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ソーシャルギフトとは？
ソーシャルギフトは消費者が商品を注文するとURLが発行され、LINEやメール、Twitterなどのソーシャルサービスを通じて、相手の住所や個人情報を知らなくてもギフトを贈ることのできる仕組みです。同じ意味合いでデジタルギフトという呼ばれ方もあります。
2009年にSNSであるmixiがmixi内アプリとしてサービスを提供した「ミクプレ」が、日本国内におけるソーシャルギフトの始まりのようです。当時はマイミク（mixi内の友人）に氏名や住所情報を知らなくてもプレゼントを贈れる仕組みとして利用されていました。
近年ではSNSの利用率が急速に伸びたことや新型コロナウイルスの影響により対面でギフトを贈りづらい状況にあったことで、ソーシャルギフトは市場を伸ばしています。ソーシャルギフトには2種類のギフトの形があります。実物の商品を贈る場合とポイントや店頭で商品と交換できる電子チケットを贈る場合です。
e-GIFT（イーギフト）とは？
当初、有名なポイントサービスや決済サービスで利用できる電子マネー、飲食店やコンビニで商品と交換できる電子チケットをプレゼントする仕組みのことを指していましたが、最近ではソーシャルギフトと同義で扱われることが増えています。
事業者の視点で考えると、元々、電子チケットと商品を交換する必要があるため実店舗やコンビニのような商品の引き換え窓口を用意することが必須でしたが、ソーシャルギフトと同義で扱われることが増えたため、必ずしもその限りではありません。
ソーシャルギフトを導入するメリット
従来のギフトは母の日や誕生日など記念日に商品本体が贈り先の手元にあることが必須条件でした。しかし、ソーシャルギフトではお祝いの気持ちを電子メッセージに乗せて写真やテキストで発信する点や、ギフトを受け取った方が個人情報を自ら入力する仕様により商品本体が記念日当日に手元にないギフトの形になっています。
こういった特徴から、ソーシャルギフトで販売する際に下記のメリットが考えられます。
- ギフト商戦で記念日ギリギリまで売上を伸ばすことができる
- 記念日を過ぎてから商品を発送するため発送作業が集中しない
また、通常の販売以外にも、個人情報を商品の受け手が入力する特性を活かして、商品認知を広げるためのギフティング（※１）を行えます。ソーシャルギフト（デジタルギフト）で発行されたURLをインフルエンサーに提供することで、インフルエンサーは知名度のあるプラットフォーム上に個人情報を入力することになります。そのため、認知度の低いブランドであってもギフティングを受けてもらいやすくなる傾向があるようです。
（※１）ギフティング・・・インフルエンサーに対して商品を提供し、SNS上での投稿を促して商品認知を拡大させる施策。
ソーシャルギフトで販売するデメリットと注意点
複数のECモールやネットショップを運営していて一元管理ツール（※２）を利用している事業者は導入に際して注意が必要です。LINEギフトやgifteeのようなソーシャルギフトプラットフォームを活用して販売する場合、システム連携ができない可能性があるからです。出店にあたって1店舗増えることになり、運用の負荷が変わるため、商品管理や在庫連携など現状活用している一元管理ツールで対応が可能なのかツール側への問い合わせを行ったほうが良いでしょう。
ギフトを受け取った方がすぐに商品の発送を依頼するとは限りません。また、プラットフォームによっては発送依頼が行われずに数日経過すると、注文がキャンセルされて返金される仕様になっています。銀行振込のようにお客様からの入金を待っている間、在庫を確保する感覚に近いですが、賞味期限や在庫状況を意識しながら販売を行う必要があります。
（※２）一元管理ツール・・・複数のECモール・ネットショップの商品、受発注、在庫を連携させて１画面で管理を行えるツール。
ソーシャルギフトにおすすめの商品
スイーツやフルーツ詰め合わせ、アルコール類やカタログギフトのような従来ギフトとして贈られやすい商品はよく売れています。それ以外にも気軽にギフトを贈りやすい仕様から1,000～3,000円の価格帯の商品が売れやすいようです。
各企業の利用者動向を確認したところ、ユーザー層としては女性比率が高く、20～30代のオンラインでアクティブに買い物をする方が多いです。特に情報感度が高い方が利用している傾向にあるため、商品を魅せるためのささげ（撮影・採寸・原稿）業務にこだわりが必要になるでしょう。
最後に：今後自社ECサイトにも機能が標準装備されるのか
e-GIFTをプレゼントするソーシャルギフトサービスは増えているものの、物販領域のサービスを展開しているプラットフォームはまだまだ少ないように感じます。個人間でハガキや贈答品を送る文化が徐々に減り、人のつながりの形がLINEやInstagramのようなオンラインが増えつつあります。
SNSではつながっているが対面で接触の経験がない人のつながりが増えゆく中で、住所情報や本名のような個人情報を贈り主に提供することなく、日頃の感謝の気持ちをやり取りできるソーシャルギフトは、今後ますます発展していくでしょう。
その中で、自社ECサイトにもソーシャルギフトに対応する機能が追加されることで、消費者にとっては新たな購入手段となるのではないでしょうか。商品を心から勧めたいと思っているブランドのファンにとって、ソーシャルギフトはニーズのある機能として受け入れられると思いました。
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