Amazon Adsは2026年7月29日、日本のPrime Videoにおいて「インタラクティブ動画広告」の提供を8月3日から開始すると発表した。
視聴者は広告の表示中にリモコンを操作することで、商品をAmazonのカートに追加したり、商品情報の通知を受け取ったりできる。動画広告による認知獲得から、購入や問い合わせなどの行動までを一貫してつなげられる広告フォーマットとなっている。
Prime Videoを視聴したまま商品をカートに追加
インタラクティブ動画広告では、Prime Videoの視聴者がリモコンをクリックするだけで、広告に掲載された商品に対するアクションを起こせる。
具体的には、次のような導線を設けることが可能だ。
・Amazonのカートへの商品追加
・モバイルデバイスやメールへの通知送信
・Amazonの商品ページへの遷移
・Amazon上のブランドストアへの遷移
・広告主のWebサイトへの遷移
これらの操作を行ってもPrime Videoの動画視聴は中断されず、そのままコンテンツを視聴し続けられる。
テレビ広告や動画広告では、商品に興味を持った視聴者がスマートフォンなどで商品名を検索する必要があった。今回のフォーマットでは、リモコン操作を起点として購入検討につながる導線を設けられるため、視聴から行動までの負担を抑えられる。
EC以外の広告主も資料請求や問い合わせへ誘導可能
インタラクティブ動画広告は、Amazonで商品を販売する事業者だけを対象としたものではない。
旅行、保険、自動車などの業種では、資料請求や問い合わせへの導線を設けることができる。商品購入だけでなく、見込み顧客の獲得を目的とした動画広告にも活用できる仕組みだ。
これにより、ブランド認知を目的とした動画広告と、購入、問い合わせ、資料請求といったコンバージョンの間をつなぎやすくなる。
Amazon Adsは、アッパーファネルの動画広告キャンペーンとローワーファネルの成果を結びつけ、認知からコンバージョンまでを一貫して捉えられる広告フォーマットと位置付けている。
通知開封率やカート追加率などを計測
広告主は、インタラクティブ動画広告を通じて、従来の動画広告とは異なる指標を取得できる。
計測できる指標として、通知の開封率、クリック数、カート追加率などが挙げられている。
動画広告のインプレッションや視聴数だけでなく、その後に視聴者がどのような行動を取ったのかを把握できるため、広告キャンペーンが実際のビジネス成果にどの程度つながったかを検証しやすくなる。
Amazon Ads Japanカントリーマネージャーのステファン・グルニエ氏は、新しいフォーマットについて、30秒の広告を直接的な顧客エンゲージメントへと転換し、広告のインプレッションから顧客の行動までを計測できるようになると説明している。
また、視聴者は広告に対して行動を起こすか、そのまま番組を視聴し続けるかを選択できるため、視聴者自身が主導権を持った広告体験になるとしている。
動画広告とコマースの距離がさらに近づく
Amazon Adsは、Prime VideoやTwitch、サードパーティのパブリッシャーなどを通じて広告を配信し、認知、検討、購買の各段階をつなぐフルファネルの広告ソリューションを展開している。
今回、日本で提供が始まるインタラクティブ動画広告は、Prime Videoの視聴体験の中に、カート追加やWebサイトへの訪問といった行動導線を組み込むものだ。
EC事業者やブランドにとっては、動画広告を単なる認知施策として終わらせず、購入検討や購買行動まで結びつける選択肢が広がることになる。
ストリーミング動画広告とコマースの連携が進むなか、広告クリエイティブの内容だけでなく、視聴者にどのような行動を促し、その成果をどの指標で評価するかという設計も、これまで以上に重要になりそうだ。
