アンケートモニターの約98%が正しいプロフィール情報を登録、プロダクトフォースとマーケティングアプリケーションズが実態調査を実施

株式会社プロダクトフォース(東京都港区、代表取締役CEO:浜岡宏樹)と株式会社マーケティングアプリケーションズ(東京都渋谷区、代表取締役:竹中司)は、両社のサービスを利用するマーケティングリサーチに協力している消費者モニターの実態を明らかにする調査を共同で実施したことを発表しました。

プロダクトフォースはダイレクトリサーチプラットフォーム「ユニーリサーチ」を、マーケティングアプリケーションズはセルフ型アンケートツール「Surveroid」をそれぞれ提供しています。

調査は2025年10月31日から11月23日にかけて実施され、マーケティングアプリケーションズが保有するアンケートモニターを対象に行われました。回答者数は5,989人で、15歳から19歳が989人、20代から60代まで各世代1,000人ずつとなっています。

アンケートモニター減少傾向への対策としての実態把握

両社が提供するセルフリサーチサービスは調査実施企業にとって身近な手段として広がりを見せていますが、その一方でリサーチ業界を支えているアンケートモニターは若年層を中心に減少している傾向があるといわれています。アンケートモニターの獲得にかかるコストの上昇や、マーケティングリサーチへの協力以外の「ポイ活」手段の増加などのトレンドが続いており、今後アンケートモニターの協力を得ることがさらに難しくなると予想されています。

こうした背景から、より多くのアンケートモニターに継続して回答してもらえる環境を整備することを目的に、アンケートモニターの実態を把握するための調査が実施されました。

なお、この傾向については日本マーケティング・リサーチ協会による「モニター管理者視点で見た現場の限界と調査改革の提言」でも指摘されています。

回答デバイスの約78%がスマートフォン

今回の調査で回答した5,989人の回答デバイスを確認したところ、約76%がスマートフォンからの回答となっていました。年代別で見ると、若年層ほどスマートフォンでの回答比率が高く、10代では約92%、20代でも約84%に上っています。60代においても半数を超える回答者がスマートフォンから回答しています。アンケート調査の回答インターフェースはスマートフォンブラウザからの回答を前提とした設計が不可欠になっていることが改めて明らかになりました。

回答時間は「夜自宅でくつろいでいる時間」が中心

日頃からアンケートモニターサイトやアプリでポイ活をしているユーザーに、どのような時間帯にアンケート回答をしているかを尋ねたところ、「寝る前の時間」が47.2%で最も多く、次いで「夕食後の時間」が39.9%という結果になりました。自宅でゆったりとくつろいでいる時間帯にアンケートに協力していることがうかがえます。スキマ時間を活用してアンケート協力しているというよりは、ある程度まとまった時間を確保できるタイミングでアンケートポイ活を実施しているモニターが多いと考えられます。

約98%のモニターがおおよそ正確なプロフィール情報を登録

アンケートモニターとして登録しているプロフィール情報(年齢、居住地、職種など)がすべて正しい情報であるかを確認したところ、「一部は正しくない情報で登録している」が8.5%、「ほとんど・まったく正しくない情報で登録している」が1.4%でした。通常、アンケートモニターのプロフィールは各メディアやサービス上で身元確認を行うわけではなく、モニター本人の自己申告によって成り立っています。登録された情報がすべて正しいことを前提にアンケート調査は実施されていますが、エビデンスがない以上、不正な情報が混入する可能性は否定できません。これらの不正なプロフィール情報にどう対処するかは大きな課題となっています。

なお、今回の聴取では不正なプロフィール登録をしていることに対してペナルティがないことを設問中で明示しており、実態に近い回答が得られている可能性が高いとされています。

不正なプロフィール登録の理由、約37%が「不安だから」

アンケートモニターとして登録している情報(年齢、居住地、職種など)が「一部は正しくない情報で登録している」「ほとんど・まったく正しくない情報で登録している」と回答したユーザーにその理由を尋ねたところ、最も多い回答は「正しい情報を登録することが怖い」で37.2%でした。続いて「引っ越し等により情報が変わったが変更手続きをしていない」が33.2%、「正しい情報を登録するのが面倒、煩わしい」が31.4%と続き、3つの回答の割合に大きな差は見られませんでした。また自由回答でも「正しい情報を登録することで個人を特定できてしまう」ことへの懸念が目立ったといいます。

アンケートサービス提供企業はアンケート調査の精度を向上させるため、調査実施主体のニーズに応じた多様なプロフィール情報を取得しますが、それがアンケートモニターの心理的な負担となり、「不正なプロフィール登録」を助長している可能性もあります。

提供企業は調査実施主体のニーズを満たしながらも、一方でモニターから取得すべき情報を見直し、アンケートモニターにとって安心で安全な環境を構築することが求められます。

約97%がおおよそ正確な回答をしている

続いて、アンケートに正確に回答しているかを尋ねたところ、「毎回すべて正確な回答をしている」が57.4%、「ほとんど正確な回答をしている」が39.8%と続きました。ほとんどのアンケートモニターが「おおよそ正確な回答をしている」といえます。

「なぜ正確な回答をしていないのか」を尋ねたところ、「同じような設問が続いて混乱する」が26.4%、「回答画面の操作がわかりづらい」が23.3%、「設問文や選択肢が長すぎる」が22.5%と続きました。いずれも回答のしづらさを理由とするものとなっています。アンケートモニターは意図的に不正確な回答をしているのではなく、アンケート回答体験の中ですべて正確に回答することを諦めてしまっているのではないかと分析されています。不正確な回答を減らすためには、アンケート回答体験を向上させるためのアンケート設問設計や回答画面が重要であると考えられます。

アンケートモニターを続ける理由はポイ活としての満足度

アンケートモニターサイトやアプリで回答を続ける理由について確認したところ、「たくさんポイントが貯められる」が44.7%、次いで「少額からポイント交換ができる」が35.5%、「ポイント交換先が多い」が29.3%と続きました。当然のことながら「ポイ活」を目的としてアンケート回答している以上、お得にポイントを得られるか、得られたポイントを効率よく使うことができるかを重視していることがわかります。アンケートそのものではなく、アンケート回答するWebサイトやアプリサービスに備わっている機能(ポイントの少額交換やポイント交換先)が、満足度に大きく影響すると考えられます。

また特筆すべき点として、年代が若いほど「たくさんポイントが貯められる」を重視する傾向が高いことがわかりました。若年層のアンケートモニター減少傾向への対策の1つとして、謝礼額の見直しが有効となる可能性があります。

アンケートモニターから持続的な協力を得るために

今回の調査を通じて、モニターはサービスへの不安やアンケート回答画面のわかりづらさや使いづらさというストレスから、不正確な情報を提供してしまうという傾向にあることがわかりました。調査実施主体がよりユーザー体験に配慮したアンケートを実施していくことは、モニターの維持のみならず、調査データの精度を高める上でも重要な取り組みになると理解しておく必要があります。また、メディア企業もモニターに向けた安心感の醸成やポイ活の利便性向上に取り組まなければなりません。調査実施主体とメディア企業それぞれがモニター減少の課題に向き合い、より高い体験価値を提供していくことが重要です。

出典元：株式会社プロダクトフォース プレスリリース