株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、取締役社長:檜垣 歩)が、全国の15歳から79歳までの男女5,000人を対象に実施した「夏休み」に関する調査の結果を発表しました。調査期間は2026年6月17日から6月22日となっています。
この記事の目次
調査結果のポイント
今回の調査で明らかになった主なポイントは以下の通りです。夏休みの予算は58,902円となり、3年ぶりに増加したものの、その理由として「物価高・円安」を挙げる人が45.7%と大幅に増加しました。また、「自宅で過ごす」と回答した人は38.6%に達しています。
宿泊を伴う国内旅行を予定している人は18.3%で横ばいとなった一方、予算は109,305円に増加しました。予算増加の理由として最も多かったのは「宿泊料金高騰」でした。
海外旅行予定者は2.1%と増加しませんでしたが、予算は531,505円と大幅に増加しています。遠方への渡航が復調傾向にあることも一因と考えられます。
ホルムズ危機やクマの出没といった要因が夏のレジャーに影響を与えており、予算やアウトドア活動、旅行を控える動きも見られます。猛暑への不安を感じている人は79.1%に上り、猛暑がなければ遊園地へ行きたいと考える人は実際の予定者の3.5倍に達しました。
夏休み予算は3年ぶりの増加
今年の夏休み期間(7月18日から9月30日)における予算総額の平均は58,902円となりました。2023年の60,146円をピークに、2024年は58,561円、2025年は57,284円と2年連続で減少していましたが、今年は前年から1,618円増加し、前年比102.8%となっています。
予算が増える理由として最も多く挙げられたのは「物価高・円安だから」で45.7%でした。これは昨年の28.4%から17.3ポイントも大きく上昇しています。一方で、「給料が増えそう・増えたから」という回答はこの2年間でほぼ半減しました。今年から新たに調査項目に加えられた「世界情勢・地政学リスクが影響して」は7.1%となっています。昨年も物価高の影響を受けて行動や予算が控えめとなりましたが、今年も財布の紐を締めながらの夏休みとなる見込みです。
夏休みの過ごし方、自宅が最多
夏休みをどのように過ごす予定かを聞いたところ、最も多かったのは「自宅で過ごす」で38.6%でした。次いで「国内旅行(宿泊あり)」が18.3%、「ショッピングや食事など」が17.3%と続きました。「自宅で過ごす」という回答は増加傾向にあり、今年は4割に迫る水準となっています。
注目される海外旅行については2.1%と増加せず、その他の予定もおおむね前年並みの水準となりました。昨年減少した「キャンプ/バーベキュー」や「公園」などの屋外アクティビティも同水準で推移しており、今年も猛暑への警戒感が高く、屋外での活動は引き続き控えられる見込みです。
国内旅行予算は増加傾向
宿泊を伴う国内旅行の予算は、昨年の平均102,693円から109,305円へ増加し、前年比106.4%となりました。予算が増える理由として最も多かったのは、昨年に引き続き「宿泊料金が高くなっているから」で35.0%でした。夏休みの予算全体と同様に、物価高の影響が強く表れており、予算増加の一因になっていると考えられます。
海外旅行予算は大幅増加
海外旅行の予算は、2023年の平均513,987円から、2024年(443,058円)、2025年(401,707円)と2年連続で減少していました。これは旅費を抑えやすい近場の国(アジア)への渡航が増加したことが要因でした。しかし、2026年の予算は昨年から129,798円増加(前年比132.3%)し、531,505円と大きく増加しました。これは新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が「第5類」へ移行した後の2023年夏休みを超える水準となっています。
渡航先を見ると、1位は昨年23.7%と人気が急増した「韓国」で、2026年も23.1%とその人気は継続しています。加えて、「ハワイ」「北米」「イタリア」「フランス」といった遠方への渡航に復調の兆しが見られます。円安やホルムズ海峡危機のほか、こうした遠方渡航先の回復が海外旅行予算の大幅な上昇の一因となっていると分析されています。
地政学リスクやクマ出没の影響
ホルムズ海峡危機は海外旅行や夏休みの行動全般にどのような影響を与えるのでしょうか。昨今のイラン情勢などが夏休みの予定に何らかの「影響がある」と回答したのは全体の26.2%でした。具体的な影響として上位に挙げられたのは、「夏休み全体の予算や予定を控えめにする」(17.0%)、「海外旅行を控える/中止した」(6.7%)、「海外旅行を国内旅行に変更する/変更した」(2.3%)でした。
また、今年は早い時期からクマの出没や被害が報告されていますが、国内旅行や帰省などへの影響も見られます。何らかの「影響がある」と回答したのは全体の18.1%で、「アウトドアを控える/中止した」(9.7%)、「国内旅行の行先を変更する/変更した」(4.9%)、「国内旅行・帰省を控える/中止した」(4.2%)が上位となりました。
また、宿泊を伴う国内旅行をする人に予定している地域を複数回答形式で聞いたところ、「東北」が昨年の14.0%から3.4ポイント減少し10.6%となっており、昨今のクマの出没や地震への警戒感の影響がうかがえます。
猛暑への不安が高まる
最後に、猛暑の影響について見ていきます。どの程度不安を感じるかを7段階で確認したところ、「とても不安」または「不安」と回答した人は全体の53.1%と半数を超えました。「やや不安」も加えると79.1%にも達します。
また、「今年の夏休みがもし猛暑でなかったら」と仮定して希望する過ごし方(理想)を聞いたところ、ギャップが最も大きかったのは「遊園地」で、予定者の3.5倍が希望していました。ほかにも「テーマパーク」(2.3倍)、「キャンプ/バーベキュー」「動物園/水族館」「海水浴」(1.9倍)と、屋外で過ごす時間が長いと思われるアクティビティで2倍前後となり、行きたい気持ちと実際の予定との間に大きなギャップが見られました。
2026年の夏休みは、物価高の影響を強く受けつつ、ホルムズ海峡危機や猛暑、クマの出没の不安と折り合いをつけながらの夏となりそうです。
調査概要
本調査はインテージのネットリサーチによる自主調査データとして実施されました。調査地域は日本全国、対象者条件は15歳から79歳の男女、標本サイズはn=5,000で、国勢調査にもとづき性別・年代・地域を母集団構成に合わせて回収されています。標本抽出方法は同社の「マイティモニター」より抽出しアンケート配信を行い、調査実施時期は2026年6月17日(水)から6月22日(月)です。
出典元:株式会社インテージ
