株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:佐野 傑)が、独自の生活者調査データをベースにした新ツール「コネクションプランナー」を開発したことを発表しました。このツールは、48種類の生活者価値観クラスターをはじめとする270のポテンシャルターゲットと、690のメディア接触状況、130カテゴリー4800を超える商品・サービスの利用意向、さらには30種類の多様な広告効果との相関性を横断的に可視化・分析できるものです。このツールにより、テレビ番組や雑誌、新聞、OOH(屋外広告)、動画配信サービスなど、多岐にわたるメディア・広告の特性を詳細に把握・評価することが可能となり、企業のマーケティング戦略やコミュニケーションプランニングの精度向上に貢献することが期待されています。

この記事の目次
デジタルとマスメディアの評価基準の格差が課題に
現在、デジタルプラットフォームやSNSを中心として、ターゲティング広告や個人IDをベースとしたマーケティングの精緻化が急速に進展しています。その一方で、テレビやラジオ、新聞、雑誌といった従来型のマスメディア広告においては、デジタルマーケティングにおける分析手法の適用が困難であり、広告価値の相対的な評価が難しいという課題がありました。また、デジタルマーケティングの多くは、ウェブサイトの閲覧履歴や購買データ、位置情報などの行動ログをベースに実施されていますが、購入意向や商品理解といった生活者の意識や価値観については行動ログからは把握することができませんでした。そのため、商品・サービスの利用意向に基づいた分析・評価が課題となっていました。
AIを活用し生活者の価値観を48グループに分類
同社はこのような課題を解決するため、行動ログのみに依存するのではなく、生活者の価値観や生活習慣などの電通が保有している大規模な生活者データをAI技術で解析し、48の価値観類似グループに分類しました。さらに、多様なターゲットセグメントにおけるメディア接触状況や広告効果、商品・サービスの利用意向などを統合的に評価できるツールの開発に成功しました。

価値観に基づく精緻なマーケット分析が可能に
本ツールを活用することで、48の生活者価値観クラスターをはじめとするポテンシャルターゲットに対するマーケット分析を実施できます。これにより、具体的な商品・サービスのターゲットに対して、親和性の高いテレビ番組や雑誌、新聞などのマスメディアを特定した上で、広告効果の高いプランニングが実現可能となります。また、メディアの視点からは、特定の番組と親和性の高い商品・サービスを可視化することで、より効果的なコミュニケーション提案が可能になります。このツールによって企業は、性別・年齢といった基本的な属性にとどまらず、生活者の価値観に寄り添ったマーケティング戦略の構築や、多様なメディア活用に関するKPIの設定など、期待する広告効果を踏まえた評価が可能になります。

メディア価値の可視化で企業と生活者の関係構築を支援
同社は今後も、メディア・コミュニティの価値を可視化し、企業のマーケティング活動における精度の向上と、生活者とのより良好な関係の構築に貢献していくとしています。

ツールの主な特徴
「コネクションプランナー」は、270のポテンシャルターゲットと690のメディア接触状況、130カテゴリー4800以上の商品・サービス利用意向、30の多様な広告効果との親和性を横断的に分析できる点が大きな特徴です。これにより、デジタルとマスメディアの枠を超えた統合的なマーケティング評価が実現します。特に、従来は定量的な評価が難しかったマスメディア広告の価値を、デジタルマーケティングと同様の精度で測定・評価できるようになることで、企業のメディア戦略全体の最適化が期待されます。
生活者価値観クラスターの活用方法
48の生活者価値観クラスターは、AI技術によって電通が保有する大規模な生活者データを解析し、価値観の類似性に基づいてグループ化されたものです。従来の性別・年齢といったデモグラフィック属性だけでは捉えきれなかった、生活者の深層的な価値観や嗜好を反映しています。このクラスター分類により、企業は自社の商品・サービスと真に親和性の高いターゲット層を発見し、効果的なコミュニケーション戦略を立案することが可能となります。
マーケティング戦略の高度化に貢献
本ツールの導入により、企業はデジタルとマスメディアを横断した統合的なマーケティング戦略の構築が可能になります。特定の価値観を持つターゲット層に対して、どのメディアを通じてどのようなメッセージを届けるべきかを、データに基づいて判断できるようになります。これにより、マーケティング投資の効率化と広告効果の最大化が実現され、企業と生活者双方にとって価値のあるコミュニケーションが促進されることが期待されます。
出典元:株式会社電通 プレスリリース












