ギフト選びでAIを利用する人は14.8%、若年層で高い傾向―ギフトモール オンラインギフト総研が調査

調査レポートの概要

オンラインギフトサービスを通じて幸福度の高い社会の実現を目指す「ギフトモール オンラインギフト総研」は、過去1年以内にギフトを購入した経験がある全国の15歳から59歳までの男女2,250名を対象として、「ギフトの利用実態に関する調査」を実施しました。

調査の結果、現時点において約8割の人が何らかの形でAIを利用していることが明らかになりました。

しかしながら、ギフト・プレゼント選び(以下「ギフト選び」)においてAIを使用する人(グループ①)は現時点では14.8%にとどまっています。年齢別に見ると、若年層で相対的に高い利用率を示しており、15歳から19歳で22.3%、20歳から24歳で22.2%という結果になりました。

さらに注目すべき点として、AIは使用するものの、ギフト選びでは使っていない人(グループ②)においても55.2%が「今後は相談したい」と回答しています。現時点でAIを使っていない人(グループ③)においても、11.5%が今後のギフト選びにはAIを利用する意向を示しています。現在はギフト選びにAIを利用していない人々も将来的な利用意向が確認されており、ギフト領域でのAI活用は普及の入り口である「黎明期」にあると同総研は分析しています。

また、希望する使い方について見ると、AIがギフトを提案する場合であっても「AIが提示したリンクからそのまま購入したい」という人は少数派で、多くの人は自分でECサイトを検索するか、店頭で実物を確認して購入したいと回答しました。現時点においては、ギフトの選択肢を広げたり、発見するためにAIを活用しており、最終的な決定は自分自身で行うという利用実態が見られます。

ギフトモール オンラインギフト総研 所長 小川 安英

ギフトモール オンラインギフト総研 所長 小川 安英氏について

小川氏は1998年にリクルート(現リクルートHD)に入社し、人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域に従事した後、ギフト領域におけるイノベーションを目指して、2020年7月にギフトモールに参画しました。10兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に着目し、利用率の推移や市場動向を分析しています。総研立ち上げ以降、さまざまな調査を定期的に実施・発表し、次世代ギフトの形を精力的に探求しています。

調査結果のサマリー

調査結果の主なポイントは以下の通りです。

  • 【現状】ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)は全体の14.8%(2,250名中333名)です。若年層で相対的に高い傾向が見られ、15歳から24歳では22.2%、55歳から59歳では6.4%となっています。男女差は見られず、男女ともに14.8%でした。
  • 【黎明期】AIは使うものの、ギフト選びでは使わない人(グループ②)のうち55.2%が「今後は相談したい」と回答しています。現在はAIを使っていない人(グループ③)においても11.5%が今後はギフト選びにおいてAIを利用したいと回答しています。今後「ギフト選びにAIを利用する人(グループ①)」は拡大基調にあると言えます。
  • 【使い方】ギフトを探す際の最初の行動は、両グループともに最多が「検索エンジンで検索」でした。順位に違いが表れており、「AIチャットボットに相談」はギフト選びでもAIを使う人では3位(11.1%)に入る一方で、AIは使うがギフト選びでは使わない人ではトップ5外(1.8%)となっています。AIが提案する場合の購入についても「自分でEC検索」「店頭で現物確認」が中心で、両グループともに8割超(ギフト選びでもAIを使う人82.9%、AIは使うがギフト選びでは使わない人80.5%)でした。AIが提示したリンクからそのまま購入したい人は少数(ギフト選びでもAIを使う人6.9%、AIは使うがギフト選びでは使わない人4.5%)にとどまっています。AIが提案する場合でも、最終的には自分で確認して選びたいという意向が中心です。
  • 【懸念】ギフト選びでAIを使う場合の懸念は、比較したAI利用者2グループに共通して「個人情報」と「提案の信頼度・フィット感」が挙げられました。ギフト選びでもAIを使う人の83.2%が何らかの懸念を持ちつつ、69.7%は「懸念はあるが、今後も相談したい」と回答しています。
  • 【参考:AIの利用全般】ギフト選びでもAIを使う人は、AIの利用全般で「予算・相手に合った提案」「選択肢が広がった」「自分では思いつかない発見・提案」への満足が高いという結果が得られました(この設問はギフト選び限定ではありません)。

