トレーディングカード専門ECサイトのBuyee Connect導入が1年で3.1倍に増加、海外GMVも35.8%増

2026年4月23日 2026年4月23日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

　BEENOSグループでジャパニーズコンテンツの海外展開を支援しているBEENOS Solutions株式会社(所在地:東京都品川区、代表取締役社長:本間哲平氏)は、自社ECサイト向けの越境支援サービス「Buyee Connect(バイイーコネクト)」において、トレーディングカード専門ECサイトの導入件数が著しく伸長したことを発表しました。2024年末時点と2025年末時点を比較すると導入件数は3.1倍に増加しており、越境ECの基盤構築ソリューション「Buyee for Eコマース」での実装支援が進んでいるとのことです。また、2026年1月から3月におけるBuyee Connectでのトレーディングカードの海外GMV(流通総額)は、前四半期と比べて35.8%の増加を記録しています。

この記事の目次

1 トレーディングカード市場の越境EC需要について
2 海外ユーザーのコレクション傾向と購入動向
3 越境ECにおける信頼性の重要性
4 Buyee Connectにおけるトレカ事業者伸長データ
5 BEENOS Solutions執行役員からのコメント
6 BEENOS Solutions株式会社について

トレーディングカード市場の越境EC需要について

　トレーディングカード(トレカ)は、越境EC支援サービス「Buyee」において2024年と2025年に購入件数が最も多かった商品ジャンルとなっています。世界規模でのトレカ市場は、2025年の78億ドルから2030年には118億ドルにまで拡大すると予測されており、今後も継続的な成長が見込まれています。

　日本国内においても、トレカ市場は2024年に前年比250億円増加して3000億円規模にまで成長し、玩具市場全体における割合は27.5%を占めるまでになりました。さらに、二次流通市場においてもトレカを含む「玩具・模型」分野は2779億円と前年比9.2%の成長を遂げており、トレカの流通拡大が顕著に表れています。

海外ユーザーのコレクション傾向と購入動向

　「Buyee」で2025年に購入されたトレーディングカードは、ポケモンカードをはじめとするIP系のトレカが中心となって市場を牽引しています。前年のデータとの比較では、海外のユーザーにおけるトレカのコレクション熱が一層高まっている傾向が確認されています。特に「AR(アートレア)」や「SAR(スペシャルアートレア)」といった希少価値の高いカードや、「旧裏(きゅううら)」と呼ばれる初期販売カードの購入件数が急速に増加しています。また、「PSA10」という鑑定済みで美品であることを証明するカードの購入数も前年比で倍増する結果となっています。

越境ECにおける信頼性の重要性

　このような希少性の高い商品を越境ECで購入する海外のお客様にとって、カードの真贋は非常に重要な関心事となっています。Buyeeの利用者を対象に実施した過去の意識調査によると、越境ECを利用する際に重視する点として「信頼性の高さ」が67.3%と最も高い割合を示しており、海外のお客様にとって信頼できるトレカ専門店での取引は選択肢として非常に重要性が高まっています。

　リユース市場が今後も拡大を続け、トレカの流通も増加が見込まれる中、トレカ専門店が早期に海外のお客様の認知を獲得し、「安心して購入できる越境ECサイト」として継続的な利用につなげることは、ビジネス上においても極めて重要な視点となっています。

　BEENOS Solutionsは今後も、日本からトレカを購入したいと考える海外のお客様と国内企業を結びつけ、海外流通の更なる拡大を目指していく方針です。

Buyee Connectにおけるトレカ事業者伸長データ

調査期間:2024年12月末と2025年12月末時点の比較

調査対象:Buyee Connectに連携しているトレカ事業者(一次流通、二次流通を含む)

BEENOS Solutions執行役員からのコメント

BEENOS Solutions執行役員の岩本夏鈴氏は、トレーディングカード専門ECサイトにおける「Buyee Connect」の導入が進展したことについてコメントしています。

トレーディングカードは海外のお客様からの需要が高い商品ジャンルであり、Buyeeではコレクション用カードから遊戯用カードまで幅広いカードが購入されているとのことです。越境ECにおいては国内の販売傾向と類似している部分もあれば異なる部分も存在しますが、こうしたデータは実際に海外販売を開始しなければ自社内に蓄積されないものです。データを収集することで数値に基づいた施策を検討できるようになり、海外進出を本格的に検討する際の精度が向上します。

同社は今後も日本企業の海外展開を「再現性ある成功」へ導くため、越境EC支援事業に全力を尽くしていく姿勢を示しています。