LIDDELL、AIO支援サービスをコマース対応にバージョンアップ―AI検索時代の商品情報最適化を支援

SNS・インフルエンサーマーケティングを主軸に、ファン・コミュニティとAI技術を融合した「人を中心としたマーケティング事業」を手がけるLIDDELL株式会社(本社:東京都港区、代表取締役CEO:福田晃一)が、2026年10月21日(水)より、AIO(AI最適化)支援サービスをコマースに対応したサービスへとバージョンアップし、提供を開始することを発表しました。

同社は2025年7月より、生成AIに引用されやすい文章コンテンツを制作するAIEO支援サービスの提供を行ってきました。今回のバージョンアップでは、支援対象を文章から商品・サービス情報全体へと拡大するとのことです。AIの回答画面に表示される比較表、商品候補、画像、購入先リンクのそれぞれにおいて、自社情報が正確に使用されるように、価格・仕様・画像・比較根拠・販売先データの整備を行います。

背景:AIが商品比較から広告出稿、購入案内まで担う時代へ

TikTokは2026年5月開催の「TikTok World」において、「TikTok Ads MCPサーバー」を発表しました。これはAIエージェントが広告キャンペーンの企画から出稿、最適化までを実行できるようにする仕組みです。さらに10月5日(米国時間)には、2つの新機能を発表しています。会話形式で商品探しから購入手続きまでをサポートするAIエージェント「Shopping Assistant」と、フィードから外部サイトへ遷移せずに購入が完結できる「Buy Direct」です。TikTok for Business Japanは、これら2つの機能について2027年頃に国内提供を予定していることを公表しています。

こうした動きは他のプラットフォームにも広がっています。OpenAIは2026年8月、日本におけるChatGPT広告の提供開始を発表しました。Googleも2026年1月、AI ModeやGeminiでの商品発見に対応するため、商品データの属性を追加しています。

消費者が商品を探す場所は、検索結果の一覧からAIとの対話の中へと移行しつつあります。

その際にAIが参照するのは、記事の文章だけではありません。価格・仕様・在庫・画像・販売先といった商品データそのものが使用されます。項目に欠落があったり、公式サイトとECモール間で価格に齟齬があったりすると、比較候補から除外されたり、誤った情報のまま紹介されてしまう可能性があります。

サービス概要:AIEO・LLMO・GEO・AEOにコマースの視点を統合

AIへの最適化については、AIEO、LLMO、GEO、AEOなど様々な呼称が存在しています。しかし、大半は「AIの回答に文章として引用されること」を目標としています。同社のサービスはこれらを総称して「AIO」として取り扱い、文章の引用に加え、比較・画像・購入導線において自社の商品やサービスが正確に採用されるための情報整備まで包括的に支援するとのことです。

AIブランド診断(期間:2週間~)

まず、優先すべき商材と、顧客がAIに投げかけると想定される質問を決定します。その上でChatGPTやGoogleのAI検索などの画面で実際の表示状況を確認し、比較項目の過不足、情報の誤り、画像、リンク先、競合との差異を洗い出します。最終的に、整備の優先順位と90日間の改善計画を提出します。標準プランは1ブランドあたり、重点商材5件、質問20件、対象環境2種類となっています。

商品情報の整備(期間:4~6週間)

商品名、カテゴリ、価格と条件、仕様、対象者、利用シーン、比較軸、画像と使用権、販売先URL、在庫・更新日時を「商品情報台帳」に整理します。比較に使用する主張には出典と根拠を記録し、公式サイト・EC・商品フィード間の不一致を修正します。商品フィードや構造化データについては、各媒体の仕様に適合した設計書を作成します。実装はCMS・ECの管理権限と技術条件を確認した上で、企業の開発担当者と連携して進めます。対応媒体は、Google Merchant Centerなど日本で利用可能なものから順次拡大していくとのことです。BtoBやサービス商材の場合は、料金条件、導入要件、事例、問い合わせ導線を中心に整備します。

月次の改善運用

毎月、情報の更新、固定した質問群での表示の再確認、改善提案を実施します。AIの回答は日時や条件によって変動するため、地域・日時・質問・実行回数を記録します。1回表示されただけでは効果があったとは判断しないとのことです。

成果の確認:「表示されたか」だけでは評価しない方針

毎月報告する内容は、運用で管理可能な指標です。必須項目の充足率、情報の不一致件数、更新の遅延、画像やリンクの不備件数を確認します。結果の指標としては、固定した質問群においてブランドが言及された割合、比較候補に入った割合、画像やリンクが表示された割合を確認します。併せて、計測可能な範囲でAI経由の流入とコンバージョンも確認します。

LIDDELLが手がける理由:SNSとAIの両面で商品の「伝わり方」を熟知

LIDDELLは12年間にわたり、国内最大級50,000人のインフルエンサーネットワークと累計7,000社の支援を通じて、商品がSNS上でどのように紹介され、どのように比較され、どのように選ばれるかに取り組んできた実績があります。2025年7月からは、AIX for Contentsにより生成AIに引用されるコンテンツ制作を支援しています。また、観光分野では、AIの回答に含まれる地名の誤りなど、不正確な情報を計測・報告してきた経験も持ちます。こうした経験から、SNSでの見え方とAIでの見え方を、一つの窓口で統合して確認・改善できる体制を提供するとのことです。

提供概要

代表コメント:LIDDELL株式会社 代表取締役CEO 福田晃一

「AEO対策というと、SEOのように記事をAIに引用されやすく書き直すことだと考えられがちです。AIが商品を比較し、購入まで案内するようになると、それだけでは不十分です。価格は正確か、画像は使用可能か、比較の根拠を示せるか、どこで購入できるか。AIは、公開されているこうした情報をそのまま材料にして、消費者に回答します。

私たちは12年間、SNS上で商品がどのように語られ、どのように選ばれるかに向き合ってきました。インフルエンサーの投稿で魅力が伝わっても、リンク先の情報が古ければ購入にはつながりません。AIでも同様のことが起こります。魅力を伝える表現と正確な商品データが揃ったときに、初めて選ばれる候補に入ります。

当サービスでは、まず自社の商品がAIの画面でどのように見えているかを一緒に確認するところから始めます。目標は、担当者の方が自分たちで情報を更新し、確認し続けられる状態を作ることです。」

今後の展望:AI上で商品が発見され、比較され、購入されるまでを支援

TikTokのShopping Assistantなど、国内で新たに提供されるAIコマース機能にも、仕様が公開されたものから順次対応していく予定です。AI上で商品が発見され、比較され、購入されるまでの流れを、データ整備と運用の両面から支援していくとのことです。

LIDDELLはこれからも「個人の影響力を、人々の未来のために。」というミッションのもと、テクノロジーを活用して人の可能性を最大限に引き出し、企業課題の解決に取り組んでいくとしています。

会社概要

会社名:LIDDELL株式会社(リデル)
所在地:東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー12F
代表者:代表取締役CEO 福田晃一
設立:2014年10月
事業内容:SNS・インフルエンサーマーケティング支援、運用型SNS・インフルエンサー広告プラットフォーム「INFLUFECT」の提供、ファンコミュニティ構築支援「COMMUDA」、AI・人的資本クラウドサービスの提供
ミッション:個人の影響力を、人々の未来のために。

出典元:PR TIMES