詳細調査結果

1. ギフト選びでのAI利用率は14.8%、若年層で相対的に高く、15歳から24歳では22.2%が利用

まず全体像についてです。回答者2,250名は「AIをどのように使うか」によって次の3つのグループに分かれます。ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)は14.8%(333名)で、年代別では若年層で相対的に高い傾向にあります(15歳から19歳で22.3%、20歳から24歳で22.2%、55歳から59歳で6.4%)。AIは利用しているものの、ギフト選びには利用していない人(グループ②)が全体の64.7%(1,456名)、現在のところAIを利用していない人(グループ③)が全体の20.5%(461名)となっています。

AIツールの活用場面に関する調査結果

AIは使うが、ギフト選びでは使っていない人(グループ②)の55.2%が「今後は相談したい」と回答

注目すべきは将来的な意向です。AIは使うものの、ギフト選びでは使わない人(グループ②)のうち55.2%(過半数)、現在AIを使っていない人(グループ③)でも11.5%が、「今後、AIにギフト選びを相談したい」と回答しています。現在ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)の割合はまだ限定的ですが、今後拡大基調にあると言えます。

AIにギフトの選定を相談・提案してもらいたいかに関する調査結果

現在AIを使わない人(461名・20.5%)の意向は11.5%にとどまりますが、その理由は「そもそも必要性を感じない」「検索エンジンでのキーワード検索で十分」が中心でした。

このように、現状の利用率は低いものの、3つのグループすべてで将来の利用意向が確認されており、ギフト領域でのAI活用は普及の入り口である黎明期にあると同総研は捉えています。

2. ギフト選びの最初の行動は「検索エンジンで検索」が最多、ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)では「AIチャットボットに相談」が3位にランクイン

ギフト選びの「最初の行動」を、ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)と、AIは使うがギフト選びでは使わない人(グループ②)それぞれに分けて、多い順(トップ5)に並べました。両グループともに最も多いのは「検索エンジンで検索」で、ギフト選びの最初の行動では検索が主流であることが分かりました。違いは2位以降に表れており、ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)では2位に「SNS」、3位に「AIチャットボットに相談」が入る一方で、AIは使うがギフト選びでは使わない人(グループ②)では2位が「ECサイト内検索」、3位が「店舗での現物確認」でした。

ギフトを選ぶ際の最初の行動に関する調査結果

「AIチャットボットに相談」はギフト選びでもAIを使う人で3位(11.1%)ですが、AIは使うが、ギフト選びでは使わない人では1.8%でトップ5外という結果になっています。

3. グループ①②ともに、AIがギフトを提案したとしても、8割超が自分でEC検索・店頭確認を希望

この項目は「AIがギフトを提案する場合、最終的な購入をどう行いたいか」への回答で、実際の購入行動そのものではなく、「AIが提案したらどうするか」という前提での意向です(前提が異なるため、項目2の行動データとは分けて示されています)。

結果として、グループ①、グループ②ともに「AIの提案をもとに自分でECサイトで検索して購入」「AIの提案をもとに店舗で現物を確認して購入」が中心で、この2つで8割超(ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)の82.9%、AIは使うがギフト選びでは使わない人(グループ②)の80.5%)となっています。「AIが提示したリンクからそのまま購入したい」は少数(ギフト選びでもAIを使う人6.9%、AIは使うがギフト選びでは使わない人4.5%)にとどまりました。

AIがギフトを提案する場合の購入方法に関する調査結果

両グループともに「最終的には自分で確認して選びたい」という意向が中心でした。

ギフト選びにおけるAI利用は、現時点では、ギフトの選択肢を広げたり、知らないギフトを発見したりするために利用している人が主で、最終的な意思決定は自分自身で行いたい傾向が強い結果となっています。

