オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現を目指す「ギフトモール オンラインギフト総研」は、アフターコロナのギフト行動の実態を探るため、2023年1月から2023年12月までの1年間のギフト購入実態（オンライン、リアル店舗含む）について、全国10代～50代の男女、合計2,250人を対象に調査を行いました。年齢別の分析や過去調査との比較を通じて、ギフト利用に関するコロナ禍前後における実態が明らかになりました。以下、ご報告いたします。
この記事の目次
■調査結果のポイント
今回の調査では、コロナ前（2019年8月〜2020年7月の1年間でのギフトの購入についての調査 2020年8月に調査実施）、コロナ後（2023年1月〜2023年12月の1年間でのギフト購入についての調査 2023年12月に調査実施）の2回の調査における、ギフト購入行動について比較分析を行いました。その結果、以下3点の特徴が明らかになりました。
(1) ギフトの購入場所の変化
リアル店舗での店頭購入は軒並み減少し、ECサイトでの購入が増加した。
(2) ギフトの贈り方の変化
ソーシャルギフト機能を使ってギフトを贈る経験は大幅に増加した。
(3) ギフト購入における平均単価の変化
ギフト購入単価は、コロナ前とコロナ後では大きな変動はない。
ギフトモール オンラインギフト総研 所長 小川 安英
1998 年リクルート（現リクルート HD）入社。人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域に従事したのち、 ギフト領域におけるイノベーションを目指し、2020 年 7 月ギフトモールに参画。10 兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に着目し、利用率の推移や市場動向を分析。次世代ギフトの形を精力的に探求。
■オンラインギフト総研 小川による考察
(1) ギフトの購入場所の変化
コロナ禍による外出自粛により、リアル店舗（デパート・百貨店・ショッピングセンター等）の店頭におけるギフト購入件数は、コロナ前と比較して大きく減少しましたが、その後コロナ禍が収束し店頭での購入は回復傾向にあります。ただし、全体としてはコロナ前の水準にまでは戻っていない結果となっています。専門店、スーパーではほぼコロナ前の水準に回復しています。
一方ECサイトでのギフト購入は、コロナ前と比較して伸長しました。外出自粛せざるをえなかった時期に利用経験が高まったECサイトは、コロナ後に外出機会が高まった後も減ることはなく、全購入場所の中で最も多い購入場所として選ばれるようになりました。コロナ前後でギフトを購入する場所としてECサイトが定着したと考えられます。
(2) ギフトの贈り方の変化
ネットで購入してSNS等でURLを贈るサービスは「ソーシャルギフト」と呼ばれており、この数年で利用者が急増しています。このサービスの利用経験がコロナ前後で+10.0%と急増しました。これはコロナ禍の外出自粛により、店頭での購入機会やギフトを手渡しする機会が減少したことをきっかけにして、インターネットを利用した新たなギフトの購入の仕方・贈り方の認知が拡大したと考えられます。コロナ後はコロナ前と比較すると2.5倍以上に増加し、6人に1人は利用経験がある（16.6%）サービスとなりました。
年代別で見ると40代までの利用経験が多く、特に20代においては4人に1人は利用経験がある（20歳〜24歳：25.2%、25歳〜29歳：26.0%）との回答結果となっています。
大手SNSサービスのギフト市場参入に加え、百貨店や専門店などが自社商品をソーシャルギフトとして贈れるような取り組みを開始したことにより、ソーシャルギフトは若年層を中心として全世代においてギフトの贈り方の選択肢の一つとして定着したと言えるのではないでしょうか。
(3) ギフト購入における平均単価の変化
ギフト購入1回当たりにおける平均単価は、コロナ前後で大きな変化はなく、コロナ後の2023年はコロナ前と比較してほぼ変わらない平均単価（¥7,350→¥7,342）となりました。生活必需品や光熱費などの価格高騰の影響を受けている様子は今のところ見受けられない結果となっています。
＜調査概要＞
実施時期：2023年12月25日～29日
実施内容：インターネット上のパネルによる助成想起率調査
調査主体：株式会社ギフトモール オンラインギフト総研
https://giftmall.co.jp/souken
回答人数：全国15歳～59歳の男女2,250名（年齢性別均等割り付け／2023年1月からの1年間にギフト購入経験がある人）
※小数点以下の切り上げ、切り下げにより合計100%にならないことがございます。
※オンラインギフト総研 調べ
