FamilyMartVision広告効果調査：継続出稿で第一想起率が2倍以上に向上、店舗内非取扱カテゴリーでも認知効果

2025年11月27日 2025年11月27日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

株式会社ゲート・ワン（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：藏田一郎）は、ファミリーマート店舗内のデジタルサイネージ・メディア「FamilyMartVision」などの店内メディアにおける継続出稿の広告効果をアンケート調査で検証し、その結果を公表しました。調査では、継続的な広告出稿によって当該カテゴリー内における純粋想起や第一想起が上昇することが確認されています。

この検証はファミリーマート店舗内に取り扱いのないカテゴリーを対象としており、FamilyMartVisionでの継続出稿により、店舗内での取り扱い有無に関わらず認知効果が期待できることが明らかになりました。

この記事の目次

1 背景：幅広い業種へのFamilyMartVision活用拡大
2 結果：第一想起の獲得に寄与
3 用語解説
4 調査概要
5 FamilyMartVisionとは
6 株式会社ゲート・ワン概要

背景：幅広い業種へのFamilyMartVision活用拡大

FamilyMartVisionは、2025年10月末時点で約10,600店舗への設置が完了しており、国内最大規模のリテールサイネージネットワークへと成長しています。2週間で延べ5,500万人にリーチ可能という規模から、ファミリーマート店舗に取り扱いのない広告主からの利用も増加傾向にあるとのことです。

店舗内で取り扱いのないカテゴリーにおいては、販促効果ではなく認知拡大を目的とした出稿が多く、特に第一想起の獲得が重要となります。こうした背景から、株式会社ゲート・ワンは店舗内で取り扱いのないカテゴリーにおいて、継続出稿が第一想起の獲得にどれだけ貢献するかを検証する調査を実施したとのことです。

結果：第一想起の獲得に寄与

調査の結果、出稿前のプレ調査では第一想起率2.9％、純粋想起率7.1％だったものが、FamilyMartVisionでの2週間出稿後には第一想起率4.0％、純粋想起率7.6％に上昇したことが明らかになりました。さらに注目すべきは、出稿を継続した約4ヶ月後の検証では、第一想起率が6.2％、純粋想起率が10.4％とさらなる上昇が確認されたことです。

今回の結果を世代別に分析すると、20代においてより高い効果が見られたことが明らかになったといいます。過去の複数の事例でもFamilyMartVisionは若年層へのアプローチに有効との結果が出ていましたが、今回の検証でも同様の傾向が確認されています。

株式会社ゲート・ワンでは今後も、アスキングデータによる意識変容検証に加え、アクチュアルデータによる統合リーチ検証や購買検証など、様々な角度からFamilyMartVisionの広告効果の可視化を進めていく方針だとしています。

用語解説

第一想起：
特定のカテゴリーやサービスについて質問されたとき、ヒントなしで最初に思い浮かぶブランドのことを指します。

純粋想起：
特定のカテゴリーやサービスについて質問されたとき、ヒントなしで思い浮かぶブランドのことを指します。第一想起と異なり、回答結果は複数ブランドになります。

アスキングデータ：
WEBアンケートなどで回答者のその時点における意識（記憶）の中から得られる回答データです。

アクチュアルデータ：
対象者の行動などから得られるログデータです。

調査概要

検証対象：2025年度ファミリーマート店舗で取り扱いのないカテゴリー
検証期間：出稿前1週間～出稿後4ヶ月
検証手法：WEBでのアンケート調査
各サンプルサイズ：1,000s（4ヶ月のみ 996s）
対象者：20-69歳男女
対象者条件：広告出稿時間帯における直近2週間以内ファミリーマート利用者
実査委託先：楽天インサイト株式会社
設問文：【XXX】について、あなたが思い浮かべる企業名を3つまでお書きください。
設問形式：自由回答（回答数3ヵ所、内必須回答1ヶ所）

FamilyMartVisionとは

全国47都道府県にあるファミリーマートには、毎日1,500万人以上の顧客が訪れています。株式会社ゲート・ワンは、この顧客との接点を持つファミリーマート店舗をメディアと捉え、全国のファミリーマート店内に設置される大画面のデジタルサイネージ「FamilyMartVision」から、旬なエンタメ情報や、アート、ニュース、地域情報等、来店する顧客へ様々な魅力あふれる映像コンテンツを配信しています。

また、エリア別や時間帯別のターゲティング配信、サイネージの視認率や店頭での購買などの広告効果の可視化、株式会社データ・ワンの持つ購買データを活用したデジタル広告サービスとの連携により、より高度な広告サービスを整備し、広告主となる企業へ新たな付加価値を提供していくとしています。