eギフトプラットフォーム事業を手がける株式会社ギフティ(本社：東京都品川区、代表取締役：太田 睦氏、鈴木 達哉氏)は、2026年5月29日(金)から31日(日)までの3日間、同社が提供する「giftee®」の会員登録ユーザーを対象として「推し活とeギフト」をテーマとしたアンケート調査を実施しました。この調査は2024年9月、2025年10月に続く第3回目の実施となります。
昨今、物価高騰による生活費の増加を背景として、消費者の節約意識が高まり、消費行動に変化が生じています。そうした状況を踏まえ、同社では「giftee®」の登録会員を対象に、長期化する物価高騰の環境下において、推し活やeギフト利用に関してどのような変化が起きているかについて調査を行ったとのことです。
この記事の目次
調査における定義について
本調査では、「推し」「推し活」「推し活仲間」が次のように定義されて実施されています。
「推し」については、俳優、アイドル、ミュージシャン、VTuber、YouTuberなどの配信者、イラストレーター、アスリート、キャラクターなど、ジャンルを問わず何らかのクリエイター活動を行っている方を指しています。
「推し活」については、推しが出演するライブ、映画、演劇などのチケット購入、推しのCDや本、公式グッズの購入、推しの誕生日や記念日にギフト(モノのギフト/eギフト)を贈ること、推しのSNSアカウントの投稿にいいねやリポストで反応すること、推しを応援するためにギフトを贈ることなど、多様な形で「推し」を応援する活動を指しています。
「推し活仲間」については、同じ推しを応援している仲間や、友人や家族など推しの活動を広めたい対象を指しています。
調査結果のサマリー
今回の調査における主要な結果は以下の通りです。
推し活経験者のうち、約7割の方が「推し活(イベント参加・グッズ購入・推しへのギフトなど)」にかかる"推し活費"を節約対象としておらず、節約している方は32.4％にとどまりました。
推しに贈るeギフトの金額については、80.0%の方が増加・維持(「増えた」「やや増えた」「変わらない」)と回答しています。贈る頻度については75.8％が増加・維持となっています。金額・頻度のいずれも増加(「増えた」「やや増えた」)と回答する方が約4割に達しています。
推し活仲間に贈るeギフトの金額については81.3％が増加・維持、49.5％が「変わらない」と回答しています。贈る頻度については79.0％が増加・維持、47.9％が「変わらない」と回答しました。金額・頻度のいずれも「変わらない」と回答する方が約半数を占めています。
調査対象は「giftee®」に会員登録しているユーザー1,308人で、調査方法はWEBアンケート、調査期間は2026年5月29日から31日です。パーセンテージは小数点第一位を四捨五入しているため、必ずしも全体で100％にならない場合があります。
全体の約7割が物価高騰局面でも推し活費を節約していない結果に
推し活経験者に対して「物価上昇により節約しているもの」を質問したところ、「食費」や「ファッション・美容費」「旅行・レジャーなどの娯楽費」が上位を占める中、「推し活(イベント参加・グッズ購入・推しへのギフトなど)」を選択した方は32.4％にとどまり、物価高騰局面においても推し活費を節約しない方が約7割という結果となりました。
推し活費を節約しない理由は「毎日のモチベーション」「新しい友人を作るチャンス」など
「推し活(イベント参加・グッズ購入・推しへのギフトなど)」を節約しない理由としては、推し活を日々のモチベーションや生きがいとして捉えており、「日常に楽しみと活力を与えてくれるから」「推し活があることで仕事や生活を前向きに頑張れる」といった意見が寄せられました。また一部からは、「会社以外の友人を作るチャンス」や「夫婦の楽しみ」「娘との共通の趣味だから」といった、推し活が"人との関係性"を構築したり育んだりするきっかけとなることを理由にあげる声もありました。
推し活経験者から寄せられた推し活を節約しない理由のコメント(一部抜粋)は以下の通りです。
- 好きなことや楽しみは削らないようにしている(10代)
- 仕事や日々を頑張るための力になっている(20代)
- 会社以外の友人を作るチャンス(30代)
- いつ活動を辞めてしまうかわからないので推せる時に推したい(30代)
- 心の栄養も大事(40代)
- 推し活仲間との繋がりや遠征旅行など、推し活のおかげで楽しい思い出が増えている(40代)
- 夫婦の楽しみ(30代)/娘と共通の趣味(50代)
「推し」へ贈るeギフトの金額・頻度は、いずれも約8割が増加・維持と回答
「ここ1年で『推し』へ贈るeギフトの金額・頻度の変化」について質問したところ、金額では80％、頻度では75.8％が増加・維持(「増えた」「やや増えた」「変わらない」)と回答しました。「増えた」「やや増えた」の回答は金額で41.2％、頻度でも37.6％となっており、物価高騰が続く中でも、推しへの応援消費を積極的に続けている傾向がうかがえます。
