DOTZ調査：D2C企業の約8割がサイト離脱率50%以上、LINE施策に85%以上が高い期待を示す

LINEを専門とするマーケティングカンパニーであるDOTZ株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役：稲益 仁）が、LINEを活用したマーケティング施策の導入を検討しているD2C企業のマーケティング担当者111名を対象に実施した「D2C企業のデジタル集客実態調査」の結果が公開されました。

調査の背景

近年、SNSや広告などデジタルを活用した集客施策が多様化しており、D2C企業では自社サイトへの流入拡大に向けて様々な取り組みを行っています。しかし一方で、「ユーザーがすぐに離脱してしまう」「広告費が成果につながらない」といったサイト離脱率に関する課題も多く、マーケティング担当者の約3人に1人が「成果を感じられていない」という状況が明らかになりました。

対策としては「ページ表示速度の高速化」や「チャットボットの設置」、「UX/UI改善」などが実施されていますが、施策が分散し効果が見えにくいという課題も浮き彫りになっています。

このような状況の中で注目を集めているのが、LINEを活用したコミュニケーション施策です。「新規顧客の獲得」や「継続的なコミュニケーション」への期待が高く、即時性や双方向性を活かして離脱防止や再アプローチに効果的であると考えられています。一方で、「コスト」や「運用ノウハウ」「社内体制の整備」などが、LINE施策導入のハードルになっていることも明らかになりました。

この調査では、ECサイトにおける離脱の現状、具体的な対策、その成果実感の有無、LINE施策への期待と導入障壁など、マーケティング現場のリアルな声が浮き彫りになっています。

カリトルチャット サービスURL：https://dotz.co.jp/service/karitoruchat/

インターネット調査概要

調査名称：D2C企業のデジタル集客実態調査
調査期間：2025年6月17日〜6月18日
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査対象：D2C企業に勤めており、現在はLINEを活用した施策を実施していないが、今後LINEでの施策を強化したいと考えているマーケティング担当者111名

サイト訪問者の平均離脱率「50%以上」が約8割を占める結果に

今回の調査によると、D2C企業のマーケティング担当者の78.4％、つまり約8割が、自社ECサイトにおいて「訪問者のサイト平均離脱率が50％以上である」と回答しています。さらに注目すべき点として、離脱率が「90％以上」と深刻な状況にある企業が10.8％存在することも明らかになりました。

離脱対策は多様化し、施策が分散する傾向に

サイト離脱対策として最も多く実施されているのは「ページ表示速度の高速化（61.3％）」で、多くの企業が取り組みやすい改善策として注力していることがわかります。次いで「チャットボット/友人チャットの設置」や「サイトUX/UIの改善」、「コンテンツ拡充」など、ユーザー体験の向上を目的とした施策が続いています。

離脱対策の手応えは、約3社に1社が「成果を感じていない」

サイト離脱に対して様々な対策を講じている企業のうち、約3社に1社（34.5％）が「成果を感じていない」と回答しています。その理由としては、「実施施策がターゲットユーザーに合っていない（52.6％）」、「離脱の原因が特定できていない（39.5％）」、「離脱後の再アプローチの仕組みが弱い（39.5％）」が挙げられています。

今後の離脱防止施策として、LINEを活用した施策をしたいが約8割以上

サイト離脱防止施策におけるLINEの活用については、「かなり高い」「やや高い」と回答した企業が85.6％に達し、多くの企業が前向きな意向を示していることがわかります。「全く高くない」「わからない」との回答はなく、LINEチャネルに対する高い関心が示されています。日常的な利用の多さに加え、即時性や双方向性といった特性が、離脱防止や再アプローチの手段として効果的だと評価されていると考えられます。

LINE施策の期待は「新規顧客獲得」と「継続的コミュニケーション」

LINE施策に対して最も期待されているのは「新規顧客獲得（55.0％）」であり、多くのD2C企業が購買につながるチャネルとしてLINEを重視していることが明らかになりました。また、「継続的なコミュニケーション」や「リピート促進」など、関係性の維持・強化を目的とした活用も上位に挙がっています。さらに、ブランド理解や顧客データ活用など、中長期的なマーケティング効果への期待も一定数あることがわかりました。

LINE活用のマーケティング施策の導入・強化の壁は「費用対効果」、「予算確保」

LINE施策の導入・強化にあたっての課題として最も多く挙げられたのは、「費用対効果への不安（51.4％）」であり、コストや成果の見通しの難しさが導入の壁となっていることが浮き彫りになりました。

次いで「予算の確保ができない（46.8％）」が続き、費用面での懸念が特に大きい傾向が見られます。

また、運用ノウハウや社内リソースの不足、理解・承認の壁など、体制面での課題も多く指摘されています。

LINEマーケティング支援サービス「カリトルチャット」について

「カリトルチャット」は、LINE公式アカウントを活用したサービスで、サイト離脱を防ぐバナーを訪問者の離脱タイミングで表示し、LINE公式アカウントへの誘導を行います。誘導後は、DOTZ社が企画・設計・制作したチャットボットが接客を行い、訪問者のサービス理解を深め、態度変容を促進することで、成果へと導くというものです。

サービスの特長

1：完全成果報酬型の課金形態
初期費用、月額費用は全て無償で提供され、獲得した成果数に応じて報酬が発生する完全成果報酬型の料金プランを採用しています。

2：単一商材だけではなく、複数商材に対応可能
商品点数が10万点を超えるような複数商材の企業にも、データフィードを活用することにより導入が可能となっています。

3：新規のみならずCRM領域までLINE公式アカウント運用を委託可能
新規顧客獲得のみならず、コンバージョン後のCRM運用までを委託することが可能なサービスとなっています。

4：専門性の高いマーケティング支援
DOTZ社は、LINE公式アカウントを専門としたマーケティング支援を行う会社であり、累計400以上のアカウント支援実績を持っています。国内で9名のみが認定されたLINE Frontlinerの資格を持つ稲益氏が代表を務め、専門性の高い運用支援を提供しています。

会社概要

社名：DOTZ株式会社
所在地：東京都目黒区青葉台4-4-12 THE N3 2F
代表取締役社長：稲益 仁
設立：2020年11月
事業内容：LINE公式アカウントを活用したマーケティング支援サービスの提供

出典元：DOTZ株式会社