NE株式会社が2025年EC購買動向調査を公開、猛暑・米価格高騰・推し活が消費行動に与えた影響を分析

2026年1月19日 2026年1月19日

コマースピック編集部　プレス配信チーム

NE株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長CEO:比護則良)が、同社が提供するSaaS型ECバックエンドシステム「ネクストエンジン」の受注データを活用した調査レポートを発表しました。このレポートでは、2025年における記録的猛暑、米の価格高騰、推し活の定着などの社会的出来事がEC上の購買行動にもたらした変化が分析されています。

今回公開されたレポートでは、ニュースや報道で取り上げられた出来事と実際の購買行動データを時系列で照合することによって、生活者が何に反応し、どのような判断基準で購買に至ったのかが明確に可視化されています。

この記事の目次

1 主な調査結果のポイント
2 調査の位置づけについて
3 調査概要
4 調査結果の詳細
5 まとめ

主な調査結果のポイント

天候・気候変動:季節の前倒しが購買タイミングを変化させた

2025年は梅雨入り・梅雨明けがいずれも早まり、猛暑も長期にわたって継続しました。これに連動して、レイングッズや暑さ対策商品の購入は例年に比べて早い時期から活発化し、需要が前倒しで生じる傾向が明らかになっています。

米騒動:不安は「量」ではなく「単価」に現れた

米関連商品においては、購入件数の伸びに対して流通金額の増加が顕著に大きく、1件あたりの購入単価が上昇する結果となりました。生活者の不安感は、買いだめという形ではなく、価格や商品選択に反映されていた可能性が示されています。

推し活:一過性のイベントから日常消費へ移行

推し活関連商品の受注は特定の月に偏ることなく、年間を通じてベース水準が上昇しており、推し活消費が生活の一部として根付いている状況がECデータからも確認されています。

災害・地震情報:反応したのは「噂」ではなく「現実」

SNS上で広がった科学的根拠のない災害情報に対しては購買行動に大きな変化は見られなかった一方で、実際の地震発生や公的機関からの情報発表時には、防災関連商品の購買が明瞭に増加していました。

調査の位置づけについて

今回のレポートは、変化の大きかった2025年という一年を通じて、生活者の意思決定がどのように購買行動として表出したのかを多面的に整理したものとなっています。レポートの結果は、ネクストエンジンを利用するEC事業者(販売者)の店舗で発生した購買行動データを集計・分析して導出されたものであり、国内EC市場全体の推計を示すものではありません。