4. ギフト選びでAIを使う際の懸念は「個人情報」と「提案の信頼度・フィット感」

ギフト選びでAIを使う場合の懸念(ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)については現在の利用で感じる懸念、AIは使うがギフト選びでは使わない人(グループ②)については、AIの利用を想定した場合の懸念)は、大きく次の3つに分類することができました。

※以下、数値は「ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)/AIは使うがギフト選びでは使わない人(グループ②)」の順に記載されています。

  • 個人情報に関する懸念として、最も高いのは「入力した個人情報の漏洩・悪用リスク」(38.4%/33.1%)で、両グループともに最上位です。
  • 提案の信頼度・フィット感に関する懸念として、「相手の好みに合っているか不安」(32.7%/29.8%)、「提案が一般的すぎる・個性がない」(30.9%/24.7%)、「提案された商品の品質が信頼できるか不安」(23.4%/20.7%)が挙げられました。
  • その他として、「依存でギフト選びの楽しさが失われる」「利用料金がかかりそう」「使い方が難しそう」などがあります。
AIをギフト選びに利用する場合の懸念・不安に関する調査結果

「個人情報」と「提案の信頼度・フィット感」は両グループともに共通する懸念であり、ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)は懸念点を認識しつつ、バランスを取りながらAIを利用していると言えそうです。なお、グループ①の83.2%が何らかの懸念を挙げつつ、69.7%は「懸念はあるが今後も相談したい」と回答しています。

5. 【参考】AI利用の「時短」評価は共通、ギフト選びでもAIを使う人は、提案のフィット感や新しい発見を評価する割合が高い

今回の調査では、ギフト選びに限定せず、AIの利用全般についても質問をしています。ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)と、AIは使うがギフト選びでは使わない人(グループ②)それぞれで、AIを使うことのどのような点がよかったと感じているのかを比較することで、「どんな人がギフト選びにAIを利用しているか」(人物像)を分析しました。

AIを使って良かった点を見ると、「短時間で絞れた(時短)」は両グループともに6割超で、AI利用に共通する基本的なメリットです。差が出るのは「提案の質」に関わる項目で、ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)は「予算・条件に合った提案」(47.7%、グループ②と比べて+27.1ポイント)、「相手・状況に合わせた提案」(39.9%、同+25.4ポイント)、「選択肢が広がった」(47.4%、同+19.7ポイント)、そして「自分では思いつかないアイデア・発見が得られた」への満足が高いのが特徴です。

つまり、時短に加えて、「自分では気づけない選択肢や、相手・予算に合った提案を引き出す道具」としてAIを評価している人たちが、ギフト選びにもAIを活用している様子がうかがえます。

AIを使って良かった点に関する調査結果

オンラインギフト総研所長・小川安英氏のコメント

今回の結果を総括すると、次の3点の事実から、今後のギフト領域でAIを利用する人(グループ①)は、徐々に広がっていくと予想されます。

第一に、若年層ですでに約2割が利用している点です。同総研の過去調査(2024年6月、n=2,250)で発表した通り、ソーシャルギフトの利用経験率は20代が高く、この世代が新たなギフト行動のトレンドを広げていく傾向にあります。同様に、ギフトを選ぶ際にAIを利用するという新しい行動も、若い世代から徐々に広がっていく可能性が示唆されます。

第二に、ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)の継続意向が高いことです。その83.5%が今後も相談したいと答え、ギフト選びでの懸念を持ちながらも継続意向を示す人が69.7%を占めます(項目4)。

第三に、AIは使うが、ギフト選びでは使わない人(グループ②)の過半数の55.2%に潜在的なAIの利用意向があることです。また、現時点ではAIを使わない人(グループ③)でも11.5%が意向を示すなど、全3グループで将来意向が確認されました(項目1)。

今回の結果からは、今後の普及の形として次のような示唆が得られます。ギフト選びの懸念の中心は、比較したAI利用者2グループに共通して「個人情報」と「提案の信頼度・フィット感」(項目4)です。希望する購入のしかたは「AIの提案をもとに自分で確認して選ぶ」が主流(項目3)となっています。ギフト選びにAIを持ち込んでいるのは、AIの利用全般でフィット感を評価する層です(項目5)。すなわち、「選択肢を広げ、フィット感(予算・相手への適合)で絞り込み、最終的には自分で選ぶ」という使い方で当面の間広がっていくと予想されます。

よくある質問(FAQ)

Q1. ギフト選びでもAIを使う人はどれくらいいますか?

