消費者のSNS使い分けを分析した調査レポートをTHECOO株式会社が発表、フォロワー規模で変わる信頼の質が明らかに

2026年3月6日 2026年3月6日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

インフルエンサーマーケティングの支援サービスを提供するTHECOO株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO：平良真人、証券コード：4255）が、SNSでの情報収集から店頭での購買行動に至るまでの消費者心理を詳しく分析した調査レポート「CPA指標では見えない、消費者の『高度なSNS使い分け』」を発表しました。

この記事の目次

1 調査実施の背景
2 調査の概要
3 調査結果の主なポイント
4 THECOO株式会社について
- 4.1 会社概要

調査実施の背景

企業がSNSマーケティングを実施する際、「フォロワー数の多さ=認知度の向上」という単純な考え方でインフルエンサーをアサインしたり、CPA（顧客獲得単価）といった直接的な数値指標だけで施策効果を判断したりすることに課題を感じているマーケティング担当者が多数存在しています。こうした状況を受けて同社は、「美容コスメ」「ヘアケア・ボディケア」「生活雑貨・日用品」という3つの商品カテゴリーにおいて、約3,000名の消費者を対象に調査を実施しました。

この調査では、商品の種類や価格帯、そしてインフルエンサーのフォロワー規模によって、消費者が「SNS上の情報をどのように使い分けているのか」という実態が明らかにされています。

CPAという指標だけでは把握しきれない「トップインフルエンサーによるブランドの信頼性担保」や「マイクロインフルエンサーによる購買意欲の醸成」といった、インフルエンサーが本来果たしている役割と、それが店頭での購買行動にどう結びついているのかが、具体的なデータとして可視化された内容となっています。

調査の概要

調査名称は「SNSでの情報収集と、普段のお買い物に関するアンケート」で、2026年2月19日（木）から2026年2月23日（月）までの期間に実施されました。

調査対象者は、事前のスクリーニング調査において「美容コスメ」「ヘアケア・ボディケア」「生活雑貨・日用品」のいずれかに興味があると回答した15歳から49歳までの男女です。

有効回答者数は2,988名で、調査方法はFreeasyを使用したインターネット調査形式で行われました。

調査結果の主なポイント

フォロワー数の規模が信頼の性質を左右する

調査の結果、消費者はインフルエンサーのフォロワー規模によって、抱くイメージや期待する役割を明確に区別していることが判明しました。フォロワー数が多い大規模なインフルエンサーに対しては「専門性の高さ」や「社会的な信頼性」を強く求める傾向があります。一方で、フォロワー数が1万人に満たない小規模なインフルエンサーに対しては「親しみやすさ」や「自分と似た存在としての共感性」を重視していることがわかりました。

商品の価格帯によって参考にするインフルエンサーを戦略的に使い分ける

全てのカテゴリーにおいて、「誰の情報を信頼するか」は商品の価格帯によって大きく変化することが明らかになりました。低価格帯の商品では、身近な存在である「一般ユーザー」の実体験に基づく口コミや共感できるレビューを参考にする傾向が強くなります。しかし、高価格帯の商品になると、購買の失敗を避けたいという心理が働き、「スペシャリスト」の持つ専門的な知識を重視する傾向が顕著に増加することが確認されました。商品価格帯の違いに応じて、消費者は参考にするフォロワー数の規模も変えているという実態が浮き彫りになっています。

店頭購買の決め手は品質への確信と自分への適合感の二つに分かれる

実際に店頭で商品を手に取って購入を決定する際の要因は、専門家による解説がもたらす「品質への確信（論理性やスペックを重視）」と、自分に似た属性を持つ人の口コミによる「自分への適合感（共感や自分ごととしての捉えやすさを重視）」という二つの方向に分かれる傾向が見られました。さらに、特定のスペシャリストやカリスマ的存在への強い信頼感から、店頭で他社の製品と比較検討することなく、目的の商品を直接購入する「指名買い」という強力な購買パターンも確認されています。

今回公開されたレポートでは、これらの調査データに基づいて、「美容コスメ」「ヘアケア・ボディケア」「生活雑貨・日用品」それぞれのカテゴリーの特性に応じた、具体的なSNSマーケティング戦略の提言も含まれています。

THECOO株式会社について

THECOO株式会社は2014年1月の創業以来、「"できっこない"に挑み続ける」という理念を掲げ、事業を展開しています。一般ユーザー向けのファンコミュニティプラットフォーム「Fanicon」を提供する「ファンビジネスプラットフォーム事業」、そしてクライアント企業向けにインフルエンサーを活用したマーケティング施策の支援やオンライン広告のコンサルティングを行う「デジタルマーケティング事業」の2つの事業を柱としています。エンターテインメント市場において「個」に焦点を当てたプラットフォーマーとして、クライアント（広告主）、ユーザー（ファン）、インフルエンサー（アイコン）の三者をつなぐ三方よしのエコシステムを構築することに注力しています。