
株式会社システムリサーチ(本社:愛知県名古屋市)が展開する「創作品モールあるる」(通称:あるるモール)は、全国在住の25歳から45歳の既婚で子どもを持つ女性266名を対象とした「時短につながる買いもの」に関するアンケート調査を実施し、その結果を公表しました。
共働き世帯が増えている背景から、家事と育児、仕事を並行して担う女性の生活スタイルは大きな変化を遂げています。
今回の調査においては、共働き女性と専業主婦を比較することによって、時間に対する意識の相違や、時短に役立つアイテムへの需要の違いが浮き彫りになりました。
この記事の目次
調査結果について
共働き女性の約9割が「時間に余裕がない」と回答――時間不足が"日常化"している実態


「日常生活において『時間に余裕がない』と感じることがどのくらいあるか」という質問では、共働き女性の89.5%が「よくある」もしくは「時々ある」と答えています。
これに対して、専業主婦では同じ回答をした人は59.0%に留まっており、共働き女性の方が日々の時間不足をより強く感じていることが明らかになりました。
この調査結果により、共働き世帯においては「特定の時間帯だけ忙しくなる」という状況ではなく、恒常的に時間的ゆとりがない生活構造になっていることが読み取れます。
共働き女性の約7割が「時短につながる買いものが増えた」と回答
直近1年間における「時短につながる買いもの」の選択頻度を尋ねた質問では、共働き女性の74.4%が「増えた」または「やや増えた」と答えました。
専業主婦で同様の回答をした人は55.7%であり、両者の間には約20ポイントもの開きが見られています。
共働き女性にとって、時短につながる買い物は、仕事と家事、育児を同時にこなす生活を成立させるために不可欠な要素として位置づけられつつあることがわかります。
共働き女性が求めるのは「家事の効率化」より"その場で完結する"時短

「時短につながると思う買いもの」について質問したところ、共働き女性から特に高い支持を得たのは次のような項目でした。
・調理の手間が省ける食品(すぐ食べられる、レンジ調理などが可能なもの):59.1%
・家事の時間を短縮できる日用品(カット済み、使い捨て、片付けがラクなものなど):56.7%
・家事に使う時間を減らせる家電:31.0%
特筆すべきは、高額になりがちな家電製品よりも、食品や日用品といった日々消費する商品への支持が高いという点です。
このことは、共働き女性が望んでいる時短が「家事全体の効率化を図りたい」という包括的なものではなく、調理や後片付けなど、毎日必然的に発生する家事や調理の実際の作業を可能な限り減らしたいという具体的なニーズであることを示しています。
とりわけ、調理の手間を省ける食品や、片付けが楽な日用品が支持を集めている背景には、家事をすべて機械や家電に委ねるのではなく、自分の手で行う作業は維持しながらも、その負担だけを軽減したいという意識があると考えられます。
本調査の結果から、共働き女性にとっての時短とは、時間を大幅に短縮することそのものよりも、日常生活の中で繰り返し発生する家事や調理の負担を直接的に減らすことであると捉えられていることがわかります。
そのため、需要が高まっているのは、毎日の生活の中で無理なく取り入れることができ、日常の家事負担を軽くするアイテムであると考えられます。
共働きが前提となる時代、時短消費は「生活インフラ」へ
共働き世帯が標準となりつつある現代において、時短アイテムは一部の多忙な人々のためのものという位置づけから、家族と過ごす時間や自分の余裕を確保するための生活インフラとしての役割を果たし始めています。
調査概要
調査対象:25歳から45歳の既婚で子どもがいる女性
調査期間:2025年12月12日
調査機関:クラウドソーシングサイト
調査方法:各質問項目の回答割合を算出
有効回答数:266名
創作品モールあるるについて

「あるる」は商品やサービスの魅力のみならず、『誰から購入するか』を重視しており、ショップの歴史、生産者の想い、職人の人柄を伝えるコンテンツが豊富に用意されています。その想いを理解した上で、気に入った商品と出会うことができます。今後も「人(店舗)と人(お客さま)」が集い、繋がる場所を目指して取り組んでいくとしています。
会社概要

社名:株式会社システムリサーチ
本社所在地:〒453-0861愛知県名古屋市中村区岩塚本通二丁目12番
代表取締役社長:平山 宏
出典元:株式会社システムリサーチ プレスリリース











