株式会社ONE COMPATHが提供する国内有数の電子チラシサービス「Shufoo!（シュフー）」は、全国の男女15,823名に加え、企業向けメールマガジンに登録している29社の小売・サービス企業を対象に、「ブラックフライデー」に関する意識調査を実施しました。
2017年以来8回目の調査となる今回は、ついに「ブラックフライデー」の認知度が80%を超えました。この結果から、物価上昇や値上げの影響で消費者の生活防衛意識が高まっており、それに伴いブラックフライデーへの期待感が増していることが示されています。
«「ブラックフライデー」に関する意識調査»
■「ブラックフライデー」の認知度が初めて80%以上に到達し、年末商戦の前哨戦として定着しました。
■約半数の人がブラックフライデーでの買い物を計画しています。
■消費者は節約志向が高まり、食料品や日用品に加えて、ファッションや家電といった「自分へのご褒美」も期待しています。
■「お得な商品が多数用意されることを希望」と、ブラックフライデーへの期待が大きいです。
■予算のボリュームゾーンは1万円～3万円で、昨年よりも増加傾向にあります。
■「早期割引・先行セール」と「ネット・店舗限定セール」が人気の施策です。
■昨年よりも実施企業が増加しており、良好な日取りも相まって消費の回復に寄与すると期待されています。
【「ブラックフライデー」認知度の詳細】
「ブラックフライデー」を知っているかという質問に対し、83.7%の人が「知っている」と回答しました。これは昨年の75.8%から7.9ポイントの上昇であり、調査開始以来初めて認知度が80%に到達しました。
年齢別に見ると、20代以上の約8割がこのイベントを認識しており、特に40代と50代ではそれぞれ86.0%と86.2%という高い認知度を示しています。これにより、ブラックフライデーが年末商戦前哨戦として定着していることが分かります。
■約半数が買い物意向を示しています
今年のブラックフライデーでの買い物意向を尋ねた結果、約47.2%が「買い物をしたい」と回答し、これは昨年よりも3.5ポイント増加しています。この傾向は前年と比較して着実に増加しています。
■買い物の内容について
ブラックフライデーでの購入を希望する人（n=7,472）に聞いたところ、最も多く挙げられたのが「日常的な食料品」（70.5%）であり、次に「日用品・衛生用品」（23.8%）が続きました。値上げが続く中で、「米が高いので安くなった時に買いたい」（40代女性）や「トイレットペーパーやキッチンペーパーといった消耗品の買いだめをしておきたい」（30代女性）といった節約志向の声が寄せられています。
また、「自分へのご褒美」としての利用もあり、約37.6%が「新しいダウンジャケットを購入予定」（60代男性）や「美容機器を自分へのご褒美として欲しい」（30代女性）などと答えています。特に、「ファッション・衣料品関連」（38.0%）や「健康・美容関連」（9.3%）の商品が人気です。高級食材への関心もあり、「ホタテや馬刺しを安く買いたい」（20代女性）や「高級ウィスキーやワインも」（60代女性）などの声も上がっています。家電（18.0%）も人気で、「新しい電子レンジを考えています」（40代男性）という意見もあります。
■「お得な商品がたくさん欲しい」との期待が大きいです
「ブラックフライデーセールに関する希望」を尋ねたところ、「通常のセールよりお得な商品をたくさん提供してほしい」という回答が44.1%で最も多かったです。この期待感は昨年同様の質問と比較しても大幅に増加しています。続いて「実施店が増えてほしい」（42.0%）、「普段購入できないものを安く購入したい」（31.2%）という回答も見られ、「もっと多くの企業に参加してほしい」との声が多く、消費者はブラックフライデーに対して大きな期待を抱いています。
■予算が増加傾向にあります
今年のブラックフライデーでの購入予算について、「5千円～1万円未満」が28.4%で最多で、次いで「1万円～3万円未満」が25.6%という結果でした。昨年と比較し、「3千円未満」（13.6%）や「3千円～5千円未満」（17.4%）の割合は減少していますが、1万円以上の予算が増加する傾向があり、購買意欲が高まっています。
■人気の施策について
アメリカにおける「ブラックフライデー」は11月の第4木曜日の翌日の金曜日に行われますが、日本では11月23日の勤労感謝の日の周辺での実施が一般的です。また、最近では11月初めからの早期割引セールや予約販売が増えています。これに関連して、ブラックフライデーの前に実施される「早期割引・先行セール」に参加したいと考える人は80.0%、予約販売会に興味を示す人は56.5%です。ネットや店舗限定でのセールに参加を希望する人も73.1%に達しています。
■実施企業数が昨年から増加しています
小売やサービス業の企業に対すると、「今年のブラックフライデーに関する集客施策」についての調査が行われた結果、24.1%の企業が実施すると回答し、4社に1社が計画しています。今年は日取りが良く、消費の回復が期待されています。
出典元：株式会社ONE COMPATH
