企業のSNS活用調査、Instagramが66.4%で最多 業種・規模で使い分け明確に

株式会社FUTUREWOODSは、営業支援ツール「FutureSearch」の企業データベースを活用し、企業のWebサイトでFacebook、X(旧Twitter)、Instagram、YouTube、LINEのいずれかのアカウントを確認できた284,281社について独自調査を実施しました。調査の結果、最も利用されているSNSはInstagramで66.4%を占め、業種や企業規模、設立年代によってSNSの選択が大きく異なることが判明しました。

今回の調査で明らかになった5つのポイント

調査によって判明した主な結果は以下の通りです。まず、Instagramを保有する企業はSNSを持つ企業の66.4%に達し、半数を超える51.4%の企業がSNSを1つだけ運用していることがわかりました。

次に、業種による使い分けが明確に現れています。情報通信業ではXの保有率が42.9%と全体平均の23.7%を大きく上回る一方、宿泊・飲食業ではInstagramが78.5%を占めています。

さらに、企業規模が大きくなるほどYouTubeの活用が進んでいます。従業員1~4人の企業では21.4%ですが、1000人以上の企業では60.6%に達しています。

設立年代別では、新しい企業ほどFacebook離れが進んでいることが特徴的です。2020年代設立の企業ではFacebookの保有率が33.1%にとどまる一方、2010年代設立の企業では55.6%となっています。

地域別では、東京都はX寄り、地方はInstagram寄りという傾向が見られました。東京都ではXが33.6%である一方、愛知県や福岡県ではInstagramが7割を超えています。

Instagramが66.4%で最多、半数超の企業は1つのSNSのみを運用

SNSを保有している284,281社を対象とした調査では、Instagramを保有する企業が188,824社(66.4%)で最も多く、次いでFacebookが140,434社(49.4%)という結果となりました。YouTubeとXはそれぞれ約4社に1社の割合で、LINEは約1割という状況です。Instagramが最も多く、Facebookが続くという順位は、帝国データバンクが2023年に実施した企業アンケート調査とも一致する結果となっています。

1社あたりの平均保有数は1.75で、半数を超える51.4%の企業がSNSを1つだけ運用していました。SNSの組み合わせパターンでは、「Instagramのみ」が73,470社(25.8%)で最も多く、「Facebookのみ」「Facebook+Instagram」が続いています。5種類すべてのSNSを運用している企業は1,668社(0.6%)でした。

業種によって異なるSNSの使い分け、情報通信業はX、宿泊・飲食や建設業はInstagram

業種別の分析では、SNSの使い分けが明確に分かれる結果となりました。情報通信業ではXの保有率が42.9%と全体平均(23.7%)を大幅に上回る一方、Instagramは45.3%と全業種の中で最も低い水準でした。対照的に、宿泊業・飲食サービス業(78.5%)や建設業(75.4%)ではInstagramが中心となっています。

建設業はInstagramに集中

建設業においては、Instagramが75.4%を占める一方、Xは10.6%にとどまっています。施工事例など写真で効果的に伝えられる情報を持つ業種では、Instagramが主要な発信手段として活用されていると考えられます。

LINEは顧客との接点が多い業種で高い保有率

LINEの保有率は、不動産業・物品賃貸業(18.7%)や金融業・保険業(17.8%)で高くなっています。法人種別では医療法人の18.6%がLINEを保有していました(全体平均10.4%)。問い合わせや予約など、顧客との個別のコミュニケーションに活用されている様子がうかがえます。

なお、LINEは公式アカウントが店頭やQRコードで案内されることが多く、Webサイトに掲載されにくいため、実際の利用状況より低く集計されている可能性があります。LINEの数値については、業種間などの相対的な比較として参照する必要があります。

