年世代だけでなく、すべての世代にとって「住所を知らなくてもギフトを贈る手段を持っていること」が、人と人のつながりを支えるうえで重要になっていくでしょう。

FAQ形式でのトピックス整理

Q1. 知り合いの何割に住所が分からないのか?

A. 年に1回以上やり取りする割と親しい知り合いのうち、住所を知らない人は60.8%(平均11.7人)に上ります。住所を知っているのは39.2%(平均7.6人)のみです。年代別では10代が26.3%と最も低く、50代は52.9%と最も高い結果となりました。

Q2. ソーシャルギフトの利用率はどのくらいか?

A. 直近調査時点で18.4%。2020年7月(6.6%)から約2.8倍に拡大しており、年々着実に普及が進んでいます。特に20代(24.9%)と30代(27.2%)の利用率が高く、住所把握率が低い層がソーシャルギフトの主要な利用者となっています。

Q3. 住所を知らない相手にギフトを贈る方法は?

A. 現実的には「手渡し」「住所を聞いて郵送や宅配」「ソーシャルギフト」の3択となっています。住所を聞くこと自体がハードルになる場合も多く、ソーシャルギフトは相手に負担をかけず気持ちを届けられる手段として、今後さらに重要な役割を担うと考えられます。

ギフトモールのソーシャルギフト

国内最大級のオンラインギフトサービス「ギフトモール」では、住所を知らなくても誰にでもすぐにギフトを贈れるソーシャルギフトを豊富に取り揃えています。

メールやSNSでURLを送るだけで、贈りたいギフトを届けることができます。相手が受け取り住所を入力するため、住所を聞く必要はありません。誕生日、お礼、お祝いなど、あらゆるシーンで活用できます。

個人のギフトシーンだけでなく、法人向けにも対応したサービスが提供されています。ギフトモールの豊富な商品の中から厳選した商品をデジタルカタログギフトとして贈ることができる法人向けサービス「オリジナルeカタログギフト Produced by Giftmall」では、取引先への周年記念品や、従業員向けの福利厚生、顧客向けのキャンペーンなどで、法人独自のカタログをソーシャルギフト形式で贈ることができます。

調査概要

実施時期:2026年2月

実施内容:インターネット上のパネルによる調査

調査主体:株式会社ギフトモール オンラインギフト総研

回答人数:全国15歳から59歳の男女2,250名(2024年7月からの1年間にギフト購入経験がある人)

※小数点以下の四捨五入により合計100%にならない場合があります。

ギフトモール オンラインギフト総研について

ギフトモール オンラインギフト総研は、①新しいギフト文化の兆しの発信 ②今後のギフトのあり方の提起と提言 を主な活動内容として、オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い社会の実現に貢献するために2021年に発足しました。

同社グループが運営する国内最大級のオンラインギフトサービスにおけるサプライヤーとユーザーそれぞれのデータから把握できる消費トレンドや、定期的に実施する独自調査の結果等を踏まえて、オンラインギフト業界の最新情報の発信を行っています。

株式会社 ギフトモールについて

「MAKE MORE SMILES ~世界により多くのスマイルを。」をPurpose(存在意義)に、「The World of Giftization ~テクノロジーとデータの力で世界のすべてを体験価値で満たす」をVision(実現したい世界や未来)に掲げ、新たなギフト体験創造に取り組む2014年創業のテクノロジー企業です。日本とシンガポール、タイを拠点に、日本やインド、インドネシア等グローバルなギフト・プレゼント市場に向けてテクノロジープラットフォーム事業を推進しています。110万点以上の取扱商品点数、約100万点以上のソーシャルギフト商品、10万点以上のパーソナライズギフト商品を扱う「Giftmall(ギフトモール)」および専属バイヤーによる厳選ギフトを集めた「Anny(アニー)」、お祝いイベント特化レストラン予約サービス「Annyお祝い体験」等を運営しています。グループの月間訪問ユーザー数は約3,600万人、グループ全体の年間流通額は約200億円を突破し、ギフト特化型のオンラインプラットフォームとして国内最大級の規模を誇ります。

出典元:株式会社ギフトモール