SHEIN「2025年グローバル・サーキュラリティ調査」で判明、衣類購入は実用性重視・年間30着未満が主流に
グローバルオンラインブランドSHEINは、日本を含む世界21エリア、15,461人を対象に実施した「2025年グローバル・サーキュラリティ調査(2025 Global Circularity Study)」の結果を公表しました。
調査結果によると、衣類購入時には価格やフィット感といった「実用性」を最重視する傾向が明らかになりました。また、衣服の繰り返し着用や修理、譲渡といったサーキュラーファッションに関連する行動が、世界各国および日本において既に日常行動として定着していることが判明しています。
本調査では、SHEIN利用者が衣類をどのように購入し、着用し、ライフサイクル全体を通じてどのように管理しているのかという実態が詳しく調べられています。
調査概要
調査名:2025年グローバル・サーキュラリティ調査(2025 Global Circularity Study)
調査期間:2025年11月～12月
調査対象:18歳以上、男女計15,461人(日本の回答者は539人)
対象地域:世界21エリア(オーストラリア、ブラジル、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、日本、メキシコ、オランダ、ポーランド、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、イギリス、アメリカ)
この記事の目次
世界1.5万人の調査で明らかになった衣類購買の実態、価格・サイズ・使いやすさなどの「実用性」が購買を左右
SHEINが実施した調査により、衣類の購入は主として価格や自分に適したサイズの有無、ライフスタイルのニーズとの適合といった「実用的な要素」によって決定されていることが分かりました。
オンラインで衣類を購入する際に最も重視される項目は価格で、71.6%が常に価格を考慮すると回答しています。続いて、サイズの適合性が66.7%、個人のスタイルへの適合が58.1%、日常生活や変化するニーズへの適合が53.8%という結果になっています。
さらに、71.1%の回答者が過去1年間に購入した衣類の数が30点に満たないと答えています。これら2つの調査結果を合わせて考えると、消費者はコスト、フィット感、実用性のバランスを考慮しながら購買行動をとっていることが示されています。
衣類は複数回着用がスタンダードに、繰り返しの着用が定着
調査では、購入後の着用・管理状況についても詳しく調べられています。日常着、アウター、シューズ、アクティブウェアなどの主要なカテゴリーにおいて、高い頻度での繰り返し着用が確認されました。
36.2%から41.1%の回答者がこれらの衣類を50回以上着用しており、16.4%から19.9%は31回から50回着用していると答えています。
衣類の保有期間を決定する要因としては、快適性が88.1%、フィット感が82.2%、劣化の程度が64.4%、手入れのしやすさが63.3%と重視されており、これらの結果から、実用性が保たれる限り長期間使用される傾向にあることが示されています。
サステナブルの定義は「耐久性・品質」重視へ、消費者のサステナブル・サーキュラー観
消費者が考える「サステナブル」や「サーキュラー」の定義についても調査が実施されました。サステナブルやサーキュラーな衣類に関連する特徴として、47.0%が「耐久性・長持ちする品質」を挙げており、37.8%が「環境負荷の低い素材(リサイクル繊維や水使用量の少ない素材など)」を挙げています。
一方で、「価格が高い」「スタイルの選択肢が少ない」といった要素を挙げた回答者は10%未満にとどまっており、サステナビリティは実用的な製品特性、特に「衣類がどれくらい長持ちするか」や「どれくらい容易に着続けられるか」という観点から捉えられていることが明らかになりました。
再利用は一般的な行動に、リサイクル(再生利用)には課題が残る
不要になった衣類の扱い方については、再利用が広く定着しています。最も多いのは家族や友人への譲渡で82.6%、次いで寄付が69.0%という結果になりました。また、61.7%が修理やサイズ調整を行った経験があると回答しています。
一方で、リサイクルへの参加率は37.2%にとどまりました。リサイクルを行わない理由としては、「方法や場所が分からない」が43.6%、「近くに施設がない」が40.3%といったアクセス面での障壁が挙げられています。
日常生活における衣類との関わり方は「実用性」が左右する
調査結果は、衣類ライフサイクル全体において消費者の行動が実用性に強く影響を受けていることを示しています。
さらに、「SHEINからサーキュラー型の取り組みが提供された場合、どれを最も利用したいか」という質問に対して、消費者は「SHEIN Exchangeによるリセール」が43.8%、「回収ボックス」が43.1%と、実際に参加できる仕組みに対して高い関心を示しました。
一方で、デジタルプロダクトパスポートが15.6%、環境情報表示が18.8%など、情報提供施策への関心は比較的低い結果となりました。
これらの結果から、サーキュラリティを推進するためには、消費者の日常行動に寄り添い、修理・再利用・リサイクルを実践しやすくする仕組みづくりが重要であることが示唆されます。
本調査は、消費者が実際にどのように衣類を利用しているかの理解を深めるものであり、SHEINの今後の取り組みに活用される予定です。
SHEINについて
SHEINは、SHEIN Groupが運営するファッションとライフスタイルのグローバルオンラインブランドです。Webサイトおよびアプリにおいて、160以上の国と地域(2026年2月末時点)にてサービスを提供しています。
オリジナルブランドのアパレル商品や、世界各地のサプライヤーと提携した多様なアイテムを、手頃な価格で提供しています。すべての人にファッションの魅力を届けることを使命に、最先端のオンデマンド生産方式を推進しており、スマートで未来を見据えたファッション業界を目指しています。
出典元:SHEIN
