株式会社テレビ東京（本社：東京都港区、代表取締役社長：吉次 弘志）と株式会社テレビ東京コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：福田 一平）が運営するTVerCMセルフ出稿サービスは、利用者向けのレポート機能を大幅に拡充したことが発表されました。この機能強化により、CM視聴者の年齢・性別や興味関心などの詳細データを管理画面から直接確認できるようになっています。さらに、CM配信期間中からリアルタイムに近い形で視聴データなどのレポートを確認できるようになるなど、広告主がより迅速かつ詳細に広告効果を把握できる環境が整いました。
この記事の目次
レポート機能拡充の背景
テレビ東京グループが提供するTVerCMセルフ出稿サービスは、広告ポータルサイト「テレ東広告」上で2024年2月にサービスを開始して以降、急速に成長を続けているとのことです。2025年6月末時点では登録数が1200件を超える人気サービスへと発展しています。同社では今後もTVerCM出稿における利便性を高めるための機能開発を継続し、様々な顧客ニーズに応えながら広告効果向上につながる商品開発を積極的に推進していくとのことです。
テレ東のTVerCM セルフ出稿サービス レポート機能拡充の詳細
テレビ東京のTVerCMセルフ出稿サービスでは、これまで広告掲載終了後にのみ提供されていたレポート情報が、配信開始翌日から管理画面上でリアルタイムに確認できるようになったとのことです。この改善により、広告主は広告キャンペーンの進行中にデータを分析し、必要に応じて戦略を調整することが可能になります。
さらに、レポート内容も大幅に拡充されています。従来のレポートでは確認できた広告の再生数やクリック数といった基本データに加えて、新たに広告視聴者の性別、年齢、居住地域（都道府県）、興味関心といった詳細な属性情報、さらには広告が表示された動画コンテンツの情報まで取得できるようになりました。これにより、広告主はターゲットオーディエンスにどれだけ効果的にリーチできているかを詳細に分析することが可能になります。
新たに確認できるようになった項目の詳細
今回の機能拡充で、以下の項目が新たに確認できるようになりました。
- 広告視聴者の属性（年齢、性別）
広告を視聴したユーザーの年齢層と性別の分布を把握できます。これにより、ターゲット層へのリーチ状況を確認し、広告効果の検証が可能になります。 - 広告視聴者の都道府県区分
広告を視聴したユーザーの居住地域を都道府県レベルで把握できます。地域ごとの反応の違いを分析することで、地域特性に合わせたマーケティング施策の検討に役立てることができます。 - 広告視聴者の興味関心（上位10位）
広告視聴者がどのようなカテゴリに興味を持っているかを確認できます。システムでは該当者の多い上位10位までが表示され、以下のような多様な項目から構成されています：- ビジネス・経済
- 自動車
- テクノロジー・ガジェット
- ゲーム
- ラグジュアリー
- ショッピング・ファッション
- ヘルスケア
- 美容
- 教育・子育て
- 旅行
- 映画
- 金融・ファイナンス
- スポーツ・フィットネス
- 料理・グルメ
- ペット
- アート・芸術・音楽
- 環境・SDGsビジネス
- 広告が表示された番組・動画（上位10位）
どの番組や動画コンテンツで広告が視聴されたかを確認できます。各番組の放送回単位で表示され、上位10位までのランキングが提供されます。これにより、広告とコンテンツの親和性や効果的な配信環境を分析することができます。
なお、これらの属性データはTVerアンケートに回答したユーザーから収集されたデータを元にしており、レポートの集計対象は「ネットもテレ東」および「TVer」の両プラットフォームとなっています。
データを確認できる管理画面の例
以下は、実際の管理画面で確認できるデータの例です。視覚的に整理された形で各種データを閲覧することができます。
広告視聴者の都道府県区分表示例
広告視聴者の興味関心表示例
テレ東のTVerCM セルフ出稿サービスの概要
テレ東のTVerCM セルフ出稿サービスは、民放公式テレビ配信サービス「TVer」およびテレビ東京公式動画配信サービス「ネットもテレ東」で配信するCM広告の出稿をセルフサービス形式で行うことができるプラットフォームです。このサービスの最大の特徴は、CMを配信する対象番組の検索から、プラン検討、見積もり作成、広告審査、申し込み手続き、決済までの全工程をインターネット上で完結できる点にあります。
広告主は「テレ東広告」ポータルサイト上で、直感的な操作によって簡単にCM出稿の手続きを行うことができるため、これまでテレビCM出稿に必要だった複雑な手続きや専門知識の壁を大きく下げることに成功しています。これにより、従来はテレビ広告への参入が難しかった中小企業や新興企業にとっても、テレビメディアを活用したマーケティング施策を実施しやすい環境が整いました。
オンデマンド配信という特性を活かし、特定の番組やコンテンツに絞った広告配信も可能なため、ターゲットを絞ったピンポイントなプロモーションを低コストで実現できる点も大きな魅力となっています。今回のレポート機能拡充により、さらに効果測定の精度と利便性が向上し、より戦略的な広告運用が可能になりました。
テレビ東京グループでは、こうしたデジタルプラットフォームを活用した広告サービスの拡充を通じて、変化するメディア環境における新たな広告価値の創出に取り組んでいるとのことです。今後も顧客のニーズに応える機能開発を継続し、広告主と視聴者の双方にとって価値ある広告体験の提供を目指していくとしています。
出典元：株式会社テレビ東京 プレスリリース
