生成AIを買い物で活用した人の34.0%が商品選びに利用、半数がAIの回答で購入を変更した経験あり―Itera調査

株式会社Itera(本社:東京都新宿区、代表取締役:武藤 尭行)が、全国18歳から70歳までの男女2,000名を対象にした「買い物に関するアンケート」と、EC・通販において生成AIを活用した経験を持つ300名を対象とした「買い物に関するAI活用のアンケート」を実施しました。

この調査により、直近1年以内に商品・サービス選びで生成AI・AI検索を利用した人が34.0%に達することが明らかになりました。さらに、EC・通販でAIを活用した人のうち45.7%が、自分では知り得なかった商品・ブランド・ショップをAIから提案された経験を持ち、50.3%がAIの回答をきっかけに購入を中止した、あるいは別の商品・ブランドへ変更した経験があることが分かりました。

調査結果のポイント

• 直近1年以内に商品・サービス選びで生成AI・AI検索を使用した人は34.0%(n=2,000)。内訳は「何度もある」が19.2%、「1〜2回ある」が14.8%となっています
• 生成AIで調べたジャンルの第1位は「家電・ガジェット」39.6%。第2位「旅行・ホテル」31.5%、第3位「飲食店」28.0%(n=679・複数回答)となっています
• EC・通販でAIを活用した人のうち、AIから知らなかった商品・ブランド・ショップを提案された経験を持つ人は45.7%(n=300)です
• 提案された人のうち、76.6%が詳細に調べ、33.6%が実際に購入しています(n=137・複数回答)
• AIの回答をきっかけに購入を中止した、あるいは別のブランドへ変更した経験を持つ人は合計50.3%(n=300)です
• そのきっかけは「評判に関するネガティブな記述」42.4%、「ネガティブなレビュー・口コミの引用」39.1%、「他の商品との比較で不利な評価」33.1%が上位となっています(n=151・複数回答)
• AIの回答をそのまま判断材料にした人は17.0%。83.0%は別の情報源で確認しています(n=300)
• AIの回答と公式サイトが食い違った場合に信用するのは「公式サイト」42.0%、「ECサイトのレビュー・口コミ」26.3%、「生成AIの回答」8.3%(n=300)となっています
• 「企業・ショップは生成AIに自社がどう回答されているかを把握・改善すべき」と考える人は72.0%(n=300)です

調査結果の詳細

1. 買い物で生成AI・AI検索を使用した人は33.95%(n=2,000)

全国18歳から70歳までの男女2,000名に対し、直近1年以内に商品やサービスを選ぶ際、ChatGPTやGeminiといった生成AI・AI検索を使用して情報収集をした経験があるかを質問したところ、以下のような結果が得られました。

「何度もある」と「1〜2回ある」を合わせた利用経験者は679名で、33.95%となりました。同社が2026年8月に実施した調査では、転職活動で生成AIに質問した人は26.0%(n=880)、住まい探しで生成AIに質問した人は23.5%(n=507)であり、買い物はこれらを上回る結果が得られました。

2. 生成AIで調べたジャンルは「家電・ガジェット」39.6%が最多(n=679・複数回答)

3. 商品・ショップ選びに使用したAIはChatGPT 54.0%、Gemini 49.7%(n=300・複数回答)

EC・通販で生成AI・AI検索を活用した経験のある300名に対し、商品・ショップ選びに使用したことがあるAIについて質問が行われました。

4. 45.7%が「知らなかった商品・ブランド・ショップ」をAIから提案された(n=300)

提案された経験を持つ137名に対し、その商品・ブランドに対して取った行動について質問が行われました(複数回答)。

実際に購入した人は、EC・通販でAIを活用した300名全体に対して15.3%に相当します。

5. 50.3%がAIの回答をきっかけに購入を中止した・別のブランドへ変更した(n=300)

いずれかの経験を持つ人は合計50.3%となりました。標本規模を踏まえた95%信頼区間は44.6%から56.0%であり、おおよそ半数と解釈するのが妥当な水準です。

6. 購入を中止した・変更したきっかけは「ネガティブな記述」が42.4%で最多(n=151・複数回答)

前項で経験があると回答した151名に対し、きっかけとなった情報について質問が行われました。

上位3項目はいずれも、AIが自社をどのように説明しているかに関わる要素となりました。情報が古い、あるいは情報がほとんど出てこないという回答も、合わせて3割を超えています。

7. AIの回答を「そのまま判断材料にした」人は17.0%。83.0%は別の情報源で確認(n=300)

8. AIと公式サイトが食い違ったら「公式サイト」42.0%、「生成AIの回答」8.3%(n=300)

9. 「金額に関係なくAIに相談する」が38.7%(n=300)

「AIには相談しない」20.3%を除く79.7%が、何らかの金額帯でAIに相談する意向を持っていました。

10. 72.0%が「企業はAIでの自社の語られ方を把握・改善すべき」(n=300)

調査結果を受けて

今回の調査では、生成AIが買い物の候補を増やす方向と、候補から外す方向の両方に作用していることが判明しました。知らなかった商品を提案された人は45.7%で、そのうち33.6%が購入に至っています。一方で、AIの回答をきっかけに購入を中止した、あるいは別のブランドへ変更した経験を持つ人はおおよそ半数に達しました。

購入中止・切り替えのきっかけは、ネガティブな記述や口コミの引用、比較での不利な評価が上位を占めています。AIが企業や商品をどのように説明しているかが、購買の意思決定に影響を及ぼしていることがうかがえます。

一方で、AIの回答をそのまま判断材料にした人は17.0%にとどまり、83.0%は公式サイトやECサイトのレビューで確認していました。AIと公式サイトが食い違った場合は42.0%が公式サイトを信用しており、AIの回答が最終判断をそのまま代替しているわけではありません。AIの回答は、候補を絞り込む段階で機能していると考えられます。

これらの結果から、商品を販売する企業には次の対応が求められると同社は考えています。

• 自社の商品やブランドについて、生成AIがどのように回答しているかを定期的に確認すること
• 回答の中に誤った情報や古い情報がないかを点検すること
• AIが参照している口コミサイトや比較記事を把握すること
• 公式サイトの価格・仕様・在庫などの基本情報を正確に保ち、AIの回答を確認しに来た消費者が答えを得られる状態にすること

調査概要

※割合は小数第2位で四捨五入し、小数第1位まで表記されています。四捨五入の影響で合計が100%にならない場合があります。※標本誤差の目安は、n=2,000でおよそプラスマイナス2.2ポイント、n=300でおよそプラスマイナス5.7ポイントです(回答比率50%・信頼度95%の場合)。※n=300およびn=137、n=151の数値は、EC・通販で生成AIを活用した経験のある人を母集団とする割合です。全国の消費者全体を代表する数値ではありません。

会社概要

• 会社名:株式会社Itera
• 所在地:東京都新宿区西新宿3-3-13 西新宿水間ビル2F
• 代表者:代表取締役 武藤 尭行
• 設立:2025年12月
• 事業内容:LLMO計測・改善ツール「LLMOチェキ」の開発・提供、LLMOコンサルティング、AIマーケティングSaaSの開発・提供
• ミッション:成果の出せるマーケティングを、当たり前にする。
• ビジョン:AI時代のマーケティングインフラになる。

出典元: 株式会社Itera