
検索エンジンや広告施策のみでは、現代の消費者に働きかけることが困難になっています。今求められているのは、購買行動の背後にある「消費者インサイト」を立体的に理解することだと言えるでしょう。
東京都千代田区に本社を置く株式会社シード(代表取締役:池田 智之)は、1,022名を対象として「購買行動における情報接点と信頼度」をテーマにした調査を実施しました。
調査の結果によれば、現代の消費者は企業発信の広告や検索結果をそのまま信じて購入するのではなく、レビューやSNS、ECモール、公式サイト、実店舗など複数のチャネルを行き来しながら、自ら比較・確認を行い、納得した上で購入を決定していることが判明しました。
検索エンジンは現在も重要な入口として機能していますが、情報収集手段は検索に限定されなくなっており、購買判断においては高評価レビューだけでなく低評価レビューまで詳しく読まれています。また、SNSやインフルエンサーは認知や関心を高める機能を持つ一方で、最終的に強い信頼を得るのは身近な人々の声であることが分かりました。
これらの調査結果が示しているのは、今求められているのが単なる情報の配信ではなく、比較・確認されることを想定した上で、いかに納得して選んでもらえる状態を構築できるかという点です。
この記事の目次
調査結果のサマリー
・情報収集の入口は検索エンジンに限らず、ECモールやSNS・動画、公式サイト、生成AIなどへと分散化が進んでいます
・オンライン購入の中心はECモールであり、公式サイトは「購入場所」というより「確認場所」としての役割が強くなっています
・ユーザーレビューは高評価のみならず低評価まで確認され、消費者は"失敗を避けること"を重視した購買判断を行っています
・SNSやインフルエンサーは関心を喚起する機能を持つ一方、最終的な信頼は身近な人々の声に集中しています
調査結果の詳細
検索のみでは届かない、情報収集の入口の分散化
商品に関する情報を調べる際、最初に利用するアプリやサイトを尋ねた質問では、「検索エンジン」が32.7%で最も多い結果となりました。しかし一方で、ECモールが23.9%、SNS・動画サイトが15.5%、公式サイト・公式アプリが12.9%、生成AI・AI検索が6.5%と広がっており、情報収集の入口が明らかに分散している状況が見られます。
検索エンジンの重要性が低下したというよりは、検索が唯一の入口ではなくなっており、消費者が目的や状況に応じて複数の入口を使い分けている状態だと捉えるべきでしょう。
ECモールは依然優位、公式サイトは訪問されても定着が難しい
オンラインで購入経験のあるチャネルについては、ECモールが73.9%で圧倒的に高い数値となりました。一方、メーカーやブランドの公式サイトも38.6%と一定の接点を保っており、消費者が商品購入時に公式サイトを訪問する機会自体は決して少なくないことが分かります。

ところが、「最もよく利用する購入チャネル」という質問になると、状況は大きく異なってきます。
ECモールは63.8%と高い水準を維持していますが、公式サイトは9.0%に留まっています。つまり、公式サイトは購入経験のある接点にはなっていても、日常的に使用される購入場所としては定着しにくいことが明らかになっています。

この結果は、公式サイトが不要になったということではありません。むしろ、公式サイトは情報確認やブランド理解のための場所として機能する一方、日常的な購入場所としては、比較のしやすさやレビューの蓄積、決済や配送のスムーズさを備えたECモールに優位性があることを示しています。言い換えると、公式サイトは「訪問される場所」ではあっても、「最も使用される購入場所」にはなりにくいということです。ここに、現在のEC環境における役割の違いが表れていると言えます。
高評価のみでは決まらない、レビューは失敗回避の判断材料
ECサイトや比較サイトのユーザーレビューに関しては、「ある程度信頼している」が61.0%、「とても信頼している」が11.4%となり、合計で7割を超える人が一定以上の信頼を寄せていることが分かりました。
まず理解すべきは、レビュー自体がすでに広く信頼されているという点です。レビューは一部の慎重な消費者だけが確認する特殊な情報ではなく、多くの生活者にとって購買判断の前提となっています。

さらに、商品レビューを見る際に意識的にチェックするものについては、「高評価・低評価の両方をバランスよく読む」が47.1%で最多となり、「低評価レビューを中心に読む」が21.6%と、「高評価レビューを中心に読む」の21.4%をわずかに上回る結果となっています。
生活者は、高評価を見て背中を押してもらうためだけにレビューを読んでいるわけではありません。低評価まで詳しく読み込みながら、自分にとってのリスクや不一致がどこにあるのかを確認し、失敗しない買い物をしようとしているのです。レビューは、もはや補足情報ではなく、購買前の不安を軽減するための判断インフラとなっています。

SNSやインフルエンサーは効果的だが、最後に強いのは身近な声
商品購入前の情報収集において、SNSや動画プラットフォームの存在感は確実に増大しています。
ただし、ここで重要なのは、SNSやインフルエンサーがそのまま最終的な信頼の対象になっているわけではないという点です。情報収集の場としては機能していても、購買判断の最終段階では、別の基準で信頼先が選ばれています。
実際、最終的に信頼する相手としては、「身近な友人・知人の情報」が42.5%で最も多く、「SNS上のインフルエンサーの情報」は12.0%に留まりました。
インフルエンサーは認知や関心喚起には効果を発揮しても、最後の信頼の対象としては、依然として身近な他者の声が強いことが分かります。

これからのマーケティングで問われるのは、比較・確認を前提に選ばれる設計
今回の調査を通じて明らかになったのは、消費者が以前より厳しくなったというよりも、購買判断の方法そのものを高度化させているということです。
検索を行い、SNSを確認し、レビューを読み、必要に応じて実店舗で実物を確認した上で、それでも最後は自分で比較し、自分で納得してから購入する。この行動パターンは、個別の質問を超えて一貫して観察されました。
だからこそ、これからのマーケティングに必要なのは、広告やSEO、SNS、レビュー、EC、公式サイトを個別に最適化することだけではありません。比較され、確認されることを前提として、その一連の流れを途切れさせずに設計できているか。そこが成否を分けるポイントとなります。
レビューを読まれ、低評価も確認され、広告であることも見抜かれた上で、それでも「ここなら安心だ」と思ってもらえるか。そこに、これからの企業の価値が存在します。
株式会社シードの取り組みについて
株式会社シードは、Webマーケティング支援を中心に、インターネット広告やSEO/AIO、コンテンツマーケティングなどを通じて、企業の集客や売上拡大をサポートしています。
調査概要
調査名:購買行動における情報接点と信頼度に関する実態調査
調査主体:株式会社シード
調査方法:インターネット調査
調査期間:2026年1月20日~1月26日
調査対象:日本在住の10代~70代以上の男女
有効回答数:1,022人
株式会社シード 会社概要
社名:株式会社シード
所在地:〒102-0072 東京都千代田区飯田橋2-14-2 雄邦ビル3F
代表者:代表取締役 池田 智之
設立:2005年11月1日
資本金:2,100万円
事業内容:Webマーケティング支援/インターネット広告運用/Webメディア運営
出典元: 株式会社シード