A1. 2026年6月の調査では、ギフト選びでもAIを使う人は全体の14.8%(2,250名中333名)でした。15歳から24歳では22.2%と約2割に達しており、男女差はありません(男女とも同率14.8%)。

Q2. 今後はどうなりそうですか?

A2. 今後、ギフト選びにAIを利用する人はさらに増えると予想されます。AIは使うがギフト選びでは使っていない人の55.2%、AIを使っていない人の11.5%が、今後はギフト選びにAIを利用したいと回答しています。このことを踏まえると、ギフト選びでAIを利用する人は今後さらに増えるタイミング、普及の入り口(黎明期)にあると考えられます。

Q3. AIが提示したリンクから、そのままその商品を購入したい人は多いのですか?

A3. 少数です。「AIがギフトを提案する場合」でも、希望する購入のしかたは「自分でEC検索して購入」「店舗で現物を確認して購入」が中心で両グループともに8割超(ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)の82.9%、AIは使うがギフト選びでは使わない人(グループ②)の80.5%)、「AIが提示したリンクからそのまま購入したい」はギフト選びでもAIを使う人(グループ①)の6.9%、AIは使うがギフト選びでは使わない人(グループ②)の4.5%にとどまります。今回の回答では、購入前に自分で商品を確認したい人が中心でした。

Q4. AIでギフトを選ぶことへの懸念はありますか?

A4. あります。最も多いのは「入力した個人情報の漏洩・悪用リスク」(ギフト選びでもAIを使う人(グループ①)の38.4%)で、グループ①の人の83.2%が何らかの懸念を挙げています。一方、懸念を持ちながらも今後も相談したい人がグループ①の69.7%を占めています。

調査概要

実施時期は2026年6月で、インターネット上のパネルによる調査として実施されました。

調査主体は株式会社ギフトモール オンラインギフト総研で、回答人数は全国15歳から59歳の男女2,250名(2025年7月からの1年間にギフト購入経験がある人)となっています。

ギフトモール オンラインギフト総研について

ギフトモール オンラインギフト総研は、①新しいギフト文化の兆しの発信、②今後のギフトのあり方の提起・提言を主な活動内容として、オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い社会の実現に貢献するために2021年に発足しました。

自社グループの運営する国内最大級のオンラインギフトサービスにおけるサプライヤーとユーザーそれぞれのデータから把握できる消費トレンドや、定期的に行う独自調査の結果等を踏まえて、オンラインギフト業界の最新の情報の発信を行っています。

ギフトモール オンラインギフト総研

株式会社 ギフトモールについて

同社は「MAKE MORE SMILES ~世界により多くのスマイルを。」をPurpose(存在意義)に、「The World of Giftization ~テクノロジー・データの力で世界のすべてを体験価値で満たす」をVision(実現したい世界・未来)に掲げ、新たなギフト体験創造に取り組む2014年創業のテクノロジー企業です。日本とシンガポール・タイを拠点に、日本・インド・インドネシア等グローバルなギフト・プレゼント市場に向けてテクノロジープラットフォーム事業を推進しています。110万点以上の取扱商品点数、約100万点以上のソーシャルギフト商品、10万点以上のパーソナライズギフト商品を扱う「Giftmall(ギフトモール)」および専属バイヤーによる厳選ギフトを集めた「Anny(アニー)」、お祝いイベント特化レストラン予約サービス「Annyお祝い体験」等を運営しています。グループの月間訪問ユーザー数は約3,600万人、グループ全体の年間流通額は約200億円を突破し、ギフト特化型のオンラインプラットフォームとして国内最大級の規模を誇ります。

出典元:株式会社ギフトモール オンラインギフト総研

できる Amazon Pay ~もはや常識の決済サービス。導入メリットを徹底解説!~きちんと身に付く、使い方広がる入門書(2026 年改訂版)