
ノウンズ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:田中啓志朗、以下「ノウンズ」)が、同社が提供するアンケートアプリ「Knowns App」を通じて、全国の一般生活者2,882名を対象に「Nintendo Switch 2 の抽選販売と転売に関する意識調査」を実施したことを発表しました(調査期間:2025年6月18日〜6月19日)。
Nintendo Switch(2017年発売)の際に深刻化した転売問題や、近年のPS5など次世代ゲーム機の"品薄×高額転売"騒動を受け、任天堂社はSwitch 2の販売初期段階で「正当なファンが定価で購入できる販売方法」として抽選予約制を採用しました。これを受けてノウンズ株式会社は、全国の一般生活者を対象に、抽選販売の実態と転売に関する意識を明らかにするための調査を実施したとのことです。
この記事の目次
"ほぼ社会現象級"の認知浸透
Q:任天堂が正式発表した「Nintendo Switch 2」の存在を知っていますか?
発売済みである現在、回答者の9割が存在を認知し、うち6割以上が「知っていて内容も把握している」と答えており、スペックや発売時期など詳細情報まで届いていることがわかります。
当選率約27%でも"8割超が再チャレンジ宣言"で熱量衰えず
Q:「Nintendo Switch 2」の予約抽選に申し込んだことがありますか?

(申し込んだことが)ある:35.4% (申し込んだことが)ない:64.6%
Q:「Nintendo Switch 2」の予約抽選の結果はどうでしたか?

当選した:26.8% 落選した:73.2%
Q:今後、再度予約抽選に申し込む予定はありますか?

必ず申し込みたい:45.5% できれば申し込みたい:35.5% 迷っている:11.3% 今後は申し込まないと思う:7.6%
調査によると、抽選に申し込んだことが「ある」と回答した人(999名)のうち、当選したのはわずか26.8%(268名)となっています。これはPS5の初期抽選期(当選率10%前後)の事例と比較すればやや高い数値ですが、それでもなお"確率ガチャ"と呼ぶに十分な狭き門であることがうかがえます。また、抽選参加経験者の8割以上が再挑戦を表明しており、手に入るまで挑戦する強い購買意欲が示されていることが明らかになっています。
転売対策への評価とフラストレーションが交錯
Q:予約抽選という販売形式についてどう思いますか?(複数選択可)

公平で良いと思う:1,435名 転売対策になって良い:984名 仕方ないと思う:807名 当たらないので不満:529名 転売対策になっていない:461名 店頭先着のほうが良い:227名
調査結果によれば、「公平で良い」という回答が最多となっており、希少な在庫をランダムに配分する仕組みについて、大多数が"機会の平等"を感じ取っていることがわかります。一方で、約5人に1人が「当たらないので不満」と回答しており、"公平だが当たらない"というジレンマが顕在化し、抽選制自体にストレスを感じている層が一定数存在することも示唆されています。
"高い""転売はNG"…それでも約4割が転売容認
Q:「Nintendo Switch 2」の正規価格(本体のみメーカー希望小売価格:49,980円)設定についてどう感じますか?

高いと感じる:53.5% 適正だと感じる:42.2% 安いと感じる:4.3%
Q:転売価格で「Nintendo Switch 2」を購入することに対してどう思いますか?

高すぎて買う気になれない:48.8% ある程度の上乗せなら許容できる:22.5% 欲しければ高くても買う:17.4% 特に気にしない:11.4%
Q:「Nintendo Switch 2」の転売という行為そのものについて、あなたの考えに最も近いものをお選びください。

モラル的に受け入れられない:57.9% 本当は良くないと思うが仕方ない:24.9% 問題はないと思う:9.4% 特に気にしたことがない:7.8%
正規価格49,980円については半数以上が「高い」と回答しており、一定の価格抵抗感がみられることが明らかになりました。さらに別の設問では、約6割が転売行為をモラル的に否定する結果となっています。
しかし、興味深いことに約4割(「ある程度の上乗せなら許容できる」22.5%、「欲しければ高くても買う」17.4%)が転売価格での購入を受け入れる意向を示しました。
この結果は「価格評価」「倫理的評価」と「実際の購買行動」が必ずしも一致しないことを示唆しており、希少性や購入タイミングなどの限定要因が購買意思決定を大きく左右している可能性があることがうかがえます。
インフレ下でも、高頻度プレイヤーが購買牽引
Q:普段どの程度ゲームをプレイしますか?

ほぼ毎日プレイしている:24.9%(717名) 週に数回はプレイしている:21.5%(620名) 月に数回程度プレイしている:16.6%(479名) 年に数回、気が向いたときだけプレイする:14.4%(414名) まったくプレイしない:22.6%(652名)
Q:物価が高騰する中でも、ゲームにはお金をかけたいと思いますか?

強くそう思う:9.1%(261名) まあそう思う:33.1%(955名) あまりそうは思わない:31.0%(479名) 全くそうは思わない:26.9%(774名)
ゲームへの支出意向はプレイ頻度におおむね比例していることが調査から明らかになりました。ほぼ毎日または週に数回プレイする高頻度層では「ゲームにお金をかけたい」と答える人が過半数を占めた一方、月に数回以下の低頻度層では同意率が大きく低下する傾向が見られました。このことから、支出余地が大きいのはコアプレイヤー層であることが示唆されています。
まとめ
調査結果からは、Nintendo Switch 2が発売後まもなく高い関心を集める一方、供給状況や販売方式をめぐるさまざまな見方が存在することが確認されました。抽選販売は公平感が一定程度評価される反面、当選機会の限られ方に対しては不満や疲労感を示す回答も見受けられます。価格については割高とする声が相対的に多いものの、希少性を背景に上乗せ価格を容認する購買姿勢も一定数に認められ、転売行為そのものへの否定的な意識との間にギャップがうかがえました。正規流通の安定供給と、転売に対する倫理観・価格受容性のねじれをどう緩和するかが、今後の市場動向を左右する重要なテーマとなっていくと考えられます。
調査概要
調査名 | 「Nintendo Switch 2」の抽選販売の実態と転売に関する意識調査 |
調査期間 | 2025年6月18日〜6月19日 |
実施主体 | ノウンズ株式会社 |
調査対象 | 全国の一般生活者 |
調査対象者数 | 2,882名 |
調査方法 | Knowns Appを通じたインターネット調査 |
ノウンズ株式会社について
ノウンズ株式会社は、消費者の意識データを捉えるポイ活型モバイルアンケートアプリ「Knowns App」と、企業向けにそのデータを活用したサブスク型のリサーチSaaS「Knowns 消費者リサーチ」を展開しています。
「Knowns 消費者リサーチ」は、回収率の高いモバイルアンケートデータをもとに、定量・定性を横断したインサイト抽出を可能にする新しい調査プラットフォームです。マーケティング担当者が"使い倒せる"形で、リサーチの設計から結果分析までを一貫して支援し、日々の意思決定の精度とスピードの両立を実現しています。

会社名:ノウンズ株式会社
所在地:東京都渋谷区道玄坂1丁目7-1 渋谷グローリアビル5F
設立:2019年12月
代表者:代表取締役 田中啓志朗
事業内容:消費者データ分析サービス「Knowns 消費者リサーチ」の開発/販売および消費者から意識データを聴取するスマホアプリ「Knowns App」の運営。
出典元:ノウンズ株式会社 プレスリリース