企業規模が大きいほどYouTubeの活用が進む、従業員1000人以上では60.6%

従業員規模別の分析では、YouTubeの保有率が企業規模に比例して大きく上昇することが明らかになりました。従業員1~4人の企業では21.4%ですが、100~299人で39.4%、1000人以上では60.6%に達しています。帝国データバンクの調査でも、InstagramやYouTubeは大企業の活用割合が中小企業を大きく上回るとされており、同様の傾向が確認されています。

1社あたりの平均保有数も、従業員1~4人の1.73から1000人以上の2.13へと増加しており、規模の大きい企業ほど複数のSNSを使い分けています。採用活動や企業ブランディングのための動画発信に、十分な人員や予算を割けるかどうかが差として現れていると考えられます。一方でLINEは、従業員1~4人(11.5%)から1000人以上(8.0%)へと、規模が大きいほど保有率が低くなる傾向が見られました。

新しい企業ほどFacebook離れが進む、2020年代設立企業はFacebook33.1%・Instagram75.6%

設立年代別の分析では、2020年代に設立された企業においてFacebookの保有率が33.1%にとどまり、2010年代設立企業(55.6%)から大幅に減少していることがわかりました。その一方でInstagramは75.6%、LINEは13.6%と、いずれも全年代で最も高い水準となっています。

2000年代・2010年代に設立された企業では、Facebookが約5割と当時の主流だったSNSが現在も使われ続けています。一方で、設立間もない企業は最初からInstagramやLINEを選択しており、企業が設立された時代のSNSトレンドが、そのまま現在の活用状況に反映されていると言えます。

東京はX寄り、地方はInstagram寄りの傾向

本社所在地別の分析では、東京都のX保有率が33.6%と全体平均(23.7%)を大幅に上回る一方、Instagramは58.5%と他の地域より低い水準でした。情報通信業などXを活用する業種が多いことが影響していると考えられます。対照的に、愛知県(71.1%)や福岡県(69.9%)、宮崎県(75.9%)などでは、Instagramが7割を超えています。

まとめ:SNSの使い分けには企業の個性が表れる

企業のSNS活用は、Instagramを中心に広がりを見せている一方で、業種や規模、設立年代、地域によって使い分けが大きく異なることが明らかになりました。どのSNSを活用しているかには、事業の内容や顧客との接点の持ち方、企業が設立された時代など、その企業の個性が表れています。企業へアプローチする際にも、SNSの活用状況は、相手の関心や発信への姿勢を知る重要な手がかりになると言えます。

営業支援ツール「FutureSearch」について

FutureSearch(フューチャーサーチ)は、営業リストの作成からお問い合わせフォーム営業まで一貫して行えるBtoB営業支援ツールです。業種や地域、従業員規模に加えて、「Instagramアカウントあり」などSNSの活用状況でも企業を絞り込めるため、SNS運用支援や広告、動画制作などのサービスを提供する企業は、提案先に適した営業リストを簡単に作成することができます。

調査概要

調査主体:株式会社FUTUREWOODS(営業支援ツール「FutureSearch」)

調査対象:FutureSearchの企業データベースのうち、Facebook、X(旧Twitter)、Instagram、YouTube、LINEのいずれかのアカウントが企業のWebサイト上で確認できた284,281社

データ時点:2026年10月30日

主な集計項目:SNS別の保有率、SNSの組み合わせ、業種・従業員規模・設立年代・本社所在地別の保有状況

会社情報

会社名:株式会社FUTUREWOODS

所在地:東京都文京区向丘1-8-13 PLANEX813ビル3F

代表者:小浜勇人

設立:2015年9月25日

事業内容:営業・マーケティング領域のDX支援ツール『FutureSearch』の運営、ABMを最大限に効率化できるマーケティング(営業企画・営業推進)部門向け営業DX営業企画・マーケティング・インサイドセールスのためのデータ駆動型ABM企業データベース『SalesRadar』の運営、データ解析に伴うコンサルティングや各種の研究支援、その他マーケティング・ソリューションの企画・開発・支援

出典元:株式会社FUTUREWOODSのプレスリリース