
CX向上を支援する生成AIソリューション「ZETA CXシリーズ」を展開するZETA株式会社(東京都世田谷区)は、株式会社ハードオフコーポレーション(新潟県新発田市)が運営する公式オンラインショップ『オフモール』において、ハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」の導入が完了したことを発表しました。
この記事の目次
リユース業界のリーディングカンパニー、ハードオフコーポレーションについて
ハードオフコーポレーションは、リユース業界において先駆的な存在として、不要品の買取と販売を手掛けるリユースショップを幅広く展開している企業です。「ハードオフ」を主軸ブランドとして、「オフハウス」「ホビーオフ」「ガレージオフ」といった各ジャンル特化型の6つのオリジナルブランドを運営しており、現時点で日本国内および海外を含めて1,000店舗以上を展開する規模となっています。
オフモールの特徴とサービス内容
同社が展開する公式オンラインショップ『オフモール』は、日本全国に展開するハードオフグループの各店舗に陳列されている商品をインターネット経由で購入できる通販サイトです。取り扱い商品のジャンルは非常に多岐にわたり、楽器類やオーディオ関連機器、家電製品、ホビーグッズ、アパレル商品、カー用品など幅広い分野をカバーしています。利用者は実際の店舗に訪れる必要なく、一点物の貴重なアイテムとの出会いから購入手続きまでをすべてオンライン上で完結させることが可能となっています。
ZETA HASHTAGの導入による効果
今回、『オフモール』にZETA株式会社が提供するハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」が実装され、サイトを訪れるユーザーの体験価値向上をサポートする体制が整いました。
親和性の高いハッシュタグによるセレンディピティの創出
この機能により、商品名や商品の説明文に含まれている単語と関連性の高いハッシュタグを自動的に抽出し、商品詳細ページ上に表示することが実現されました。これによって、ハッシュタグを起点として関連性の高い他の商品との接点を創出することができ、サイト内での回遊性を高めるとともに、予期しない商品との出会い(セレンディピティ)を促進する効果が期待されます。
ハッシュタグを活用した直感的なサイト内回遊の実現とUX向上
ハッシュタグによる検索を経由して表示される商品一覧ページの下部エリアには、関連性のあるハッシュタグが表示される仕組みが導入されました。この機能によって、利用者は自身の興味や関心に沿ったハッシュタグを直感的な操作で選択しながらサイト内を巡ることができ、豊富に用意されている商品ラインナップを効率的に確認することが可能になります。さらに、複数の商品を比較検討する際の利便性も向上するため、快適な検索体験の実現に大きく貢献します。
ZETA株式会社の今後の展開
ZETA株式会社は、AI技術を活用したデータ解析における強みを最大限に活かしながら、今後もユーザーならびにECサイトを運営する企業双方にとって価値あるサービスの提供を継続していく方針を示しています。
ZETA CXシリーズのラインナップ
ZETA株式会社が展開する「ZETA CXシリーズ」には、今回導入された「ZETA HASHTAG」以外にも、多様なソリューションが用意されています。EC商品検索・サイト内検索エンジンの「ZETA SEARCH」、リテールメディア広告エンジン「ZETA AD」、生成AI検索最適化サービス「ZETA GEO」、レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」、ロイヤルティ向上エンジン「ZETA ENGAGEMENT」、ECキュレーションエンジン「ZETA BASKET」、OMO・DXソリューション「ZETA CLICK」、レコメンドエンジン「ZETA RECOMMEND」、EC向けAIチャット「ZETA TALK」、予測・パーソナライズソリューション「ZETA DMP」といった幅広いプロダクトラインナップを揃えています。
ZETA株式会社の会社概要
ZETA株式会社は2005年8月に設立され、東京都世田谷区三軒茶屋に本社を構えています。資本金は96百万円(2024年10月1日時点)で、代表者は山崎徳之氏が務めています。事業内容としては、CX向上生成AIソリューションの開発・販売を主軸としており、顧客体験価値の向上を支援する各種サービスを提供しています。
今回の『オフモール』への「ZETA HASHTAG」導入により、リユース品という特性上、一点物が多く取り扱われるECサイトにおいて、ユーザーが効率的に商品を探索し、思いがけない商品との出会いを楽しめる環境が整備されました。ハッシュタグという直感的なナビゲーション手段を通じて、オンラインショッピングの利便性と楽しさが両立される仕組みとなっており、今後のEC業界における顧客体験向上の一つのモデルケースとして注目されます。
出典元:ZETA株式会社