また、頻度が「増えた」「やや増えた」と回答した方からは、「推しの活動が増えた」「応援したい推しが増えた」といった推し活の機会が増え、推し活自体の盛り上がりが見られるという意見や、「思い立った瞬間に贈れる」「住所を知らなくても贈れる」「オンラインで手軽に応援できる」といったeギフトならではの利便性が、推しへのギフト金額や機会に影響しているという意見も見られました。
「推し活仲間」へ贈るeギフトの金額・頻度も約8割が増加・維持、「変わらない」が約半数を占める
「ここ1年で『推し活仲間』へ贈るeギフトの金額・頻度の変化」について尋ねたところ、金額では81.3％、頻度では79％が増加・維持の結果となりました。なかでも金額が「変わらない」は49.5%、頻度で47.9％といずれも約半数を占めました。物価高騰が続く中でも、推し活仲間とのコミュニケーション手段としてeギフト利用が維持・定着している傾向がうかがえます。
また、頻度が「増えた」「やや増えた」と回答した方からは、『推し』に贈るeギフトの場合と比較して、「オンラインで気軽に贈れる」「価格帯やラインナップが相手に気を遣わせない"カジュアルなギフト"に適している」といった理由のほか、推し活を通じて推し活仲間が増えたという回答も複数見られました。
調査結果の総括
今回の調査を通じて、世間では物価高騰による節約志向が広がる中でも、推し活関連の支出は削る対象ではなく、日々のモチベーションとして優先されている実態が明らかになりました。特に推しへ贈るeギフトでは、「増えた」「やや増えた」と回答した方が金額・頻度ともに約4割となっており、"推し"への応援消費を積極的に続けている傾向が見られます。また、推し活仲間へ贈るeギフトでは、「変わらない」という回答が金額・頻度ともに最多となっており、eギフトが推し活を通じたコミュニケーション手段として定着している様子もうかがえました。
本調査の結果から、推し活需要は物価高騰下においても縮小することなく、むしろ心の満足感や他者との関係を支える存在として、生活の中での優先度を維持あるいは高まる傾向にあることが示されました。また、推し活シーンにおけるeギフトは、"推し"を応援する手段として活用されているだけでなく、推しや推し活仲間とのつながりを支えるコミュニケーションを構築する手段として浸透していることがわかりました。
同社は、こうした推し活需要の力強さとeギフトの生活浸透を踏まえ、今後もeギフトを"贈る体験"を通じて、人と人のつながりを豊かにするサービスの拡充に取り組んでいくとしています。
「giftee®」について
「giftee®」は、本名や住所を知らない相手にもSNSやメールなどオンラインでギフトを贈れるサービスです。会員数は約257万人、4,600種類以上(2026年3月末日時点)のアイテムを取り揃えており、クリスマスやバレンタインデーなどのイベントや誕生日などの記念日のお祝いはもちろん、「お疲れさま」や「頑張って」、「ごめんね」など、SNSやチャットツールなどのオンライン上で、さまざまな気持ちを伝える多様なシーンで利用されています。
「giftee®」のほしいものリストについて
ご自身がほしいと思ったeギフトを登録しリスト化して公開できる機能です。「giftee®」プロフィールページから設定が可能で、リスト化して他の方にシェアすることでギフト選びの参考にしていただけます。
カジュアルギフトサービス「giftee®」
「giftee®」は、本名や住所を知らない相手にもSNSやメールなどオンラインでギフトを贈れるサービスです。
ありがとう、おつかれさま、おめでとう、心に浮かんだ気持ちをあなたも気軽に贈ってみませんか。
ちゃんと伝えられたら、うれしいのは相手以上に、自分かもしれません。
そのキモチ、贈ってみよう。
株式会社ギフティについて
社名は株式会社ギフティで、所在地は〒141-0022 東京都品川区東五反田2丁目10-2 東五反田スクエア12階です。設立は2010年8月10日(サービス開始は2011年3月)で、資本金は3,286百万円(2026年3月末時点)です。代表者は代表取締役の太田 睦氏、鈴木 達哉氏です。
事業内容はeギフトプラットフォーム事業の展開で、以下の4サービスを提供しています。
① カジュアルギフトサービス「giftee®」の運営
② 法人を対象としたギフト販売システム「eGift System」サービスの展開
③ eギフトを活用した法人向けソリューション「giftee for Business」サービスの展開
④ 自治体・地域の課題を解決するデジタルプラットフォーム「e街プラットフォーム®」サービスの展開
出典元：株式会社ギフティ
